「新入社員の離職理由」から考える、早期離職防止のための対策

日本労働組合総連合会の「入社前後のトラブルに関する調査2022」によると、「新卒入社した会社を離職した」とした人が3割を超しています（図1）。また、「新卒入社した会社を離職した理由」の1位は「仕事が自分に合わない」、2位は「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった」、3位は「賃金の条件がよくなかった」とのことです（図2）。

まず、2位や3位のような労働条件に関することは、就職活動時に求人票を見ているはずであるものの、求人票の見方や理解が不足していたのかもしれません。こうした理由による離職を防ぐために、会社としては、求人票に記載されていることを、新入社員の入社時に改めて説明し、どういう意味か理解してもらう必要があります。もちろん、会社にとって良い情報はアピールしやすいものの、良くない情報は説明することをためらうかもしれません。しかし、すべての情報を説明していれば、上記の2位・3位のような、労働条件に関する理由による離職を防ぐことができます。

また、求人票には仕事内容を記載する欄があります。実はこの「仕事内容」の欄が、求人票で一番見られている項目であることをご存知でしょうか。求人票の中で見られる項目の順番は、「仕事内容（職種）」→「就業時間・休日等」→「賃金」→「選考等」→「会社の情報」と言われています。

例えば、仕事内容の欄に「一般事務」と書いてあったとしましょう。ここで言う「一般事務」とは、どういった仕事なのでしょうか。このような抽象的な書き方では、就活生は仕事内容をイメージしづらいかもしれません。しかし、例えば仕事内容の欄に、「来客対応」、「電話対応」、「会議資料作成」、「勤怠管理」、「給与計算」、「社会保険手続」、「OA機器・事務消耗品の管理」などといった形で具体的に記載すると、仕事内容をイメージすることが可能です。将来の仕事内容を正確に記載することは困難ですが、例えば、「定型的な総務事務の仕事からスタート。慣れてきたら専門的な業務もお願いします。」など、将来のキャリアプランを伝えることは可能かと思います。

次に、1位の「仕事が自分に合わない」という理由についてですが、仕事が合うかどうかは体験してみなければ分かりません。そこで会社としては、例えば、「インターンシップなどの就業体験をする機会」、「昨年入社した先輩の1日の仕事や経験談を伝える機会」、「職場や工場の見学をする機会」などを設けてみてはいかがでしょうか。

上司に求められる“新入社員の不安を取り除く”コミュニケーション

他方で、新入社員が数年で退職してしまう理由には、「期待していた仕事と異なる」というものもあります。ここで、「新入社員が会社を選んだ理由」を見てみましょう。

「会社を選んだ理由」の1位は「無期雇用（正社員）である」、2位は「業務内容（商品など）に興味があった」、3位は「やりがいのある仕事だ」となっています（図3）。これをみると、無期雇用であることを理由に会社を選んでいる就活生も多くおり、そうした人たちは、就職時には長く勤務する予定であったことが分かります。しかし、業務内容（商品など）に興味があって入社したものの、自分が希望する仕事ではなかったということもあるかもしれません。また、希望していた仕事だとしても、想像とは違ったということかもしれません。

例えば、先ほどの求人票の仕事内容の例で挙げた、「来客対応」や「電話対応」が入社後の業務であった場合、会社にとっては根幹を支える総務・人事の業務とはいえ、日々の業務が続けば、新入社員にとっては「自分はこのままでいいのだろうか」と不安に思う要因になるかもしれません。そうした不安を払拭するためには、「来客対応が上手になったね」、「電話対応の感じがいいとお客様から言われたよ」といった上司の一言が大切なのではないでしょうか。新入社員にとって、来客対応や電話対応は緊張の連続です。そのような業務にあたる新入社員に対して、上司は「きちんと仕事を見ているよ」ということを伝える努力をすることが大切です。そして、一つの仕事ができるようになったら、次のステージの仕事をお願いしてみてはいかがでしょうか。

インターンシップで会社や仕事内容をイメージしてもらうことの重要性

それでは、会社はこれから新入社員を採用するにあたり、何に気を付けたらよいのでしょうか。まずは、「企業説明会や会社見学会は仕事内容をイメージできる内容にすること」、また「求人票に記載されている内容を、就活生が理解できるように説明すること」です。

さらには、インターンシップなどの就業体験を通じて、「仕事が自分に合うかどうか」を確かめてもらうことがおすすめです。インターンシップと言っても、企業によって内容は様々です。1日型で、企業紹介やインターン生同士の意見交換といった内容の場合もありますが、できるだけ実際の業務を体験できるような機会を設けたり、そこで働く人たちと交流ができる内容にしたりすることが重要かと思います。そのため、インターンシップは少人数でも、中長期（2日以上）で受け入れることをお勧めします。

パーソル総合研究所の「企業インターンシップの効果検証調査」によると、「入社後3年の離職率」は、インターン企業入社者が16.5％なのに対して、インターン非参加入社者は34.1％となっています（図4）。インターンシップを活用することで、離職率が半分以下になるのであれば、インターンシップのメリットは大きいのではないでしょうか。