ProFuture代表の寺澤です。
1月7日に発出された新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言は、栃木県を除く10都府県で3月7日まで1カ月間の延長となりました。1〜2月のインターンシップのピーク時期だけでなく、3月1日から解禁となる会社説明会や合同企業説明会も、現在の新規感染者数や医療機関のひっ迫状況等が大きく改善しない限り、スタート時は緊急事態宣言下で開催されることとなったわけです。3月上旬の状況次第では、さらなる延長がないとも言い切れません。企業と学生が集中する三大都市圏が緊急事態宣言期間中となるわけで、解禁時点で新卒採用や就職活動に与える影響は昨年以上といえるでしょう。
ただ、昨年と大きく異なる点があります。それは、企業も学生もオンラインに対する経験値が蓄積されているということです。昨年、中小企業をはじめ、オンライン化に対応しきれなかった企業もありましたが、今年は早くからオンライン化へ対応すべく準備を進めていたことでしょう。一方の学生も、オンライン授業をはじめプライベートでもオンライン会議ツールを利用してのコミュニケーションが一般化しましたので、オンラインに対する戸惑いはかなり軽減されていると思います。

それでも学生にとって就職活動は初めての体験。少しはオンラインツールの扱いに慣れてきたとはいえ、企業の人事担当者との面接となれば話は別です。人事の皆さんには、面接開始前に少しアイスブレイクを挟むなど、学生が素の自分で面接に臨めるように配慮をしていただければと思います。

進学して間もなく始まる就職活動

今回は、HR総研と理系大学院生向け就活サイト「LabBase」(株式会社POL)が本年1月に共同で実施した「2022年修了 理系院生の就職活動動向調査」の結果を取り上げます。

コロナ禍が続く中でDXの流れが加速し、理系人材への需要が高まるとともに、昨年トヨタ自動車が推薦応募枠の廃止を発表するなど、さまざまな分野から優秀な人材を確保しようとする動きが加速しています。その一方、学業や研究との両立に苦慮しながら就職活動に励む理系院生は、コロナ禍の影響をどのように捉え、現在の就職活動に対してどのように取り組んでいるのでしょうか。

まず、理系院生の就職活動の状況を聞いてみると、今年の1月時点で82%が「就職活動を続けている」状況と回答しており、「これから就職活動を始める予定」はわずか13%にとどまります[図表1]。ほとんどの学生が既に就職活動を始めていることが分かります。また、3%ではあるものの、既に「就職活動を終了した」という学生も現れています。
進学等の理由で就職活動をしない」と回答した学生を除いて就職活動を始めた(始める予定の)時期を聞いたところ、「修士1年6月(2020年6月)」が30%で最も多く、中には「学部4年3月以前」も6%見られます。これらを合わせて、修士1年の6月までに開始した学生の割合は58%と、6割近くにもなっています[図表2]
過半数の学生が大学院に進学して間もない時期(もしくは学部生時代)から就職活動を始めていることから、せっかく大学院に進学しても大学院生の本業である研究になかなか集中できない状況にあることがうかがえます。一方、「修士1年1月以降」と回答した学生は10%にとどまっています。

6割の理系院生が就職活動に対して「不安」

就職活動に対する所感については、「やや不安である」が最多で34%、次いで「とても不安である」が24%で続き、両者を合計した「不安派」が58%と6割近くを占めています。一方、「とても楽観している」(3%)と「やや楽観している」(20%)を合計した「楽観派」は23%と4分の1にも満たない状況にあることが分かります[図表3]
多くを占めた「不安派」の回答理由では[図表4]、「面接が苦手」が最も多く60%、「自己分析ができていない」が43%、「内定を得られるか不安なので多くの企業にエントリーする必要がある」が41%、「エントリーシートが大変そう」が34%、「筆記試験が苦手」が26%など、就職活動への対策に自信を持てないでいる学生が多いことがうかがえます。また、「新型コロナウイルスの影響で採用が減少しそう」と心配する学生も55%と過半数に及んでいます。
一方、少数にとどまった「楽観派」の回答(図表略)では、就職活動のオンライン化を「効率的に活動できる」や「自宅でリラックスして面接に臨める」といったメリットと感じる学生が多くいましたが、「不安派」では「オンラインでの採用選考で自分の人柄や熱意を伝えられるか不安である」が32%、「オンラインでのインターンシップや企業説明会で企業や業界への理解を深めづらい」が23%など、デメリットとして捉えているようです。また、「研究が進んでいないので、就職活動との両立が難しい」も39%と約4割に上り、理系院生ならではの悩みを抱える学生も少なくありません。

コロナ禍による研究遅延は6割近く