継続的な対話とタイムリーなアクションによる組織風土改革を可能にした、ソニーの社員エンゲージメントサーベイ「BE Heard」

第4回 日本HRテクノロジー大賞(2019年実施) 受賞企業インタビュー

ソニー株式会社のエレクトロニクス事業及びゲーム事業では、2011年から社員意識調査を実施してきたが、「集計までのリードタイムが長い」「エンゲージメント向上要因がわかりづらい」といった課題があった。そこで、2017年より米Glint Inc.社のサーベイに移行し、グローバルを含む約6万人の社員を対象にしたサーベイ結果を即日集計かつマネジャーに提供できるようになり、マネジャーとメンバーによる継続的な対話とタイムリーなアクションを行う土台を構築した。さらに、独自の多変量解析による設問設計や、他の人事施策とエンゲージメントの関連性を解析し人事施策の改善に繋げるといった点が評価され、「第4回HRテクノロジー大賞」では『アナリティクスサービス部門優秀賞』を受賞した。そこで、ソニー株式会社 人事センター ダイバーシティ & エンゲージメント推進部の橋本 征義氏と井上 多恵子氏に、取り組みの経緯や成果などについて伺った。

第4回 日本HRテクノロジー大賞『アナリティクスサービス部門優秀賞』

ソニー株式会社

『BE Heard:社員エンゲージメントサーベイ』
個の声を活かし、データインサイトによる現場マネジャーエンパワメントで
継続的な対話とタイムリーなアクションによる組織風土改革

個々の社員のエンゲージメントを重視し、グローバル数万人規模で年2回のサーベイを実施。Glint Inc.社のサービス導入だけでなく、独自に行った多変量解析による設問設計を行うなど、社員の匿名性を担保しつつ、アナリティクスの力で他の人事施策との相関を分析することで、「科学する人事」としてマネジャーを含む社員に寄り添う取り組みが評価されました。

ゲスト

  • 橋本征義 氏

    橋本征義 氏

    ソニー株式会社
    人事センター ダイバーシティ&エンゲージメント推進部
    エンゲージメント&コミュニケーション Gp 兼 HR Tech推進室 統括課長

    ソニー株式会社入社後、PC事業や技術開発部門にて 人事業務全般を担当。本社人事にて役員スタッフとして人事戦略全般に携わった後、モバイル事業において英国・スウェーデンを拠点として、全世界5拠点にまたがる数千人規模のグローバル組織のHR Directorを務める。米系IT企業を経て2016年10月にソニーに戻り、社員エンゲージメントやHRテクノロジーも含む新規領域の立ち上げを担当。
  • 井上多恵子 氏

    井上多恵子 氏

    ソニー株式会社
    人事センター ダイバーシティ&エンゲージメント推進部
    エンゲージメント&コミュニケーション Gp ピープル エンゲージメント マネジャー

    ソニー株式会社入社後、海外営業・海外販売会社でのマーケティングと調達や、国内子会社での広報・プロジェクト推進等の仕事を経て、2012年より本社人事に異動。多様な人材を対象に英語と日本語でファシリテーションをする力、実践につながる研修の企画と実施力や交渉力を活かして、国内外の組織を対象に、人材育成や組織活性化を通じて社員一人ひとりが活き活きと働ける職場づくりに、精力的に取り組んでいる。

創業時からエンゲージメントを重視。現場マネジャーなど約6,000人に分析結果をリアルタイムに提供

――まず初めに、貴社における社員エンゲージメントの位置付けや重要性についてお聞かせください。

橋本征義氏(以下、橋本) 最近になって、社員の会社に対する“思い入れ”や“自主的な意欲”を示す概念として、エンゲージメントという言葉がよく聞かれるようになったと思います。1946年、(当社の前身)東京通信工業株式会社の設立時に、創業者の一人、井深大が起草した設立趣意書の中で「真面目なる技術者の技能を最高度に発揮せしむべき自由闊達にして愉快なる理想工場の建設」と記しています。また、もう一人の創業者である盛田昭夫が入社式で次のように常々話していました。

「君たち、ソニーに入ったことをもし後悔することがあったら、すぐに会社を辞めたまえ。人生は一度しかないんだ。そして、本当にソニーで働くと決めた以上は、お互いに責任がある。あなたがたもいつか人生が終わるそのときに、ソニーで過ごして悔いはなかったとしてほしい」

二人の創業者ともに早い段階から、ソニーが社員を選ぶのではなく社員がソニーを選んで意欲的に働いてほしいというエンゲージエントの概念をもっていたと思います。

近年においては、当社の人事戦略フレームワークの下記3つの一つとしてもエンゲージメントを重視しています。


(1)Attract:事業競争力を高めるため多様な人材を惹きつけ獲得する
(2)Develop:多様な人材がお互いの強みから学びあい、成長し続ける
(3)Engage:会社と個人が選び合い相互の成長に貢献する

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