HRプロとはパーソルホールディングス株式会社は2023年1月27日、人的資本経営に関連する人事施策について行った調査の中から、「育成・リスキリング」に関するレポートを発表した。調査期間は2022年9月15日～16日で、勤務先または経営する企業の従業員規模が30名以上の企業において1年以内に人事に携わった経営者・役員および会社員1,000名より回答を得た。調査から、リスキリング・デジタル人材育成の取り組みや課題などが明らかとなった。
実施している育成施策は「OJTの見直し・強化」が最多
人的資本経営にあたっては、人材を「資本」と捉えることから個々の人材育成が不可欠であると考えられるが、企業ではどのような人材育成施策が取り入れられているのだろうか。はじめにパーソルホールディングスは、「現在、実施している育成施策」を尋ねた。すると、「OJTの見直し・強化」が28.1％と最も多く、以下、「自己啓発型・公募形式での多様な学習支援」が24.7％、「1on1などによる個の成長支援」が22.2％となり、個に応じた育成施策が上位にあがった。
人材育成の設計は専門的分野ほど停滞。設計が「できていない」がいずれも半数以上に
次に同社は、「将来事業を踏まえた人材育成の設計度合い」を、複数項目において尋ねた。その結果、「十分できている」と「ある程度できている」の合計は、高い項目から順に「マネジメント人材の育成」が41.7％、「後継者育成・次世代経営層の育成」が40.9％、「AI・DX人材の育成」が33.7％、「高度スキル・専門人材の育成」が35.4％だった。特に、専門性のある分野の人材育成ほど設計が進んでいないことがうかがえる。
リスキリングの課題は「配置・処遇との連動が難しい」がトップ
最後に、「リスキリングを進める上での課題」を同社が尋ねた。すると、「配置・処遇との連動が難しい」（31.7％）が最も多かった。以下、「なかなかスキルが向上しない、身につかない」（29.5％）、「適切なプログラム構築が難しい」（28.9％）、「キャリアパスの提示が難しい」（28.8％）と続いた。
本調査から、企業の人材育成では個々の従業員に応じた施策に取り組んでいる一方で、次世代やマネジメント、DX人材といった専門的人材の育成設計が追いついていないことがわかった。また、リスキリングを行う上では、「配置や処遇との連動」や「スキルの獲得」などが課題となっていることもうかがえることから、今後は実施する育成施策によって、従業員がどのようなスキルを習得できるのか、育成後に結びつく対応を含めて明確にしていく必要がありそうだ。
