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◎組織の中核を担う40代社員の問題とは 今、多くの企業ではバブル期に入社したミドル世代（40代社員）がボリュームゾーンとなり、組織の中核を担い始めている。この世代の人材育成の課題を考えるための参考データとして、当社が2013年7月に実施した「40代社員の意識調査」の結果をご紹介したい。調査対象は、従業員1000人以上の企業の人事ご担当者および４０代社員だ。 まず、この調査で「人事担当者が抱える40代社員の問題は何か」をお聞きしたが、回答の上位3つは「成長の鈍化」、「環境への認識不足」、「若手・後輩の育成不足」。次に、「人事担当者が抱える今後の人事上の課題」をお聞きしたところ、回答は「社員の高齢化に伴う人件費増」、「社員の高齢化に伴う管理職のポスト不足」、「会社全体の停滞感」が上位3つだった。
多様な人材を組織内部に持つことで、時代の変化に対応したい 富士ゼロックスの設立は1962年。昨年で50週年を迎えた。ゼロックスグループ内においてはアジアパシフィック地区を担当し、世界戦略の一翼を担っている。ちなみに、ヨーロッパとアフリカは英国のゼロックス・リミテッド、北米、南米については米国のゼロックス・コーポレーションが販売権を持っている。 富士ゼロックスは創業以来、「より良いコミュニケーションを通じてお客様や社会の理解を促進する」ことを基本的な理念としている。「紙の情報を複写する」という創業時のビジネスからの進化を図り、お客様がより効果的、効率的に価値創造するためのコミュニケーションのすべてを支援することを目指し、経営課題の解決や業務プロセスの改善に貢献する「ソリューション＆サービス」の提供を推進している。
梅雨も終わりに近づいた6月の終わりに、「おばあちゃんの葉っぱビジネス」で知られる徳島県上勝町を訪問した。徳島県の山間にある人口約1,900人の小さな町で、つまもの(日本料理に添える季節の葉や花、山菜)の生産を高齢農家が中心になって進め、現在では年商2億8千万円の規模に到達するとともに、年収1千万円を得る個人も現れる等、大きな成功を収めている話を耳にしたことがある人は多いだろう。
HR総合調査研究所が、2013年8月26日～27日にかけて実施した「企業理念浸透に関するアンケート調査」の結果をもとに、各企業の実施状況、浸透を阻害している要因などを報告する。有効回答は117社。
ビジョン、戦略、オペレーション（現場）を根底で支えるのは企業理念 入社2年目が大ヒット商品を生み出す企業の現場力 現在の日本は、過去50年の成長曲線が下降し始めていると同時に、次の50年の成長曲線が上昇し始めている時期だ。そのなかで、企業は二極化している。過去の戦略を引きずってなかなか成長できない企業がある一方、もう一度原点に戻って自分たちの成長を作っていこうという企業は元気だ。日本という国の成長、日本の産業の成長に乗っかり、後追いすれば成長できる時代は終わった。自らの手で成長をつくり出せる人をどう育てられるかが、今後の大きなポイントになる。
人事のエグゼクティブ層（部長以上）を主な対象として、理念経営に関するセミナーを、「第2回HRエグゼクティブフォーラム」として開催しました。 今回のテーマは、～激変時代における人事エグゼクティブの決断～「理念を浸透させ組織を変える人材戦略に、舵を切る」です。 ゲストとして、早稲田大学ビジネススクール教授/株式会社ローランド・ベルガー 会長の遠藤功氏、元Google米国本社副社長兼Google日本法人代表取締役社長の村上憲郎氏、第一生命保険株式会社人事部部長兼人財開発室長の榎並重人氏らにご登壇いただき、お話を伺いました。採用の本題の前に、その一幕を少しご紹介したいと思います。
今回は少し趣を変えて企業事例を取り上げ，人材育成を考えてみたい。 トヨタ自動車については，すでに有り余るほどの情報が流布している。世界屈指のメーカーとして広く認知され，「カイゼン」「カンバン」は国境を越えて現場経営の共通語となっている。ヘイコンサルティンググループとフォーチュン誌が選ぶ「世界で最も賞賛される企業」ランキングでは，GEに次いでトヨタ自動車が高く評価されたこともある。同社の取り組みでは，「カイゼン」「カンバン」など現場の経営能力に目がいきがちだが，それと匹敵するほどの強みが別の領域にもある。それが「人づくり」だ。「自分を凌駕する部下を育てよ」豊田英二。「クルマづくりの前に人づくり」張富士夫。歴代の社長経験者が異口同音にこうしたメッセージを発し，次の代へと伝えていく。人づくりの最も根幹となるところである。
HR総合調査研究所が、2013年6月28日から7月10日にかけて実施した「新入社員研修に関するアンケート調査」の結果をもとに、入社前教育の実施状況、入社時導入研修の実施状況を報告する。 有効回答数は389社(1001名以上99社、301～1000名127社、300名以下163社)。
鳥越 慎二 著 東洋経済新報社 2,100円 人事は様々な課題をつねに抱えているが、近年重要性を増してきたのがメンタルヘルスである。直訳すれば「心の健康」だが、メンタルヘルス対策という時は、うつ病などになった人のケアを意味したり、病にならないように職場環境を整えたり、産業医を置いたりする施策を指している。
今どきの若者といえば，もう何年も前から，早期に退職してしまう者が一定割合で出る「七五三現象」が指摘されている。この現象は1990年代の後半から見られ，景気の波との相関関係はほとんどない。今後もしばらくは続くことだろう。こうした離職者を出さないために，会社はどこに留意すればよいか。
良い感情の連鎖を職場、全社に起こしていく支援
このところクライアントから良くご相談を受ける内容の一つに、"専門職制度の設置"があります。もちろん、以前より専門職を設定されている企業は多いのですが、今まで設定が無かった企業でも、必要性が議論されています。 その背景は、年代別の労働人口です。ご存知のとおり、多くの日本企業の人員構成は、バブル期採用の40代が多く、氷河期採用の30代が少なくなっています。
忙しくても人が定着する店 ヒマでも人が辞めていく店 最寄り駅のすぐ前に， 2 軒の焼き鳥屋がある。味に大差はないが，一方は連日満員の大盛況，他方は閑古鳥が泣いている。この差はどこにあるのだろうかと，ひとり手酌でやる口実を兼ねて，じっくり観察してみた。 満員盛況のＡ店の従業員は，いつも忙しいにもかかわらず，みな活気に満ちている。焼き物を一手に引き受けている店長の，要領を得た指示に従って，すみやかに立ち働いている。
臨床心理学の「交流分析」に基づいて、受検者の“人柄”の全体像を捕らえ、感情傾向や思考力、行動パターン、対人関係の傾向性を明らかにする検査です
モバイルラーニングの優位性 従来の集合研修やPC上で展開されるバーチャルクラスルームは今でも新しいスキルを伝授するための有益な方法ではあります。しかし時間という視点では費用対効果はあまりいいとは言えません。集合研修は移動時間やまとまった研修時間が必要ですし、場合によっては長距離移動のための交通費や宿泊費が必要なこともあります。またバーチャルトレーニングもまとまった研修のための拘束時間が必要となります。つまり受講者はトレーニングの為に数日間のまとまったワークタイムを代償にするということになります。
国内最大級の売上高を誇る化学会社、三菱化学。歴史は戦前の1934年にさかのぼり、日本の化学工業をリードしてきた。その伝統ある名門企業が総労働時間削減など人事制度の改革に乗り出している。 三菱化学本社を訪ね、どのような施策を導入、実施しているか聞いた。インタビューに応じていただいたのは人事部労制グループの前川博昭グループマネジャーである。
70歳雇用時代に向けた「自律型シニア社員」づくりのキーファクターは、キャリア開発支援を通じた「生涯雇用能力形成」。
「新入社員意識調査2013」と「2年目社員意識調査」 本日は、日本マンパワーが2010年から実施している「新入社員意識調査」の2013年の結果、および今年新たに実施した「2年目社員意識調査」の結果を報告したいと思います。 「新入社員意識調査」はキャリアや職業選択に関する諸理論に基づいて設計されているもので、たくさんの企業さんからのご協力を頂きまして、2013年の調査では186社10,101名と1万名を超えた方々にご回答を頂きました。
個人でワクワクし、チームでワイガヤしながら仕事を楽しみ、高業績を達成。
現場からラーニングの機会が消えている 本日は最初に日本のOJTの特徴と課題を考え、最後に人材育成企業の15要件の概要をご紹介しようと思います。この15要件は昨年に沖縄県のプロジェクトで多くのヒアリング調査を繰り返してまとめたものです。
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