22年卒学生の就職活動開始時期、21年卒より後ろ倒しの傾向

実際に就職活動を始めた時期について、文系、理系ともに「学部3年生6月」（大学院生は修士1年生6月、以降同じ）が最多でそれぞれ18%、22%となっており、2割前後の学生がこの頃に始めていることが分かる。
「学部3年生7月」までに就職活動を始めた学生の割合を、昨年調査結果の21年卒学生の動向と比較すると、21年卒では文系で41％、理系では54％と半数を超えているのに対し、22年卒では文系39％、理系48％といずれも減少傾向にあり、21卒学生よりやや就職活動の開始が後ろ倒しされていることがうかがえる（図表1）。昨年は新型コロナウイルス感染拡大の影響が甚大であり、企業における21年卒採用活動の大幅な遅延があり、22年卒採用活動の開始に影響したことも、22年卒学生の就職活動の開始時期が後ろ倒しとなった主な要因として挙げられるだろう。

【図表1】2022卒学生の就職活動を始めた時期

インターンシップ不参加は2割、オンライン型では8月以降で高い参加率を保持

インターンシップへの参加状況については、文系・理系ともに「４～6社」のインターンシップに参加している学生が最も多く、それぞれ19%、23%となっている。次いで、「10社以上」が文系・理系ともに19％で続く。「7～9社」を含めた「4社以上」で集計してみると、文系で47％、理系で50％と半数に及ぶ。一方、1社にも参加していない学生の割合は、「0社（応募していない）」と「0社（応募はした）」の割合を合わせると、文系・理系それぞれ18%、19％と約2割となり、21卒の10％より2倍近くに上昇している（図表2-1）。
コロナ禍において企業側の体制が整わない中、インターンシップ開催予定が延期や中止となる例も多く見られたことで、学生は当初参加を希望していた企業のインターンシップに応募できなくなり、そのままいずれのインターンシップにも参加意欲を無くしたということも、インターンシップ参加率の減少における要因の一つとして考えられる。
また、1社以上のインターンシップに参加した学生について参加型式別に参加社数を見てみると、「対面型」の1社にも参加していない学生の割合は42%と4割を超える一方、「オンライン型」では8%と1割未満となっており、インターンシップに参加する学生の9割以上がオンライン型のインターンシップに参加していることが分かる（図表2-2）。
今年3月の採用担当者向け「採用動向調査」の結果より、22年卒向けインターンシップを開催した企業のうち7割以上が、オンラインを導入して開催していることからも、Withコロナ時代におけるインターンシップはオンライン型が主流となっている傾向が顕著に表れている。

【図表2-1】インターンシップへの参加社数

【図表2-2】参加型式別　インターンシップへの参加社数

参加時期については、21年卒までは8～9月のサマーインターンシップに6割前後が集中して参加する傾向であったのに対し、22卒では参加時期についても大きく様変わりした。
インターンシップに参加した時期を参加型式別に見てみると、対面では「2020年8月」が最多で32%となり、これをピークに3月まで減少傾向となっている。一方、オンライン型では8～2月まで4割程度以上の参加率を保持しており、特に9月と12～1月の夏期・冬期休暇期間で多く、5割近くの参加率となっている（図表2-3）。これまで長らく、国公立大学の後期日程も終了する「2月」が冬期インターンシップのピークとなってきたが、コロナ禍により、オンライン型のインターンシップが主流となったことで、長期休暇期間だけではなく対面では参加しづらかった平日にも参加しやすくなっているのだろう。

【図表2-3】参加型式別　インターンシップに参加した時期

インターンシップ実施期間、オンライン型では6割以上が1日以内を希望

学生が思う望ましいインターンシップの実施期間については、参加型式や文系・理系によって異なっており、対面型のインターンシップでは文系の48%が「半日・1日タイプ」の1DAY仕事体験を選び、次いで「2～３日タイプ」が35%となっている。一方、理系の最多は「2～３日タイプ」で39%、次いで「半日・1日タイプ」が34%、「1週間程度タイプ」が21%と文系より14ポイントも高くなっており、対面型では文系より理系の方が長期間タイプのインターンシップを望んでいることがうかがえる（図表3-1）。
オンライン型では、文系・理系ともに「半日・1日タイプ」が最も多く、それぞれ68%、61%といずれも6割以上となっており、対面型より1DAY仕事体験を希望する割合が顕著に高くなっている（図表3-2）。

【図表3-1】対面型インターンシップとして望ましい実施期間

【図表3-2】オンライン型インターンシップとして望ましい実施期間

望ましい実施期間とする理由について、参加型式別の意見を以下に抜粋する。

【図表3-3】実施期間として望ましい理由
　●対面型インターンシップの場合

【図表5-2】学内セミナーと就職ナビ主催の合同企業セミナーの重視度

【調査概要】

アンケート名称：【HR総研×楽天みん就】2022年卒学生の就職活動動向調査
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）、楽天みん就（楽天株式会社）
調査期間：2021年3月8～25日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：2022年卒業予定の「楽天みん就」会員学生
有効回答：595件

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