入山章栄氏が語る AI時代に企業競争力を高める 人財戦略と新たな経営リーダー像とは

会場となった観世能楽堂という由緒ある舞台で、一見対照的なテーマである経営と伝統文化の融合から始まり、人的資本経営、AI活用、多様性の推進など、企業が直面する最新の人事課題に焦点を当て、AI時代の人間が持つべき価値や“人間らしさ”の重要性についてのセッションが繰り広げられました。 【前編】では、アデコ株式会社 代表取締役社長 平野 健二の開会のご挨拶から始まり、基調講演に早稲田大学大学院経営管理研究科早稲田ビジネススクール教授の入山章栄氏を迎え、AIの恩恵を最大限に活かしつつも、企業に求められる「両利きの経営」、すなわち、人による「知の探索」や「知の深化」の両立、また、「オーセンティックリーダー」として人が果たすべき役割の重要性をお伝えしています。 本レポートが皆様の持続的な成長を考えるきっかけになれば幸いです。 是非ご覧ください。

「新入社員研修」の目的や内容とは？ カリキュラム例や実施形式を紹介

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新卒採用を行っている企業であれば、配属前の新入社員教育は不可欠だ。学生と社会人はどこが違うのかを認識するとともに、社会人としてスタートするにあたって必要となる基本的なビジネス知識・スキルを身に付けてもらいたいからである。企業文化や価値観の浸透にも重要となる。ただ、どんな内容にすればよいのか迷ったり、思うように成果が出なかったりという悩みも多いだろう。さらに、内製で行うべきか、研修会社に委託すべきかの判断も難しい。そこで本稿では「新入社員研修」の目的や実施形式、カリキュラム例、内製と外部依頼それぞれのメリット、実施時のポイントなどについて、わかりやすく解説していく。

【人事労務・労働法務】AIによる要約回答が弁護士法違反に

AI（人工知能）により法律関連情報を提供するサービスが弁護士法72条に違反するかどうかをめぐる問題で、法務省は、2025年8月4日、AIを用いてユーザーが人事労務・労働法務に関する質問入力した内容に応じて学習データである法律関連情報を要約回答させる機能は、弁護士法72条に違反すると評価される可能性があるとの見解を示しました。一方で、AIを用いて当該法律関連情報を（要約せず）そのまま表示させる機能（一覧表示機能）は同条に違反しないとの見解も明らかにしています。 これらの見解は、人事労務・労働法務に関する（弁護士監修QA記事などの）情報サービスを提供する弊社（Labor Field株式会社）が新規事業活動を開始するにあたり、いわゆるグレーゾーン解消制度（産業競争力強化法第7条1項に基づく）を利用して、弁護士法72条に違反するか確認を求めたことに対して回答されたものです。弁護士法72条では、弁護士や弁護士法人以外が報酬目的で法律事務を扱ういわゆる非弁行為を禁止しており、これに違反した場合には懲役2年以下の拘禁刑又は300万円以下の罰金が課される可能性があります（同法77条3号）。 これまでに法務省は、令和5年8月1日にガイドライン（「AI等を用いた契約書等関連業務支援サービスの提供と弁護士法第72条との関係について」）を公表して、契約書等の作成業務、審査業務、管理業務を支援するサービス（いわゆるAI契約書レビューサービス）については、一定の要件を満たせば、非弁行為には該当しないとの考え方を示し、これに基づき現在リーガルテックサービスが広く提供されるに至っています。一方、ユーザーの自由入力に応じてAIが法律関連情報を回答することは、契約書のひな型を提供し、レビューを支援するというよりは、個別質問に応じた形で、AIが学習データを検索・参照して文書回答を作成するもので、質問文と生成された回答文の具体的内容によっては、新たに法的な回答が作成・提示されたと評価される可能性があり、「その他一般の法律事件に関して鑑定」に該当し得ることから、弁護士法72条との関係で問題となります。この点について、今回の法務省による見解は、AIによる要約回答はNG、（要約せずに）そのまま表示する（一覧表示する）ことはOKであると明らかにしました。

「静かな退職」状態の社員は16.3％…全世代に広がっている実態も。給与・待遇だけでない“やる気低下の要因”とは

株式会社スコラ・コンサルトは2025年8月4日、全国の社員100名以上の企業に勤める一般社員・管理職を対象に実施した「転職や働くこと」に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は2025年5月23日～26日で、2,106人から回答を得ている。調査結果から、必要最低限の業務だけを行い、転職の意思はないものの心理的に会社から距離を置く「静かな退職」状態となっている人の割合などが明らかになった。 【こちらもチェック！】 ●日本国内で「“静かな退職”をしている」と自覚する人は6割に。30代・40代・50代にも広がる“Z世代らしい”考え方

「マインドセット」の意味や種類とは？　コーチングや人材育成など場面別事例も解説

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「マインドセット」とは、固定された考え方や物事の見方を指す言葉だ。マインドセットは先天的な性質や経験、教育、育った時代背景によって形成されるもので、個人の信念や価値観も含まれる。近年では、人材育成の一つの手法としてマインドセット教育を行う企業が出てきている。先行きが不透明なVUCAの時代、組織力の強化に寄与するマインドセット教育はどのように行えばいいのだろうか。本記事では「マインドセット」の意味を改めて説明し、活用事例を紹介する。

目を引く求人キャッチコピー作成のコツとその具体例

求人広告出稿の際や、SNSでのサムネイル画像等で使用できるキャッチコピーを事例等で解説しています。 採用担当の方はもちろん、広報担当の方にも是非お読みいただきたい内容となっております。

【26卒採用】2025年7月末の内々定率は「87.8％」で過去最高。理系は“9割超え”を維持

株式会社学情は2025年8月4日、2026年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に、最新の「内々定獲得状況」に関する調査結果を発表した。2025年7月末時点の内々定率は87.8％と、同時期の過去最高値を更新。しかし前年との差はわずか1.0ポイントで、最終盤にかけては前年並みの水準に落ち着いた。文系は84.7％、理系は93.9％といずれも高水準を維持し、就活を終えた学生は全体の約4分の3に達している。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

AI、初任給、内定辞退…“就活と採用のリアル”を詠む─「2026年卒 就活・採用川柳・短歌」入選25作品が決定

ProFuture株式会社は2025年8月6日、「就活会議」（就活会議株式会社）と共催する「2026年卒 就活川柳・短歌／採用川柳・短歌」の入選作品を発表した。今年は就活生から429作品、採用担当者から180作品の応募が寄せられ、計25作品が入選。AI、初任給、内定辞退など、2026年春入社に向けた就職活動・採用活動を象徴するリアルな句が並んだ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

AIエージェントを活用した人財戦略支援サービスを提供開始　～歴史上の英傑と人財戦略を議論～

東芝デジタルソリューションズ株式会社（本社：神奈川県川崎市、取締役社長：島田 太郎、以下 当社）は、AIエージェント注を活用した人財戦略支援サービスの提供を本日より開始します。本サービスは、歴史上の英傑や人事の有識者をモデルにしたAIエージェントと、自社の経営戦略をもとに、人財戦略を議論します。必要な人財像やポートフォリオを作成し、育成プログラムを設計し、最適な人財戦略を提案します。自社の人事の有識者をモデルとしたAIエージェントの作成・登録も可能で、オリジナルアドバイザーとして企業の人財戦略を支えます。 　企業や社会を取り巻く社会課題が多様化・複雑化する中、企業経営における人財の重要度がますます高まっています。このような中、人財を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる人的資本経営の実現を目指す企業が増えています。人的資本経営の実現には経営戦略と人財戦略を高度に連動させることが不可欠です。しかし、多くの企業の人事総務部門がリソースやスキルの制約により、戦略的な人財活用の検討に課題を抱えています。そこで、当社はAIエージェントの持つ「知を読み解き、つなげる力」を活用し、経営と人事の橋渡しを行う新たなアプローチを提案します。 ■ AIエージェントを活用した人財戦略支援サービスの特長 　本サービスは、企業の持続的成長と人的資本の価値最大化を目指す未来志向の経営支援ツールです。AIエージェントを活用することで、人財戦略の施策立案・実行・評価・改善までを支援し、PDCAサイクルの高度化を実現します。 （１）高度な知見を持つAIエージェントとの議論を通して、求める人財ポートフォリオを可視化 　歴史上の英傑や人事の有識者をモデルに、株式会社東芝の総合研究所が独自に開発したAIエージェントを搭載しました。ユーザーは、人財戦略の議論の相手となる英傑や有識者を選択し、自社の経営戦略を入力することで、彼らの経験に基づいた時空を超えた独創的なアイデアやコンサルタントのような幅広い知見を得ることができます。複数のエージェントと同時に議論を行うことも可能です。こうした議論を重ねることで、自社に必要な人財ポートフォリオを可視化することができます。歴史上の英傑としては合理主義・革新主義の特徴をもった織田信長、現実主義・調略重視の特徴を持った豊臣秀吉、人事の有識者としては共感型・対話重視の特徴を持った方などをモデルにしたAIエージェントを用意しました。 （２）経営戦略と密に連動した人財戦略の立案、実行を支援 　経営戦略発表会の資料や、社内向けの経営者メッセージなどの資料を基に経営戦略に関する情報を入力することで、経営層の意思を反映した議論を深め、従業員の育成プログラムなど、最適な人財戦略を構築します。経営と人事の橋渡しを行い、人財戦略の施策立案・実行・評価・改善まで、PDCAサイクルの高度化を実現します。 　当社は今後も、AIエージェントを活用した人財戦略支援サービスの提供を通じて、企業の持続的成長と人的資本の価値最大化を支援していきます。 ■人財管理ソリューション「Generalist®」について 　当社は、1998年に人事給与システム「Generalist®」をリリースして以降、「人」は価値を生み出す企業の「財産」であるとの考えのもと、人事処遇、教育、人財育成、働き方改革支援などを統合した人財管理ソリューション「Generalist®」へと発展させ、2025年8月時点で9,600社以上のお客さまに導入いただいております。今後もお客さまからのご要望などをもとに機能強化を続け、さまざまな人財管理、人財データの活用をサポートしていきます。 　URL：https://www.global.toshiba/jp/products-solutions/business-ict/gene.html 注：AIエージェント　目的達成のために自律的に判断・行動し、複数の業務をこなす人工知能のこと。 ※Generalistは、東芝デジタルソリューションズ株式会社の日本またはその他の国における登録商標または商標です。 ※その他、本文章に記載されている社名および商品名はそれぞれ各社が商標または登録商標として使用している場合があります。 ※ニュースリリース／トピックスに掲載されている情報（サービスの内容／価格／仕様／関連リンク／お問い合わせ先など）は、発表日現在の情報です。 予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

経営層こそ“生成AIリテラシー”が鍵に──博報堂DYグループが若手主導の「AIメンタリング制度」を導入

博報堂DYホールディングスは2025年8月4日、若手社員が経営層にAI活用を指南する、「AIメンタリング制度」の運用を開始したと発表した。同制度は経営層を起点とした全グループ社員のAI活用促進とエイジダイバーシティ推進を目的としており、AIを使いこなす現場社員のナレッジを経営に橋渡しする取り組みは、単なるデジタル教育の枠を超え、エイジダイバーシティや社内の相互成長にもつながる試みとして注目されている。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

就活生の約2割が「ES作成」に生成AIを常用、通過率100％も。進む二極化とその背景とは

株式会社Synergy Careerは2025年7月30日、26卒と27卒の就活生を対象に実施した「ES作成におけるAI利用の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2025年7月17日～18日で、26卒・27卒で就活中・就活を終えた学生200人から回答を得ている。調査結果から、AIツールの活用状況を中心に、エントリーシート（ES）作成における実態と学生の意識の変化が明らかになった。 【「新卒採用」関連ニュースを一覧でチェック】 ●新卒採用の人事トレンドニュース一覧

約6割の企業が“海外IT人材”の採用に前向きな姿勢示す。大企業で顕著な「海外人材活用＝現実的な手段」との認識

ヒューマンリソシア株式会社は2025年7月22日、「日本企業におけるIT人材不足と海外IT人材活用の実態」に関するアンケートの結果を発表した。調査時期は2025年3月で、人材採用担当者500人から回答を得ている。調査では、日本企業におけるIT人材不足が深刻化する中、海外ITエンジニアの採用が「必要」と考える企業の割合などが明らかになった。

【26卒採用】初任給引き上げ88.8％、企業の7割が生成AI活用を容認──マイナビ調査で判明した最新動向とは

株式会社マイナビは2025年7月23日、「マイナビ 2026年卒 企業新卒採用活動調査」の結果を発表した。調査期間は2025年6月3日～20日で、3,068社より回答を得ている。本調査は、企業の新卒採用に対する意識や採用活動全体の動向を把握することを目的に2001年（02卒）より毎年実施しており、今回調査では初任給引き上げの加速やインターンシップ実施率の高まりなど、採用戦略の大きな変化が明らかになった。 【「新卒採用」関連ニュースを一覧でチェック】 ●新卒採用の人事トレンドニュース一覧

生成AIは、社員のキャリア自律を支援できるか？ 人とAIが補完し合う最適解を探る

本資料では、変化の激しい現代において、企業の持続的な成長に不可欠な「キャリア自律」に焦点を当てます。 特に、生成AIが社員のキャリア自律をどのように支援できるのか、 さらに、人とAIが互いの強みを活かし、弱みを補い合う「ハイブリッド型支援」の可能性について、 自社サービス「HERO Me」を基に探究しています。 キャリア支援におけるAI活用にご関心のある方は、ぜひ本資料をダウンロードしてご覧ください。

HR総研×就活会議：2026年新卒学生の就職活動動向調査（6月）　結果報告　【就職活動編】

生成AIは就活用途が多様化し一気に浸透、内定承諾を決めた理由は？

企業の新卒採用活動は昨年以上に早期化・多様化が進み、2026年新卒学生（以下、26卒学生）の就職活動は、2025年7月時点ですでに完了した学生も少なくない。企業としては、26卒採用を振り返りつつ27卒採用に重心を移し始める時期にも差し掛かっているだろう。 このような時期に26卒学生の就活動向の全体感を把握するため、HR総研と就活会議（就活会議株式会社）では、26卒学生を対象に2025年6月時点の「就職活動」や「就職への意識」に関するアンケートを実施した。本レポートでは、主に「就職活動」に関する調査結果について報告する。

【生成AI×人材育成】株式会社リアセック・株式会社リフレクト 業務提携のお知らせ

株式会社リフレクトは、生成AIを活用した人材育成&マネジメント支援ツール「Reflect」の開発・提供、「Reflect」を活用した人材育成サービス、生成AIの導入および活用に関する研修事業を行っています。

【27卒採用】オープン・カンパニー実施企業は5割超。インターンシップと採用の連携も加速

株式会社学情は2025年7月15日、「2027年卒採用でのインターンシップ」等に関するインターネットアンケートの結果を発表した。調査期間は2025年6月18日～30日で、27卒生735人から回答を得ている。調査結果から、27卒採用における企業のオープン・カンパニー実施率や、インターンシップと採用の連携予定などが明らかになった。 【「新卒採用」関連ニュースを一覧でチェック】 ●新卒採用の人事トレンドニュース一覧

【女性管理職の転職動向調査】なぜ約7割が転職を検討するのか？ 背景にある課題と企業が取り組むべき支援とは

株式会社ジェイエイシーリクルートメントは2025年7月3日、女性管理職を対象に実施した「女性管理職のキャリア選択と転職」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2025年6月6日～9日で、管理職の女性505人から回答を得ている。調査結果から、管理職として働く女性たちの実態や意識が明らかになった。

【採用・定着調査2025・特別レポート】中途採用を成功に導く「フォロー」と「フィードバック」の重要性

━【調査レポート（特別版）】━━━━━━━━━ 【採用・定着調査2025】中途採用は“フォロー”が鍵に フィードバック活用で入社前からの満足度醸成を ＜調査概要＞ 中途採用における採用・定着プロセスに関するアンケート 調査主体：株式会社人的資産研究所 調査期間：2025年5月23日～6月5日 有効回答数：194件 ▼調査レポートの閲覧はこちらから↓↓ https://www.hrpro.co.jp/download_detail.php?ccd=01469&pno=1 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 少子高齢化や労働人口の減少が進む現代の日本では、 新卒採用のみで必要な人材を確保することが困難になっており 中途採用の重要性が飛躍的に高まっています。 特に、即戦力として期待される経験者の獲得は 企業の競争力維持・強化に直結する喫緊の課題でしょう。 DXの加速や事業構造の変化などからも、 特定のスキル・専門知識を持つ人材の確保が求められています。 しかし、中途での十分な採用充足に向けては ミスマッチ防止やオンボーディング体制の整備など 採用担当者の頭を悩ませる問題も多いのが現実。 難易度の高い中途採用成功のヒントは一体どこにあるのでしょうか。 本レポートは、株式会社人的資産研究所が2025年5～6月に実施した 調査の結果をもとに、中途採用における人材充足度や課題感、 候補者体験向上のための施策、入社後のエンゲージメント向上施策を 確認し、採用充足に向けた手がかりを考察します。

新卒シェアNo.1の採用管理システム『i-web』から、『i-webキャリア採用モデル』をリリース

キャリア採用の重要性が高まる採用マーケット。 新卒採用支援で豊富な実績を誇る『i-web』が、キャリア採用支援分野に本格参入 近年、キャリア採用を強化する企業が増え、人材獲得競争は一層激化しています。転職サイトや人材紹介、スカウトなど多様な経路から候補者を集め、スピーディーかつ柔軟な選考対応が求められる中、「業務を効率化しながら採用成果を高めたい」といったニーズが高まっています。 採用管理システムは、候補者情報や選考状況を一元管理し、採用業務の効率化を支援するツールとして、新卒採用を中心に広く活用されています。ヒューマネージは、1998年に『i-web』をリリースし、新卒採用向けでは17年連続導入シェアNo.1、累計導入社数2,200社超の実績を誇ります。 このたび新たにリリースした『i-webキャリア採用モデル』は、『i-web新卒採用モデル』で評価の高い「操作性」「分析機能」「CMS機能」を継承しつつ、求人作成、候補者・面接・エージェント管理など、キャリア採用に必要な機能を多数搭載*2。直感的なUIと柔軟なカスタマイズ性により、多様な関係者が関わるキャリア採用にも対応可能です。 豊富な実績を持つ『i-web』だからこそ実現できる、成果につながるキャリア採用を支援します。