PwCコンサルティングは日本企業207社を対象にエンプロイーエクスペリエンス(EX)*の認知度や重要度、各社の取り組みの現状などについてHR総研(ProFuture株式会社) と共同調査を行い、その結果を取りまとめました。

*EX=Employee Experience(従業員体験):従業員が企業組織との間で体験・経験することの内容や価値を指す概念

本調査は2018年から継続して実施しており、今回で4回目の実施となります。調査結果の速報版を、以下に報告します。

EXの認知度と重要度は向上

従業員体験を示す言葉である「エンプロイーエクスペリエンス(EX)」という言葉の認知度は、調査開始の2018年から比較すると全企業で25ポイント上昇して74%、従業員5,000人以上の大企業(以下、大企業)で21ポイント上昇して87%となり、企業規模にかかわらず、この数年間で日本企業の間で急速に広まったという現状が分かります(図1)。

【図1】EXの認知度
「エンプロイーエクスペリエンス(EX)」という言葉の認知度は企業規模にかかわらず急速に広がっている。
また、EXを向上させることが、今後の経営・人材マネジメントにおいてどの程度重要になると思うか調査したところ、「経営の注力テーマの一つになる」もしくは「経営の重要課題になる」と回答した企業は、全体で53%、大企業にいたっては69%と、企業規模にかかわらず半数以上を占める結果となりました(図2)。この背景には、人材の流動化が一層激化していることがあると考えられ、EXの向上は、もはや人事部門だけではなく、経営も含め企業全体で取り組まなければならないテーマとなっていることが分かります。

【図2】EXの重要度
EXの重要度は企業規模にかかわらず半数以上を占めており、多くの企業で経営課題として考えていかねばならない重要なテーマとなっている。

EX向上施策はいまだ限定的

EX向上施策の実施状況についても調査したところ、2018年の調査時には1割に満たなかった実施率が、全体で13%、大企業で21%と、徐々に施策実行フェーズに移行していることが分かりました(図3)。しかしながら、施策実行フェーズに移行している企業の中でも、多くの企業は「部分的な検討・実施」に留まっており、EX向上をゴールとして捉え、多様な従業員が抱えるペインポイントを解消していくといった、体系的な取り組みにまでは至っていないことが示されました。大企業においても、73%の企業は部分的な検討・実施に留まっている状況です。

【図3】EXの施策の取り組み内訳(全体)
施策実行フェーズに移行している企業の中でも、82%の企業は「部分的な検討・実施」に留まっており、体系的な取り組みにまでは至っていない。
【図4】EXの施策の取り組み内訳(大企業)
大企業でも部分的に実施している企業が大多数を占める。
次に、EX向上施策の実施領域・レベルについて見ていきます。PwCではEXを6つの領域に分けて定義しており、各領域におけるサーベイ回答企業の「EX成熟度」を計測しています(図5)。

【図5】EXで捉えるべき視点
PwCではEX向上を網羅的に検討するために社員目線による6領域を整理しており、当該領域をサーベイに組み込むことで各社のEX成熟度を計測している。
「EX成熟度」を領域ごとに見てみると、「ワークスタイルオプション領域」の平均がレベル1.3と最も高い結果となっており、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い働く時間や場所に、自由度・柔軟性を実現するための施策に取り組んでいることが、背景にあると考えられます(図6)。
最もレベルが低かったのは、「ネットワーキング領域」でした(平均:レベル0.3)。ワークスタイルオプションが充実したことで、リモートワークも含めた働く環境が整備されつつあることがうかがえますが、さらに高い価値を発揮できるようにするために、従業員同士のつながりの充実に着目した施策を講じている企業は、まだ少ないと見られます。

【図6】EX成熟度
ワークスタイルオプション領域が最も高く、ネットワーキング領域が最も低い成熟度であった。働く環境や自由度・柔軟性は高まっているが、これに加え、従業員同士のつながりの充実に着目した施策を講じている企業はまだ少ないことがうかがえる。

EXが従業員エンゲージメントの向上につながる

また、従業員エンゲージメントについても、EXとの関係性や調査の活用状況を分析しました。
まず、両者の関係性については、EX成熟度が高い企業ほど従業員エンゲージメントが改善していることが、明らかとなりました(図7)。一般に、従業員体験価値を高めることがエンゲージメントの高まりにつながると言われますが、それを裏付ける結果となりました。

【図7】EX成熟度と改善指標の関連性
EX成熟度が高い企業ほど従業員エンゲージメントが改善している。
なお、従業員エンゲージメント調査については、6割を超える企業(66%)が実施していましたが、調査結果を踏まえて向上施策を実施し、効果創出につなげている企業は、わずか13%に過ぎないことも分かりました(図8)。
こうした結果から、従業員エンゲージメント調査は実施したものの、どのように施策に落とし込めばよいのか分からないといった課題が、多くの企業を悩ませていると考えられます。

【図8】従業員エンゲージメントの調査の実態
従業員エンゲージメント調査については多くの企業で取り入れられている一方、改善策まで実施し、効果を出せている企業はわずか13%に過ぎず課題感を抱えている状況。
このような課題に対し、EX向上をゴールとして掲げ、自社の従業員が抱えるペインポイントを把握し解消していくといった体系的な取り組みを進めることが、解決策の一つの鍵になるとPwCでは考えています。
実際に、今回の調査でも、「EX向上につながる施策を部分的に検討・実施していた」と回答した企業のうち、従業員エンゲージメントが改善している企業は22%に留まるのに対し、「EX向上につながる施策を体系的に検討・実施していた」と回答した企業のうち、従業員エンゲージメントが改善している企業は67%に上ることが分かっています(図9)。

【図9】体系的にEX向上施策を実施することの効果
「EX向上につながる施策を体系的に検討・実施していた」と回答した企業の方が 「EX向上につながる施策を部分的に検討・実施していた」企業よりも従業員エンゲージメントの改善度が高い。

お問い合わせ先

<PwCコンサルティング合同会社>
 ピープルアナリティクスサーベイ2021-2022 事務局
 エンプロイーエクスペリエンスサーベイ2021-2022 事務局
 担当:山形・荒井
 〒100-0004 東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One タワー
 Eメール:jp_cons_pt_people_analytics@pwc.com

<HR総研(ProFuture株式会社)>
 Eメール:souken@hrpro.co.jp