「ポテンシャル採用」の意味や面接でのポイントとは？ 人事担当者がおさえておきたいデメリットや企業事例を紹介

HRの注目ワード徹底解説

「ポテンシャル採用」とは、未経験であっても潜在的な能力を秘めた人材を積極的に迎え入れようとする採用手法だ。採用競争が激化し若手社員が各企業で不足していくなか、優秀な若手人材を確保するうえで効果的とされている。今回はそんな「ポテンシャル採用」のメリット・デメリットのほか、面接でのポイントや企業事例などを解説していく。

HR総研×楽天みん就：2022年卒学生の就職活動動向調査　結果報告【就職意識編】

就職を希望する企業規模、文系と理系の意識差が拡大、転職意欲は？

HR総研と楽天みん就は、2022年卒学生を対象にした就職活動の最新動向を調査した。2年連続でのコロナ禍での就職活動となる中、学生の動向はどのようになっているのだろうか。本調査結果を、「就職活動編」と「就職意識編」の2回に分けてレポートする。 今回は、その2回目として、就職活動や就職することに関する学生の意識について、フリーコメントを含めて調査結果を報告する。 ＜概要＞ ●2022卒学生の志望する業界、「情報処理、システム開発」の人気が上昇 ●2022年卒学生が敬遠する業界に「医療、福祉、その他」「ホテル、旅行」など、コロナ禍の影響か ●就職を希望する企業規模、文系と理系の意識差が拡大 ●文系学生の「転職してもよい派」は6割、昨年より増加 ●志望企業を検討する際に最も重視するのは「仕事の魅力」が最多、昨年と同様 ●学生の8割が「インターンシップからの選考」に肯定的 ●理系学生の推薦応募の利用状況、4分の1にとどまる ●「働き方改革への取り組み状況」への関心は9割 ●「ジョブ型採用」賛成派は理系で6割、「専攻学問の専門知識」のアピールは少数派

第122回 2022年卒学生の「希望するインターンシップ」や「活用している就職サイト」とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 4月27日、リクルートワークス研究所より、「第38 回 ワークス大卒求人倍率調査（2022 年卒）」が発表となりました。本調査は、例年1月末から3月初旬にかけて行われており、昨年も同時期に調査は実施（以下、「2月調査」）されたものの、新型コロナウイルスの感染拡大の影響があまりにも大きかったため、その後6月に再度調査をし直し（以下、「6月調査」）、「第37回 ワークス大卒求人倍率調査（2021年卒）」の発表は8月にずれこむという事態になりました。昨年の2月調査では、2021年卒の求人倍率は「1.72倍」であったものの参考値にとどめられ、統計データとしては6月調査の「1.53倍」が使用されています。

「マス」から「個」、「待ち」から「攻め」へー調査データから紐解く新卒採用の潮流

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

急速に進む選考のオンライン化や、学生の意識の変化など、企業の採用活動は大きな転換を迎えています。これまでは、就職ナビサイトなど学生からの応募を「待つ」スタイルが主流でしたが、今後は企業側から直接学生にアプローチするダイレクトリクルーティングなど「攻め」の採用スタイルに取り組む企業が増えていくでしょう。 本記事では、HR総研が実施した新卒採用動向調査や、新卒ダイレクトリクルーティングサービス「dodaキャンパス」を提供する株式会社ベネッセ i-キャリアが学生に実施したアンケートから、新卒市場における企業・学生のトレンドを読み解きます。

加速する新卒採用市場の変化の本質とは何か、企業の採用活動はどう変わるべきか。 「『個』にフォーカスする採用とダイレクトリクルーティングの未来」

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

経団連の就活ルールの廃止、採用活動期間の早期化・長期化、ジョブ型採用の広がりなど、目まぐるしく変化する新卒採用市場。さらには、少子高齢化による若年層の減少も、採用市場に大きな影響を与えている。2020年には新型コロナ感染症の流行による採用活動のオンライン化も進み、新卒採用市場の変化はより複雑さを増している。 そんな中で注目されているのが、企業から学生にオファーを送る、いわゆる「逆求人サイト」と言われるダイレクトリクルーティングサービスだ。今後、新卒採用市場はどのように変化し、ダイレクトリクルーティングサービスはどのような役割を果たすのか。株式会社ベネッセi-キャリア 新卒事業本部 本部長 大竹 航氏と と、ProFuture株式会社 代表取締役 寺澤 康介が議論を展開した。 プロフィール 大竹 航 氏プロフィール株式会社ベネッセi-キャリア 新卒事業本部 本部長 2002年 大手総合人材サービスのインテリジェンス（現パーソルキャリア）に入社。人材派遣、人材紹介、公共など、一貫して採用・育成関連事業に携わる。その後、新卒採用領域に携わった経験から、2015年4月ベネッセコーポレーションとの合弁企業である株式会社ベネッセi-キャリアを創設。

HR総研×楽天みん就：2022年卒学生の就職活動動向調査　結果報告【就職活動編】

理系の4割以上が3月時点で内定獲得、インターンシップとの関係は？

HR総研と楽天みん就は、2022年卒学生を対象にした就職活動の最新動向を調査しました。2年連続でのコロナ禍での就職活動となる中、学生の動向はどのようになっているのだろうか。本調査結果を、「就職活動編」と「就職意識編」の2回に分けてレポートする。今回は、「就職活動編」として、特に就職活動の動向についてフリーコメントを含めて調査結果を報告する。 ＜概要＞ ●22年卒学生の就職活動開始時期、21年卒より後ろ倒しの傾向 ●インターンシップ不参加は2割、オンライン型では8月以降で高い参加率を保持 ●インターンシップ実施期間、オンライン型では6割以上が1日以内を希望 ●最も活用している就職ナビは文系・理系ともに「マイナビ」、2位の「ONE CAREER」も昨年より躍進 ●就職ナビ主催の合同企業セミナー参加率は減少傾向、理系は学内セミナーを重視する傾向 ●個別セミナーへの参加率は9割、特にオンラインで参加する傾向 ●理系の8割が3月時点で面接に進む、オンライン面接の普及も早期化に影響か ●理系の4割以上が3月時点で内定獲得、うち7割はインターンシップ選考から 

約4000製品から選出！採用管理システム『i-web』が、 ユーザー評価の高いソフトウェアTOP50に選ばれました

「ITreview（アイティレビュー）」は、アイティクラウド株式会社が運営する国内最大級のIT製品/SaaSのレビューサイトです。「ITreview Best Software in Japan 2021」は、ITreviewユーザーが支持した日本のSaaS・ソフトウェアを選出するものです。 企業様の採用活動は、100社あれば100通り。採用管理システム『i-web』は、その企業様“らしい”採用活動を実現するための採用管理システムを目指し、年々進化を続けています。このたび、約4,000製品のなかから、新卒採用向け採用管理システムでは唯一Top50に選出いただき、本当に有難く、日頃より『i-web』をご利用いただいているお客様へ心より感謝申しあげます。 日々、自社の「人の事」に真摯に向き合われている人事の皆様のお役に立てるよう――本気の人事の皆様が「もっと、人の事。」を実現できるサービスであり続けられるよう、これからも、社員一同、励んでまいります。 ＞＞『i-web』のレビューページはこちらからご覧いただけます。 https://www.itreview.jp/products/i-web/reviews ITreview Best Software in Japan 2021とは: ITreviewユーザーが支持した日本のSaaS・ソフトウェアを選出する「ITreview Best Software in Japan 2021」。日本のビジネスの最前線で注目を浴びているSaaS・ソフトウェアの中でも、特に顧客満足度・認知度がともに優れたTop50製品を紹介する1年に1度の企画です。 1年間に一定数以上のレビューを集め顧客と向き合いながら評価を得た製品がランキング形式で発表されています。カテゴリーを問わず、この期間でユーザーに評価されたソフトウェア・SaaSをご覧いただけます。 詳細は下記専用ページもご参照ください。 https://www.itreview.jp/best-software/2021 採用管理システム『i-web』: 1998年のリリース以降、大手・有名企業を中心に業界シェア第1位*の導入実績を誇る採用管理システム。大手就職情報サイト「リクナビ」「キャリタス就活」とのリアルタイム連動（業界唯一）に加え、「CFN（Career Forum.Net）」「ONE CAREER」「外資就活ドットコム」「TECH OFFER」「OfferBox」ともリアルタイム連動し、応募者情報を“手間なく”“精緻に”一元管理できる。オンライン面接、Webセミナー、ペーパーレス、グループ採用、リクルーター採用など、あらゆる採用を叶える多彩なモデル展開と、ヒューマネージの適性検査「TG-WEB」に加え「SPI3」とも連携する圧倒的な利便性で、幅広い企業に導入されている。 ＞＞採用管理システム『i-web』については、こちらをご覧ください。 https://www.humanage.co.jp/service/lp/i-web/index.html *「就職希望企業ランキング」（2010卒～2016卒日本経済新聞社、2017卒～2021卒ディスコ調べ）上位130社（2016卒～2019卒はランキングが100位までしか発表されていないため上位100社）における採用管理システム（有償ツール）のシェア（ヒューマネージ調査）

第121回 「中途採用比率の公表」に向けた各企業の取り組みの状況は

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 昨年は、新型コロナウイルスの影響で入社式を中止や延期する企業が相次ぎましたが、今年は4月1日に予定どおり開催した企業が大半でした。新入社員の人数がそれほど多くない企業では、密にならないように注意しながら、対面型での入社式を復活させました。一方、新入社員の人数が多い企業では、全員オンライン参加で実施したところもあれば、代表者数名だけが対面型で出席し、そのほかは自宅等からオンライン参加の企業や、会場を分けて全員対面型で実施した企業など、その対応はさまざまだったようです。ただ、その後に続く新入社員研修はオンライン形式で実施する企業が多いようです。会場の収容力の問題のほか、グループワークの運営のしづらさなどもあるのでしょう。

HR総研：2021年＆2022年新卒採用動向調査　結果報告

コロナ禍の影響で「個別採用」に取り組む企業がさらに増加の傾向

コロナ禍における新卒採用活動として2度目となる2022年新卒採用。景況不安等による採用活動の停止も目立つ中、採用活動を継続する企業においてはどのような動向が見られるのだろうか。 HR総研では、新卒採用の動向について、毎年、採用広報解禁の3月と面接選考解禁の6月に定点調査を実施しており、今回は3月に調査した「2021年＆2022年新卒採用動向調査」の結果について、以下にフリーコメントを含めて報告する。 ＜概要＞ ●コロナ禍でも内定者充足率は昨年水準と同等、充足率8割以上が4分の3 ●「ターゲット層の応募者確保」に苦戦、「採用スケジュールの遅延対策」などコロナ禍特有の課題も ●2022年新卒採用計画は昨年よりさらにシビア、理系学生の採用を優先する傾向も ●「個別採用」に取り組む企業が8割以上、大企業でも7割以上が取り組む ●2022年新卒採用でも「ターゲット層の応募者確保」が最多の課題 ●「自社採用ホームページ」など個別採用対策が優先施策に、インターンシップは後退 ●半数以上が「インターンシップと採用選考を結びつける」、採用早期化の流れが加速か ●就職ナビの利用率「2サイト」以下が9割、個別採用では利用しない傾向も ●8割近くが自社の個別企業セミナーを開催 ●インターンシップ採用実施企業の半数以上で2月までに面接開始 ●ジョブ型採用の導入は2割、大企業でも3割にとどまる ●2023年卒学生向けインターンシップ、8月開催が復調の兆し

【セミナーレポート】中堅・中小企業　採用広報の強化

【概要】 「中堅・中小企業様の採用広報の強化・効率化」をテーマに実施された、株式会社アド・トップと株式会社エイムソウルによる共同セミナーのレポートをお届けいたします。 本セミナーでは、アド・トップ社にて採用コンサルティングの営業企画をされている小林 篤史氏に、コロナ禍におけるリクルートサイトの重要性についてお話しいただきました。 【資料内容】 「中堅・中小企業　採用広報の強化」 （目次） 1.コロナ禍における学生の就職活動の現状とリクルートサイトの重要性 2.リクルートサイトを活用した採用広報の強化 3.リクルートサイトを導入するにあたっての問題点 3.リクルートサイトを導入するにあたっての問題点 4.リクルートサイトを整備することの効果

【神戸大学・服部泰宏准教授監修】 2021年入社予定者の入社前意識調査　結果報告

42社、1542人の内定者が回答 「内定者の実に4割が不安を抱える、その内容は？求める支援は？学生タイプ別に分析」

HR総研では、神戸大学大学院 経営学研究科の服部泰宏准教授による監修のもと「2021年入社予定者の入社前意識調査」を2021年2月25日～3月11日に実施した。 本調査は、企業における新人研修や育成の施策や取組みの検討に際し、2021年入社の内定者の志向性の傾向、不安感や期待感の内容等についての的確な把握及び効果的な活用を支援することを目的として、2021年4月入社予定の内定者を対象にした匿名アンケートとなっている（回答者の内定先企業名は識別される）。 以下に、調査結果に関する服部泰宏准教授による分析及び考察レポートを掲載する。 なお、本調査に引き続き、入社後における意識の変化等の確認を目的として、入社後調査も複数回実施することを予定している。

労働施策総合推進法の改正で2021年4月より「中途採用比率の公表」が義務化。従業員数301人以上の企業は要チェック

2021年4月より、「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律（労働施策総合推進法）」が改正され、企業に「中途採用比率の公表」が義務化された。労働者の主体的なキャリア形成による職業生活のさらなる充実や、再チャレンジが可能となるよう、中途採用に関する環境整備を推進することが目的だ。本稿では、公表義務化における詳細や対応について解説する。

第120回 推薦応募枠廃止の動きを理系院生はどう捉えたか

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 3月1日、深夜0時に就職ナビの2022年卒向けプレエントリーや説明会予約のデータ送信が開始されました。かつては、それまで前年の採用情報やインターンシップ情報を掲載していたプレオープンサイトから、新しい年度の採用情報を掲載するとともにプレエントリーの受付も開始される正式サイトへとプログラムを総入れ替えするべく、前日からメンテナンス中としてサイトへのアクセスを遮断し、0時ともにグランドオープンするのが風物詩となっていましたが、今やもうその姿はありません。

【お役立ち資料】自社で活躍する人材を見出す採用戦略の要諦を解説「コンサルタントレビュー-人材採用編-」

【お役立ち資料】 自社で活躍する人材を見出す採用戦略の要諦を解説「コンサルタントレビュー -人材採用編-」 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●コンサルタントレビュー -人材採用編- 　人材採用について経験・実績豊富なタナベ経営のコンサルタントがレポートにまとめました。 人材採用に関する情報をテーマ毎にレポート形式でまとめました。 是非ダウンロードしてご一読ください。 タナベ経営のHR情報サイトでは、経営者・人事部門の方が抱える課題を解決いたします。 ●資料内容　コンサルタントレビュー -人材採用編- 　・人材定着までを見据えた採用戦略には、組織風土の改革が必要 　・中小企業における新卒採用戦略 　・適切な内容を適切なタイミング、適切な媒体で伝える 　・ローカル企業の「採活」

第119回 理系院生のインターンシップの参加時期や重視するプログラム内容とは ――HR総研×LabBase「2022年修了 理系院生の就職活動動向調査」

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 1月7日に発出された新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言は、栃木県を除く10都府県で3月7日まで1カ月間の延長となりました。1～2月のインターンシップのピーク時期だけでなく、3月1日から解禁となる会社説明会や合同企業説明会も、現在の新規感染者数や医療機関のひっ迫状況等が大きく改善しない限り、スタート時は緊急事態宣言下で開催されることとなったわけです。3月上旬の状況次第では、さらなる延長がないとも言い切れません。企業と学生が集中する三大都市圏が緊急事態宣言期間中となるわけで、解禁時点で新卒採用や就職活動に与える影響は昨年以上といえるでしょう。

「障害者雇用率2.3％」に備える【2】はじめての障がい者採用で失敗しないための「3つの秘訣」

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者法定雇用率が令和3年3月1日から引き上げられ、民間企業の雇用率は2.2％から2.3％となります。新たに障がい者雇用率の該当になった企業、担当者の方が、障がい者雇用をはじめるにあたり知っておくとよいこと、進めていくために必要なことについて、4回にわたり説明しています。 障がい者を採用するときには、「入社後のミスマッチ」を防ぐためにも、採用面接の段階でしっかりと「応募者の情報」を把握することが必要です。第2回目の今回は、「障がい者採用のときにおさえておきたい考え方やポイント」についてお伝えします。

日本型雇用の先にある人事の姿とは？【第3回】戦略人事となるために

戦略的人的資源管理から見えてくること【全3回】

戦略人事になるには、「空間軸」と「時間軸」の2軸で、現在起きている事象を俯瞰する力が不可欠である。今回は、前回の「時間軸（横軸）」に続き、「空間軸（縦軸）」で、ジョブ型雇用移行に関する考察をしていく。

企業が障がい者雇用で活用できるサポート機関とは【5】障害者職業能力開発校、特別支援学校を活用する

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者雇用を進めていくときに活用したいのが、障がい者雇用に関わる支援機関です。しかし、障がい者雇用に関わるサポート機関は複数あるため、それぞれの機関の違いや、どのように活用できるのかわかりにくいという声をよくお聞きします。そこで障がい者雇用で活用できるサポート機関の種類や役割、サービス内容について、5回に分けて解説してきました。最終回の5回目は、「障がい者の訓練機関である障害者職業能力開発校、特別支援学校」について見ていきます。

HR総研×LabBase：2022年修了理系院生の就職活動動向調査（1月）　結果報告

理系院生の6割が研究職志望、4分の3が仕事への専門性の活用を重視

コロナ禍が続く中、DXの流れは加速し理系人材の需要は高まるとともに、昨年トヨタ自動車が推薦応募枠の廃止を発表するなど、様々な分野から優秀な人材を確保しようとする動きも見られている。 その一方、学業や研究との両立に苦慮しながら就職活動に励む理系院生であるが、コロナ禍の影響をどのように捉え、現在の就職活動に対してどのように取り組んでいるのだろうか。 HR総研（ProFuture株式会社）とLabBase（株式会社POL）は、今年1月における2022年修了理系院生の就職活動の実態について共同調査を行っており、以下にその結果を報告する。 ＜概要＞ ●6割近くの理系院生が「修士1年6月」までに就職活動開始 ●6割の理系院生が就職活動に対して「不安」 ●コロナ禍による研究遅延は6割近く、就職活動への影響の懸念も半数以上 ●過半数の理系院生が「4社以上」のインターンシップに参加 ●参加したインターンシップはオンライン型が主流、長期間タイプは対面型が多い ●最も重要視するインターンシップ内容は「対面での実務体験」 ●志望する職種は「研究職」が6割、業界の絞り込みが進む学生も8割 ●理系院生の4分の3が「仕事内容への自身の専門性活用は重要」 ●すでに内定を得た理系院生は1割、7割以上が内定企業のインターンシップに参加 ●推薦応募の利用予定は2割、推薦応募枠の廃止に「困る」は4割 ●理系院生の6割がダイレクトリクルーティングでスカウト受けた経験あり

第118回 「オンラインインターンシップ」を始める企業が増加――HR総研「2022年新卒採用動向調査」

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 新型コロナウイルスの猛威は衰えることはなく、首都圏を中心に新規感染者数報告が過去最多を記録し続け、ついに1月7日には埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県（1都3県）を対象に、2度目の新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言が発出されました。本稿執筆時点では、首都圏にとどまらず、大阪府・兵庫県・京都府が政府に対して緊急事態宣言を要請するとともに、愛知県・岐阜県でも要請を検討しているという状況です。今回は、学校は一斉休校にはならず、イベントも自粛ではなく開催規模の制限にとどまるなど、前回の緊急事態宣言と比較して緩和されている点が幾つもあります。ただし、対象地区の企業に対しては、テレワークや時差出勤を強く要請し、出勤者数の7割削減を目指すとしており、人事担当者の皆さんはその対応に追われていることかと思います。