2023年3月13日以降、新型コロナウイルス感染症対策としてのマスク着用は「個人の判断」と緩和されましたが、同調査では「リアルで実施」する企業に対して、「入社式でのマスクの着脱」についても聞いたところ、「マスク着用を求める予定」が50.0％で最多となり、「個人の判断に委ねる予定」は13.1％にとどまり、「マスクなしを容認する予定」は4.1％だったとのこと。「新入社員に『個人判断』を委ねても判断しにくいと思うので、会社として指針を出す予定」という人事担当者のコメントにあるように、会社の対応としては妥当な結果だと思います。

大企業では内定充足率90％以上が7割

今回は、HR総研が人事採用担当者を対象に2023年3月6～21日に実施した「2024年新卒採用動向調査」（2023年卒採用の設問含む）の結果を速報として紹介します。

まずは、2024年卒採用の前に「2023年4月入社の内定充足率」を確認します。こちらの集計に当たっては、2023年卒採用を実施しなかった企業は除いています。入社式を数週間後に控えた3月時点での調査ですので、ほぼ最終的な数字に近いかと思われます。

全体では、「100％以上」が33％で最も多く、次いで「90～100％未満」21％が続きます［図表1］。両者を合計した「90％以上」（以下同じ）の割合は54％と半数を超えています。その一方で、「0％」9％、「30％未満」4％、「30～50％未満」6％を合計した採用計画数の「50％未満」（以下同じ）の企業がほぼ2割もあり、採用に非常に苦戦している様子がうかがえます。

従業員規模別に見ると、1001名以上の大企業では「90％以上」は69％と7割近くにもなるのに対して、301～1000名以下の中堅企業では56％、300名以下の中小企業では43％と、規模が小さくなるにつれ、その割合は低くなります。

一方、「50％未満」の割合は、大企業6％、中堅企業8％に対して、中小企業では32％と3割を超えています。中でも目を引くのは、大企業や中堅企業では1社もなかった「0％」の企業が2割も占めていることです。改めて、中小企業が置かれている厳しい採用環境をうかがい知ることができます。

では、この内定充足率は前年と比べてどうだったのでしょうか。「2023年4月入社の内定充足率の前年比較」の結果を見ると、全体では「ほぼ変化なし」が56％と半数以上を占めます［図表2］。「大きく向上した」と「やや向上した」を合わせた「向上派」（以下同じ）19％に対して、「大きく低下した」と「やや低下した」を合わせた「低下派」（以下同じ）25％と、「低下派」が上回る結果になっています。

コロナ禍からの経済回復基調の中で大卒求人倍率（リクルートワークス研究所）は22年卒の1.50倍から23年卒は1.58倍に上昇し、学生の売り手市場の色合いが強くなっていることをうかがわせます。

従業員規模別に見ると、大企業では73％と4分の3近い企業が「ほぼ変化なし」とし、「低下派」は16％にとどまります。中小企業は、全体と同じ56％が「ほぼ変化なし」とし、「低下派」は27％と大企業よりも10ポイント以上多くなっています。一方、中堅企業では、「ほぼ変化なし」とする企業は39％と4割に満たず、「向上派」が28％とどの規模よりも多くなっている半面、「低下派」はさらに多い33％と3割を超えます。中堅企業は、企業によって状況が大きく異なることが分かります。