HRプロとはProFuture代表の寺澤です。
2025年6月16日、人材育成支援を手掛けるALL DIFFERENT株式会社は、同社が提供する新入社員研修に参加した 2025年入社の新入社員を対象とした調査結果「新入社員意識調査2025（3933人のキャリア志向編）」を発表しました。「将来会社で担いたい役割」についての設問に対して、全体では「専門性を極め、プロフェッショナルとしての道を進みたい（専門家）」が27.0％でトップ、次いで「組織を率いるリーダーとなり、マネジメントを行いたい（管理職）」が25.2％、「まだはっきりしておらず、今後決めていきたい（未定）」が23.5％、「特にキャリアについての志向はなく、楽しく仕事をしていたい（志向なし）」が23.3％で、どの項目も25％前後のほぼ横並びとなり、大きな差異は見られませんでした（別途、「わからない」0.9％あり）。
ただ、この結果を男女別に比較してみると、男性のトップは「管理職」が31.1％なのに対して、女性で「管理職」を選択したのは17.4％と14ポイント近い開きがあります。一方、女性のトップは「志向なし」で29.6％とほぼ3割を占めるのに対して、男性の「志向なし」は18.8％と2割未満にとどまり、こちらも10ポイント以上の開きが見られるなど、男女による差異が確認できます。政府の男女共同参画基本計画では、2030年までに女性の管理職比率を30％以上とする目標が掲げられていますが、その道のりはかなり険しいものがあります。もちろん全員が管理職を目指す必要は全くありませんが、女性社員が将来なりたい自分を重ね合わせられるような、ロールモデルになり得る女性管理職を少しずつでも増やしていく地道な努力が各企業に求められるでしょう。
2025年6月16日、人材育成支援を手掛けるALL DIFFERENT株式会社は、同社が提供する新入社員研修に参加した 2025年入社の新入社員を対象とした調査結果「新入社員意識調査2025（3933人のキャリア志向編）」を発表しました。「将来会社で担いたい役割」についての設問に対して、全体では「専門性を極め、プロフェッショナルとしての道を進みたい（専門家）」が27.0％でトップ、次いで「組織を率いるリーダーとなり、マネジメントを行いたい（管理職）」が25.2％、「まだはっきりしておらず、今後決めていきたい（未定）」が23.5％、「特にキャリアについての志向はなく、楽しく仕事をしていたい（志向なし）」が23.3％で、どの項目も25％前後のほぼ横並びとなり、大きな差異は見られませんでした（別途、「わからない」0.9％あり）。
ただ、この結果を男女別に比較してみると、男性のトップは「管理職」が31.1％なのに対して、女性で「管理職」を選択したのは17.4％と14ポイント近い開きがあります。一方、女性のトップは「志向なし」で29.6％とほぼ3割を占めるのに対して、男性の「志向なし」は18.8％と2割未満にとどまり、こちらも10ポイント以上の開きが見られるなど、男女による差異が確認できます。政府の男女共同参画基本計画では、2030年までに女性の管理職比率を30％以上とする目標が掲げられていますが、その道のりはかなり険しいものがあります。もちろん全員が管理職を目指す必要は全くありませんが、女性社員が将来なりたい自分を重ね合わせられるような、ロールモデルになり得る女性管理職を少しずつでも増やしていく地道な努力が各企業に求められるでしょう。
文系の5割、理系の4割は21社以上にプレエントリー
今回も、HR総研が就活口コミサイト「就活会議」と共同で、2026年卒業予定の同サイト会員学生を対象に実施した「2026年新卒学生の就職活動動向調査（3月）」（調査期間：2025年3月6～8日）の結果から、セミナー・会社説明会参加や面接、内定承諾の状況などを紹介します。ぜひ参考にしてください。※以下、同調査結果の割合（％）は、小数点以下を四捨五入して整数で表示しています。
まず、2026年卒学生のプレエントリー社数を文理別に、昨年3月に実施した「2025年新卒学生の就職活動動向調査（3月）」（以下、2025年卒）の結果と比べてみます。2025年卒では文系・理系ともに10％だった「0社」が文系で1％、理系で4％と顕著に減少していることが分かります［図表1］。インターンシップに参加した企業からはプレエントリーが免除されることがよくありますが、必ずしもすべての志望企業のインターンシップに参加できるわけではなく、それらの参加できなかった企業とはプレエントリーが最初の接点となります。インターンシップに参加した企業だけでなく、新しい企業にもプレエントリーし、応募対象企業を広げようとしている姿勢がうかがえます。
また、具体的な社数で2025年卒と比較してみても、文系では「21～40社」は27％→25％とわずかに減少しているものの、その他の社数区分では「101社以上」が5％→7％へと増加しているのをはじめ、すべて2026年卒のほうが多くなっています。理系においても「1～20社」が59％→56％へと減少したほかは、「21～40社」が17％→22％へと5ポイント増加したのを筆頭に、すべての社数区分で2026年卒のほうが多くなっています。リクルートワークス研究所の2026年卒の大卒求人倍率は1.66倍と、企業側の採用意欲が依然として高い水準で継続していることを示しているものの、学生側はそれほど楽観視しているわけではなく、それがこの数字に表れているものと推測されます。
文系と理系の比較では、“21社以上”（「21～40社」～「101社以上」の合計）は文系が51％と半数を超えるのに対して理系は40％で、文系のほうが10ポイント以上高くなっています。ただ、「41～60社」は文系・理系ともに11％で並び、「61～80社」も文系5％、理系4％とほとんど差はなく、「101社以上」では文系のほうが4ポイント高いものの、理系でも3％となるなど、理系も積極的にプレエントリーを行っていることが見て取れます。
