HRプロとは【共同調査】人的資本経営に紐づく研修投資配分の現在地と未来図（HR総研×ベネッセコーポレーション）
掲載日：2026/07/03 ※最終更新日：2026/07/07
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資料の内容
この資料のポイント!
HR総研とベネッセコーポレーションによる共同調査レポートです。
人的資本経営の潮流のなか、研修投資は「いくら使ったか」だけでなく「いかに成果を出すか」という“質”も問われています。
調査では38％が研修費用を増やす一方、約半数が人材定着・輩出で「成果を実感した施策はない」と回答。
背景には受講率等のインプット指標への偏りがあります。
本レポートでは、インプット指標のみならずアウトカム指標へ視点を広げる仕組みや、
今後強化すべき「次世代経営」「管理職」「キャリア」の3領域の現在地を紐解き、投資配分の未来図を解説します。
自社の育成投資を振り返るきっかけとしてご活用ください。
資料の目次
●38％が研修費用を「増加」させる一方、一人当たり研修費用を「把握していない」企業が23％
●研修実施率は規模間で最大73ポイント差
企業規模による二極化が鮮明に、大企業ほど体系的な実施が進む傾向
●約半数が「人材輩出・人材投資において成果を実感した施策はない」と回答
投資額の多寡と成果実感は必ずしも比例しない
●育成投資拡大の最大の障壁は「ROI・投資対効果の説明が難しい」
KPI未設定企業も32%、インプット指標に偏る現状が背景に
●今後の投資強化領域の上位は
「次世代経営幹部育成」「管理職支援」「キャリア支援」の3領域に集中
━【HRプロ／共同調査レポート】━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
人的資本経営における育成投資の配分と成果
人的資本経営に紐づく研修投資配分の現在地と未来図
＜調査概要＞
調査主体：株式会社ベネッセコーポレーション／HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2026年4月3日～4月20日
調査対象：人事部門の責任者・担当者、人材育成に関わる経営者・役員、
人材開発・研修部門の責任者
有効回答：213件
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育成投資の配分・成果実感・KPI設定状況・今後の投資意向を整理しています。
本資料を自社の育成投資を振り返るきっかけとしてご活用いただければ幸いです。
