【2022年7月】HR総研 調査報告集：「人事の課題と社員サーベイの活用」に関するアンケート結果、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 7月」を公開いたしました。 今月は、「人事の課題と社員サーベイの活用」のアンケート結果報告と、「2023年＆2024年採用動向調査」の結果についてお届けします。 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

理系採用に成功している企業の３つの特徴からみる理系採用ノウハウブック

新卒採用が売り手市場の昨今、特に理系学生の採用競争は 年々激しさを増しています。 理系学生を採用するためには、理系学生の就活の特徴をよく把握し、 理系ならではの採用活動をおこなうことが必須です。 本資料では、代表的な理系採用の手法の解説に加えて、 理系採用に成功している企業の特徴を３つご紹介。 理系学生を採用するためにはどのようなアプローチが有効なのか、 理系採用がうまくいく改善ポイントをご紹介します。

新卒エンジニア採用サービス【paiza新卒】

ITエンジニア採用に特化・学生の技術力が見える新卒採用サービス

paiza新卒は事前に応募者のプログラミングスキルがわかるので、効率的に優秀な学生に出会えるダイレクトリクルーティングサービスです。

「人的資本経営」の推進に向け、人事と経営陣が協力して解決すべき“5つの課題”

人事が持つべき経営視点――「人的資本経営」の実践に向けて【連載】

「人的資本経営」を実現するには、「経営陣と人事がいかに連携していけるか」がカギになります。そのためも、両者が“組織の課題”をあらゆる観点から把握し、共通認識を持ちながら解決に向けて取り組めている状態にあることが望ましい関係性です。本シリーズの第2回では、多くの企業で見られる5つの課題について、人事部門の視点から切り取ります。経営陣と認識を合わせて、より良い組織・より良い経営を実現するために、これらの課題解決のヒントを考えます。 【人事が持つべき経営視点】第1回から読む▶なぜ今、人事が「経営視点」を持たなければならないのか

HR総研×楽天みん就：2023年卒学生就活動向調査（6月）【就職活動編】結果報告

6月時点で8割以上が内定獲得、「逆求人サイト」を利用した学生は4～5割

2023年新卒採用活動ではターゲット層の変化が拡大する中、就職活動に励む23卒学生たちは、どのような就職活動を行ってきたのだろうか。 HR総研と楽天みん就は、2023年卒学生の就職活動の動向調査を実施した。その結果について、「就職活動編」と「就職意識編」の2回に分けて報告する。 今回は「就職活動編」として、参加したセミナーや説明会、面接を受けた時期、内定承諾の決め手など、様々な項目に関する調査結果を、フリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●昨年と同様に「マイナビ」がトップ、理系では「LabBase」もランクイン ●就職ナビ開催の合同セミナー参加、コロナ禍以前より顕著に減少 ●個別セミナーの参加社数、文系「10～14社」が最多、理系「4～6社」が最多 ●逆求人サイトの利用経験は4～5割、企業からのアプローチを受け応募は7割 ●採用面接を受ける時期、3～5月がピーク ●すでに8割以上が内定を獲得済み、インターンシップ参加企業からの内定は理系で6割近く ●内定から内定承諾までに要する期間「1週間以内」が最多、理系で7割 ●内定承諾を決めた理由、「仕事内容」と「事業内容」がトップ２ ●23卒学生の就職活動、6月時点で「終了する」が文系7割、理系8割

第40話：韓国から学ぶ「人間関係の構築方法」と「自己肯定感の低い若者への褒め方」とは

日本流グローバル化への挑戦

アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きしている本連載。第5弾の今回は、お隣の国、韓国だ。日韓関係には政治的な問題が生じることもあるが、K-POPをはじめとする韓流コンテンツや、韓国料理、韓国旅行など、我々日本人にとっては馴染みの深い国である。

第136回 2023年卒の新卒採用における各採用活動の“実施時期”や“開催形式”とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 6月13日、「就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議」が開催され、政府のインターンシップに関する基本的認識や推進方策を取りまとめた「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」（文部科学省、厚生労働省および経済産業省合意。略称：三省合意）が改正されました。内容的には、4月18日に公表された「採用と大学教育の未来に関する産学協議会」（略称：産学協議会）2021年度報告書「産学協働による自律的なキャリア形成の推進」を踏まえたものになっています。

伊藤忠商事で新卒採用の最前線に立つ島村氏が語る！ ～これからの新卒採用は、どう進化していくべきか～

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

労働人口の減少、就活ルールの廃止、さらにはコロナ禍によるオンライン採用の普及。 新卒採用を取り巻く環境が大きく変化する中では、採用手法そのものを進化させ、時代に適応させていかなければならない。 今回は、伊藤忠商事株式会社で新卒採用チームのリーダーとして採用業務を牽引する島村優大氏と、ダイレクトリクルーティングサービス『キミスカ』など多彩な新卒採用事業を展開する株式会社グローアップ 新卒事業部 マネージャーの加藤佑基氏による対談を実施。 伊藤忠商事の新卒採用における取り組みをもとに、これからの新卒採用のあり方を語っていただいた。 プロフィール 伊藤忠商事株式会社 人事・総務部 採用・人材マネジメント室 島村 優大 氏2019年に入社。入社1年目には、インターンシップ企画において「事業拡大」をテーマにプログラム作成、その運営を担当。2年目には採用PRツールを主に担当。すべてのPRツールの「WEB化」を実行。3年目には2023年度新卒採用リーダーとして「ゼロベース」というテーマで戦略を立案するなど、伊藤忠商事の新卒採用業務を牽引する存在として活躍している。 株式会社グローアップ 新卒事業部 マネージャー 加藤 佑基 氏2015年新卒としてグローアップに入社。中途人材領域での営業経験後、2016年より経営企画室を立ち上げ。その後、全社のマーケティング及びサービス開発に携わり、『キミスカ』のマーケティング統括として、年間15万人の就活生が使うサービスへと成長させ、現職。自社の採用担当者として、採用全体の設計からインターンシップなどのコンテンツ作成も行ってきた。キミスカのコンセプトでもある『ありのまま』の採用・就活の実現に向けて日々活動をしている。

新入社員の早期離職防止のために企業ができる対策とは？ 求人票やインターンシップでのコツを解説

社労士が解説する人事と労務

多くの就活生は長期間の就職活動を経て、たくさんの会社を調査し、その中から自分で選んだ会社に入社します。それなのに、新入社員が入社して数年で退職してしまうようなケースもあります。そうした新入社員の早期離職を防ぐために、企業は新卒採用において何に気を付ければよいのでしょうか。

2022年度の採用予定、6割以上の中小企業が「前年度よりも増やす」と回答。中途採用での正社員獲得予定が最多に

株式会社ネットオンは2022年5月26日、「2022年度 中小企業の採用予定に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2022年5月10日～16日で、中小企業の人事・労務担当者328名から回答を得ている。これにより、中小企業における2022年度の採用予定の有無や、中途採用の見通しなどが明らかとなった。

学生No.1データサイエンティストを決めるデータ分析コンペティション『SIGNATE Student Cup 2022』が開幕

■『SIGNATE Student Cup』とは 昨今、情報技術の分野ではスキルに関わる力試しの場が広がり、学生の間でも競技プログラミングや情報セキュリティなどのコンテストへの参加が流行っています。参加する学生にとっては自分のスキルを証明する場、企業側にとっては人材不足と言われている分野で人材発掘ができる場にもなっています。 株式会社SIGNATEが主催する『SIGNATE Student Cup』は、今回で開催6回目を迎え、高度なデータ活用スキルを有する学生の発掘・育成を目的としています。データサイエンスやAIモデリング等の技術・アイデアを競い合うデータ分析コンペ開催に加え、コンペ終了後には企業と学生が集まり入賞者の解法プレゼンや企業からのPRピッチなどを含むアフターイベントを実施。これらを通じ、学生に対してはスキルアップやキャリアを考える機会を、ハイスキル学生の採用に力を入れる企業に対しては「出合い」の場を、それぞれ提供しています。 参考記事：【早稲田大学教授に聞く特別インタビュー】データサイエンティストを目指すのはどんな学生？/学生No.1データサイエンティストを決めるデータ分析コンペティション https://signate.jp/articles/features-stc-20220711 ■コンペティションの詳細 ＜開催概要＞ 名称　　：SIGNATE Student Cup 2022： データサイエンティストの職種判別チャレンジ！！ 主催　　：株式会社SIGNATE 賞金　　：【予測部門】1位：10万円、2位：5万円、3位：Amazonギフト券3万円分 　　　　　【インサイト部門】1位：10万円、2位：5万円、3位：Amazonギフト券3万円分 　　　　　【Web記事賞】Amazonギフト券1万円分（最大4名） 参加資格：アフターイベント開催の2022年9月9日（金）時点で学生の方 　　　　　コンペティション参加規約及び特約事項に同意した方 　　　　　※個人またはチームでの参加が可能です 　　　　　※小学生、中学生、高校生、高等専門学校生、専門学校生、大学生、大学院生（修士・博士課程）、外国籍の留学生を含む非就業の学生が対象です 開催期間：2022年7月25日（月）～ 2022年8月25日（木） 　　　　　※アフターイベント第1部「合同イベント」 、第2部「個社セミナー」は9月に実施予定。詳細は公式ページ（https://signate.jp/competitions/724）から。 ＜タスク説明＞ 予測部門とインサイト部門の2部門制。予測部門は、英語圏の求人情報に含まれるテキストデータ（職務内容に関する記述）をもとに、その職務内容が①データサイエンティスト②機械学習エンジニア③ソフトウェアエンジニア④コンサルタントのいずれの職種に該当するかを判別するアルゴリズムを構築するチャレンジで、予測精度の高さを競います。インサイト部門は、データサイエンティストのスキルを定量的に評価するアルゴリズムの考案とその説明レポート作成に挑戦するもので、審査員による定性評価で勝負を決します。 ■アフターイベントについて 合同イベントと協賛企業各社による個社セミナーの2部制。第1部「合同イベント」は、入賞者表彰と入賞者による解法プレゼンテーション等を実施するもので、参加学生にとって学びとキャリアを考える他にない機会です。第2部「個社セミナー」では、協賛企業各社が自社のデータサイエンティストによる解法解説や質疑応答に加え、会社説明やインターンシップ・採用情報の案内も行い、参加学生は業界・企業理解を深めることができます。 ＜メディア取材について＞ 2022年9月9日(金)に開催されるアフターイベント第1部「合同セミナー」では、プレス席をご用意しております。また別途、次世代を担う若きAI技術者の方々のご紹介、個別インタビューなど、ご要望にも対応させて頂きます。「合同セミナー」では、毎回総勢数百名の中から頂点を極めた入賞者たちによるプレゼンテーションを予定しております。入賞に至るのは1%未満（予測部門）の狭き門で、過去5回のイベントではのべ2,482人もの学生の皆様にご参加いただき、これまで総勢42名（チーム参加を含む）の入賞者を輩出して参りました。 取材をご希望される方はSIGNATE広報までご連絡ください。 ■SIGNATEとは（https://signate.co.jp/） SIGNATEは、”Empowering Your Potential” をミッションに掲げ、DXにおける「人が足りない」という社会課題の解決を目指すベンチャー企業です。約69,000人（2022年7月時点）のAI/データ分析人材が登録する国内最大のデータサイエンスプラットフォーム『SIGNATE®』を運営し、企業・行政機関とのマッチングを通して個人に対し「成長」と「活躍」の機会を提供するほか、組織のDXを加速する人材育成SaaS『SIGNATE Cloud』や、オープンイノベーション形式でAI開発/データ分析に挑む『SIGNATE Competition』、国や地方自治体のDX/AI人材発掘・育成プロジェクトなど、複数の事業を展開しています。

【開催間近】23卒優秀学生ポテンシャル層の時期別動向に合わせた打ち手のキラーポイントをご紹介！

採用の早期化がますます進み、ある調査では5月1日の内定率は過去最高を記録しました。 当社が3月に行った調査では、早期から動く学生の性格診断の得点は低下しているという結果もみられます。 今回、株式会社イー・ファルコンが保有する10万件の23卒データを用いて、時期別の能力テストのスコアからどんな学生がどの時期に活動しているのかを明らかにします。 これにより、「早期から活動している人材の特徴」を分析しその中から自社にマッチした人材を見極めるためのアセスメント法とその活用方法についてご説明します。また、時期別のパーソナリティ傾向の特徴もご説明します。 そちらに付随して、新卒採用ダイレクトリクルーティング「OfferBox」を運営する株式会社i-plugより主にOfferBoxを用いたターゲット学生との接触方法やその口説き方をご紹介します。 ■このような方にオススメ 早期人材の特徴と自社にマッチした人材に会える時期を知りたい 自社にマッチした人材の見極め方を知りたい 自社にマッチした人材の集め方や口説き方について知りたい ■開催概要 タイトル：10万人の学生適性検査データを基にした人財の見極めとその口説き方 日程：2022年8月4日（木）16:00～17:00（60分） 参加費：無料 定員：100名 講師：株式会社i-plug　CS1部　荒木 なつみ／株式会社イー・ファルコン　取締役　田中 伸明 お申込みページ：https://lp.e-falcon.co.jp/seminar/20220804 ■プログラム 第1部 講演　株式会社イー・ファルコン 「10万人の適性検査データを分析！早期人財の特徴とその見極め方法」 第2部 講演　株式会社i-plug 「ターゲット学生との接触方法とその口説き方」

HR総研：2023年＆2024年採用動向調査（6月）　結果報告

ターゲット層の変化が拡大、24卒採用でさらなる早期化の見込み

2023年新卒採用活動も終盤に入った企業、もしくはすでに終了し、2024卒採用に向け動き出している企業も少なくないのではないだろうか。 HR総研は、2023年新卒採用の中間総括と2024年新卒採用の予定について、動向調査を実施した。採用スケジュールや重視した採用手法、進捗など、様々な項目に関する調査結果について、フリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●「就活ナビ」が最多、大企業では「逆求人サイト」も重視 ●新卒採用ターゲット層が変化している割合、すべての企業規模で増加傾向 ●ターゲット層の採用に効果的な施策は「インターンシップ」、「キャリアセンター訪問」、「逆求人サイト」 ●大企業の7割が「個別採用に取り組んだ」、中小企業では4割が「個別採用に注力した」 ●大企業と中堅企業の3割、「1月」までに面接開始 ●最終面接は「対面形式のみ」で実施する企業が増加 ●理系学生の方が文系より内定出しをやや前倒しの傾向 ●内定者に占めるインターンシップ参加者の割合、大企業では「40％以上」が4割 ●23卒採用活動、「6月までに終了」は大企業の4割。中堅企業でも「9月までに終了」が7割 ●24卒向けインターンシップ、中小企業で顕著に増加の見込み ●面接開始の予定時期、「1月までに開始」大企業で半数近く ●内定出し（内々定出し）開始、大企業の2割で「前年より1ヶ月程度以上の早期化」の見込み

“採用”から“定着”、“活躍”のこれからを考える「HUMANAGE SEMINAR -Online Fes 2022-」を開催

各社様の人材採用の取り組みと来期の戦略についてお届けするHUMANAGE SEMINAR。オンライン開催後も、毎年延べ1,000名以上の採用ご担当者様にご覧いただいています。今年は、採用戦略に加え、人材戦略におけるデータ活用、エンゲージメントの高い組織をつくる取り組みなど、12のプログラムをご用意。これからの「人の時代」を包括的に捉え、人事の皆さまとともに考える2日間です。 詳細・お申込みはこちら（セミナー特設サイト）; https://hmi.page.link/4wqcZQkigoRDh9mn9 《企業様による事例紹介》（50音順・敬称略） 荏原製作所／セイコーホールディングス／中外製薬／東急エージェンシー 三菱UFJ銀行／読売広告社 《スペシャルコンテンツ》 「人的資本の時代、企業価値を向上させる人材を見極める視点 ――これからの時代に求められる「リーダーシップ、フォロワーシップ、メンバーシップ」とは」 ビジネス・ブレークスルー大学　教授　川上 真史　氏 「2023採用総括と2024への提言」 ほか ※上記は予定であり、変更の可能性がございます。

23卒生、2022年6月時点での「内々定率」は約8割に。半数以上が就職活動を終え、早くも終盤戦の様相か

株式会社学情は2022年7月5日、2023年3月卒業予定の大学生・大学院生（以下、23卒生）を対象に実施した「就職活動に関するアンケート」の中から、「内々定の獲得状況」の結果を発表した。調査期間は2022年6月24日～30日で、23卒生から469件の有効回答を得ている。これにより、同年6月時点での内々定率や、内々定獲得社数と保有社数などが明らかとなった。

【追加日程決定】無料Zoomウェビナー「成功するインターンシップ・１day就業体験の設計セミナー」

【こんな方にオススメ】 ・初めてインターンシップ・就業体験を行うが、どのように設計したらよいか分からない ・既存のインターンシップ・就業体験の内容を強化したい ・他社と差別化できる魅力的なコンテンツができておらず、なかなか学生が集まらない 【セミナーの特徴】 ・インターンシップの設計の流れや留意点などの基本が分かる ・事例を基にリアリティを訴求し学生を惹きつけるワーク型の設計ポイントが分かる ・セミナー受講後に「インターンシップ企画成功のポイント」資料がもらえる ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 各種調査によると、インターンシップ・就業体験を開催する企業は約８割と言われています。 そういった中で、差別化を図り、企業を印象付けるインターンシップ・就業体験にするには どうしたらよいのでしょうか。 差別化を図るためには、リアリティを訴求できるプログラムデザインが重要だと考えます。 実際の現場業務を体験してもらうのが一番リアリティを訴求できると思いますが、 様々な事情で現場業務の体験が難しい場合もあるかと思います。 ２００社以上のインターンシップ・就業体験の企画・制作に携わってきたセイルでは、 現場業務の体験だけではない、リアリティを訴求するプログラムを設計してきました。 本セミナーでは、インターンシップ・就業体験の設計の流れやリアリティを訴求する上で 大事なポイントを事例を交えて紹介します。 【概要】 ・追加日程：2022年7月28日（木）11：00－12：00 　　　　　　2022年8月 2日（火）11：00－12：00 　　　　　　2022年8月10日（水）11：00－12：00 　※全日程とも同内容です ・対象者：企業経営者様、人事責任者様・ご担当者様、人事関連業務に携わる方 　※学生の方、同業他社様はご遠慮ください ・定員：50名 ・準備物：パソコン　 　※その他、事前に設定やご準備頂くものはございません。 　（WEBカメラは不要です。音声はお使いのパソコンから出力ください） ・費用：無料 【プログラムの流れ】 ・インターンシップ・１day就業体験の設計の流れと留意点 ・インターンシップ・１day就業体験の成功事例 ・Q&A/アンケート 【予約方法】 こちらから予約をお願いします。 https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=01209&pcd=1

【調査レポート】新入社員意識調査2022：製造業編 ～製造業の新入社員は「安定志向・他者貢献」が高い！～

製造業の新入社員は「安定志向・他者貢献」が高い！ ～気持ちの維持とスキルアップへの導きが重要！～ ＼今回の調査レポート資料ではこんなことがわかります！／ 製造業に入社した新入社員の「働くことへの価値観」 ◎彼らが職場や上司に期待していること ◎「こんな職場ならずっと働き続けたい！」と感じるポイント ◎彼らの特性に適した「育成のヒント」 ラーニングエージェンシーでは、経営者・人事の皆さまにとって、 人材育成のヒントとなるような調査を実施しています。 日本のGDP（国内総生産）の約2割を占めるといわれる製造業。 世界的に日本企業の技術力、ノウハウは高く評価されています。 しかし、一方で近年では、下記のようなお悩みを抱える企業様が多いのも事実です。 「労働年齢人口が減少し若手社員が獲得できず、これまでのノウハウを継承できない」 「コロナ禍でサプライチェーンが破綻し、操業に大きな支障をきたしている」 「世の中の製品が複雑化し、現場のノウハウだけではニーズに応えることができなくなった」 社会変化に伴い様々な課題も浮かび上がっている製造業界。 そんな製造業界に入社した2022年入社の新入社員は、 仕事に対してどのような価値観をもっているのでしょうか？？ 本アンケート結果が、組織づくりや新入社員育成に悩む経営層の方、 人事ご担当の方、さらには現場の管理職の方、OJT担当の方にとって 少しでも有益な情報となれば幸いです。

2022年度新入社員の会社生活調査

企業の評判調査や業界研究のための情報源を複数回答で訊いたところ、「就職情報誌」が50.8％で一番多く、定番となっていることが分かりました。２位は同率で「Ｔｗｉｔｔｅｒ」と「ＹｏｕＴｕｂｅ」（各17.2％）となり、ソーシャルメディアの台頭が顕著になってきています。ソーシャルメディアは手軽に効率よく情報を入手するための入り口となっているものと思われます。 　採用する企業が増えているテレワークについて、制度があれば利用したいかでは、「利用したい」と 「どちらかといえば利用したい」を合わせた“利用したい”は85.2％と過去最高となり、効率性を重視する傾向にあるＺ世代ならではの結果となりました。また、副業については、「利用したい」と「どちらかといえば利用したい」を合わせて82.8％が“利用したい”と回答し、同じく過去最高となっています。 　社会人として働く上で重要なことについては、トップが「長期間、安心して働けること」（57.4％）、次いで「仕事内容に見合う報酬が得られること」（47.1％・過去最高）となりました。これに関連して働く上で企業に求めることは、「長期的な安定性」（72.1％）と「将来の成長性」（56.6％）、そして「社員への福利厚生の充実」（51.2％）がＴＯＰ３となっています。 　一方、近年取り上げられることの多い「業務のデジタル化（ＤＸ）の推進」や「ＳＤＧｓへの積極的な取り組み」は、いずれも１０％台にとどまっています。これらは、新入社員が企業に求めるものとしては、まだ優先順位が高くないようです。 　ジョブ型とメンバーシップ型の雇用制度についてどちらを望むかでは、「メンバーシップ型」が26.2％、「ジョブ型」が23.4％と比較的拮抗しており、それぞれの働き方を希望する新入社員が一定数いることが分かりました。

中小企業こそ「インターンシップ制度」を取り入れるべき理由とは？ メリットと受け入れ時の注意点をご紹介

社労士が解説する人事と労務

コロナ禍となってから2年が経過し、業績の回復に伴って、多くの企業からは「人手不足」との声が聞かれるようになりました。就職活動も本格化しており、人材の争奪戦はますます激しくなっています。その打開策である大手企業の「インターンシップ制度」が、学生の注目を集めています。

「リモート多め」で働く新卒1、2年目社員の8割は「長く働きたい」と回答。ワークスタイルが「勤続意識」に影響か

タメニー株式会社は2022年5月24日、若手新卒社員の働く意識に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年5月2日～13日で、2022年4月入社したばかりの22卒社員250名と、入社2年目の社員（以下、21卒社員）250名の計500名から回答を得た。これにより、22卒社員と21卒社員が感じている仕事の「やりがい」や、ワークスタイルによる勤続意識への影響などが明らかとなった。