採用管理システム「SONAR ATS」への乗り換えキャンペーンを開始

Thinkings株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇、以下：当社）は、採用管理システム「SONAR ATS」への乗り換えキャンペーンを開始します。他社の採用管理システムからの乗り換えを検討中でキャンペーンサイトからお申込みいただいた先着30社にAmazonギフト券3,000円分を贈呈します。 キャンペーンサイト：https://sonar-ats.jp/campaign_swich/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonarcampaign_20210224 ■キャンペーン概要 他社の有料採用管理システムからの乗り換えを検討中で、SONAR ATSのオンライン商談を希望された方、先着30社にAmazonギフト券3,000円分を贈呈します。 キャンペーン期間：2021年2月15日（月）～2021年3月31日（水） お申込み手順　　： １）資料請求フォームよりお申込み ２）記載されたお電話番号に、弊社担当よりご連絡 ３）オンライン商談を設定 資料請求フォームURL：https://sonar-ats.jp/campaign_swich/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonarcampaign_20210224 ※資料請求から5営業日以内にご連絡がつき、お乗り換え検討の意思があると判断させていただいた方を対象といたします。 ※本キャンペーンの適用は1社1名様限りとさせていただきます。 ※提出された情報に虚偽があった場合はお断りする場合があります。 ■採用市場の変化に柔軟に対応する「SONAR ATS」 現在、採用市場は変化が大きく、募集チャネルの多様化、採用のオンライン化、ジョブ型採用や通年採用、ダイレクトリクルーティングなど、採用担当者が取り組むべきテーマは多岐にわたり、より複雑化しています。変化に合わせて自社の採用手法をアップデートしたいと考える時に、採用管理システム自体の柔軟性や、活用したいシステムとの連携機能などが無ければ、理想の採用を実現することができません。私たちは、適切なATSを使えば採用を変えられると信じて、自社の採用を変えていこうとする採用担当者をSONAR ATSで支援していきます。 ■採用管理システム「SONAR ATS」について 採用管理システム「SONAR ATS」は、ソフトバンク、ニトリ、NTTデータなど800社以上※に利用されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的なユーザーインターフェースにより、応募者へのLINE連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動機形成を図ることができます。通年採用化に伴う、年度に縛られない採用管理にも活用可能です。「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンのもと、採用担当者が応募者一人ひとりに向き合うためのツールとして改善を続けています。※2021年1月時点 （採用管理システム「SONAR ATS」サービスサイト：https://www.sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonarcampaign_20210224） 「採用の解像度を上げる」とは：https://note.com/thinkings/n/n9695f6f98f67 ■Thinkings株式会社について 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容： 新卒採用・中途採用向け採用管理システム、適性検査などのHRTech事業、HRサービスのマーケットプレイス事業

そもそも「生産性向上」の目的とは？　課題やメリット、人事施策につながる取り組み方法も解説

HRの注目ワード徹底解説

労働力人口の減少が進み、どの企業も人手不足に悩まされている。またビジネスのグローバル化によって海外から安価で高品質な製品・サービスが流入し、競争力を持たない日本企業は苦境に立たされている。こうした事態から脱却するために必要なのは、限られたリソースを最大限に活用し、大きな成果を生み出す取り組み、すなわち「生産性向上」である。ここでは「生産性向上」の意味や人事施策につながる取り組みの進め方について解説する。

法人向けSIGNATE Questに、Excelを使ったデータ分析の入門講座を公開

■ノーコード教材とは ノーコード教材は、Excelなど、プログラミング無しに利用可能なツールを用いてデータ分析やAI開発などの「データリテラシー」を学ぶことができるオンライン講座です。この度の第一弾では、Excelを使ったデータ分析と需要予測AI開発の入門講座を法人向けオンラインAI研修プログラム「SIGNATE Quest（https://biz.quest.signate.jp/）」の教材としてラインナップされており、法人契約されている対象者であればどなたでも受講することができます。 【第一弾で公開した教材】 1 Excel入門（https://biz.quest.signate.jp/quests/10084） データ分析において必要になるExcel基本関数について学ぶ講座で、検索や集計といったデータ分析時の基本操作を学びます。 2 Excelデータ分析入門（https://biz.quest.signate.jp/quests/10085） 実際に基本統計量やデータ集計などの操作を行いながら基本的なデータ分析工程を擬似体験し、そのスキルを身につけます。 3 Excel食品ロスの削減（https://biz.quest.signate.jp/quests/10086） 食品ロスの削減をテーマに「予測モデルを作成することで課題解決を目指す」シナリオを擬似体験し、そのスキルの習得を目指します。本講座はプログラミングを活用したバージョンの講座も用意されており、学びを深めていく過程でプログラミング有無による違いを確認していただくこともできます。 ■ノーコード教材開発の背景 企業のDX推進が急務とされている現在においては、社内の”非IT人材”のデータリテラシー（自分の主張をデータで正しく説明できる力や取得データを正しく解釈して打ち手を導き出せる力）が競争力の源泉となります。 しかしこれまでは、非IT人材のデータリテラシー醸成を目指す際に、プログラミングが学びの敷居を高くしており、結果として社員教育が進まないという状況がありました。 そこで当社は、プログラミング無しに利用可能なツールを用いて、データ分析を学ぶノーコード教材を開発し、オンラインAI研修プログラム「SIGNATE Quest」に公開いたしました。これにより、非IT人材であっても無理なくデータリテラシーを身につけることが可能となり、より広範囲の方を対象としたデータリテラシー研修をお探しの企業にとってもご検討いただけるサービスとなりました。 ■今後の展望 今回のExcel関連講座３種に続き、今後も非IT人材がデータ分析やAI開発の基礎スキルを学ぶことが可能な教材を拡充していく予定です。特に、リアルな業務課題を題材に、課題解決の擬似体験ができる講座を数多く用意し、より実務に活きる学びを作っていきたいと考えています。 ●法人向けSIGNATE Quest（https://biz.quest.signate.jp/）とは 法人向けSIGNATE Questは、AI・データ分析の基礎知識やノーコードによる分析・開発の基礎スキル、更にAIモデリングまで、レベルに合わせて受講可能なオンラインAI研修プログラムです。一般的な技術毎の単元積み上げ履修ではなく、リアルなAI/データ分析課題の解決ステップを疑似体験する超実践的なプログラムとなっています。 また、演習問題や学びの総まとめであるチャレンジ問題には、それぞれ「ディスカッション」の場が用意されており、受講社員同士で質問やノウハウを共有することができます。社内に自然と学びのコミュニティが形成され、学習継続のモチベーションへとつながっていく仕組みです。 2019年10月のサービス提供開始以来、すでに１万人以上の方にご受講いただいているほか、企業での導入のみならず、国や地方自治体などの人材育成事業においても利用されています。 導入事例： 関西電力送配電株式会社　全社員約9千人を対象に https://signate.co.jp/news/2020/202009161100.html

HR総研：シニア活躍支援に関するアンケート　HR総研上席コンサルタント・藤岡長道氏による寄稿レポート

～現実を直視して早期の課題発見、早期の改善着手が必要～

昨年12月にHR総研にて実施した「シニア活躍支援に関するアンケート」の結果について、シニア活躍に関する専門家であるHR総研上席コンサルタント・藤岡 長道氏による寄稿レポートを紹介する。

仙台市と東北大学、官民連携事業「スーパーシティ構想」への参画事業者を募集

宮城県仙台市と東北大学は2021年1月21日、青葉山キャンパスを中心としたエリアを、「スーパーシティ型国家戦略特区」として指定を受けるべく、参画事業者の募集を開始したと発表した。スーパーシティ構想とは、地域と事業者と国が一体となって「まるごと未来都市」の実現を目指す地方創生の取り組み。AIやビッグデータなどの先端技術を、大胆な規制改革と併せて活用し、未来の生活を先行実現することを目指す。参画企業にとっては、先端テクノロジーを用いたアイディアを、官民連携により実現する機会となる。

セプテーニグループ人的資産研究所が新入社員のオンボーディングを支援するDXサービスの提供を開始

株式会社セプテーニ・ホールディングス（本社:東京都新宿区、代表取締役:佐藤 光紀、証券 コード:4293）の連結子会社で、HRテクノロジー事業を手掛ける株式会社人的資産研究所（本社 :東京都新宿区、代表取締役:進藤 竜也）は、この度、株式会社ヒューマンロジック研究所開発協力のもと、新入社員の早期戦力化を支援するオンボーディングサービス「HaKaSe Onboard」の提供を開始いたしました。 昨今、働き方や価値観の多様化、また新型コロナウィルス感染拡大に伴うテレワークの普及によって、組織適応の難易度が高まり、人事領域ではその課題解決を目的とした「オンボーディン グ」に注目が集まっています。 この度提供を開始する「HaKaSe Onboard」には、株式会社ヒューマンロジック研究所（本社 :東京都港区、代表取締役:古野俊幸)が提供するFFS理論(開発者:小林惠智博士）による「相性の可視化」及び、特許出願中のピアレビューによる「評判の可視化」を行う独自技術を搭載しております。これらの定量的データを活用したオンボーディングプログラムにより、再現性の高い組織適応をサポートいたします。 人的資産研究所では、今後もテクノロジーの力で人的資産の最大化を実現するDX（デジタルト ランスフォーメーション）サービスを提供し、企業の人事活動（採用・適応・育成）を支援してまいります。

従業員の能力向上にもつながる社内起業を、企業はどう支援していくべきか（ベネッセ社内有志組織「One Benesse」主催オンラインイベントレポート）

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2015年にベネッセグループの社内有志組織として発足した「One Benesse」は「つながる」「まなぶ」「とがる」をキーワードに活動を展開し、「多様なイントラプレナー集団」になることを一つの目標としている。その「One Benesse」は2020年10月2日にオンラインイベント「大企業内イントラプレナーから学ぶ 明日から使えるシゴトとキャリアのつくり方」を開催した。イントラプレナーとして第一線で活躍する登壇者が、自らの経験や信念を語り、志を持つオーディエンスに熱いメッセージを送った。熱気と示唆に富むイベントの模様をお届けする。 登壇者濱松 誠 氏 ONE JAPAN共同発起人・共同代表1982年京都生まれ。2006年パナソニックに入社。マーケティング、人事、ベンチャー出向などを経て、2018年12月にパナソニックを退職。本業の傍ら、2012年に組織活性化とオープンイノベーションをねらいとした有志の会「One Panasonic」を立ち上げる。2016年、NTTグループやトヨタなど、大企業の同世代で同じ課題意識を持つ者たちを集め「ONE JAPAN」を設立、代表に就任。現時点で約50社・2000名の有志が参画。企業間の共創や社内起業家育成、働き方意識調査など、挑戦の文化をつくる活動をしている。日経ビジネス「2017年 次代を創る100人」に選出。ONE JAPANとして「仕事はもっと楽しくできる 大企業若手50社1200人 会社変革ドキュメンタリー」を上梓。内閣府主催「第1回日本オープンイノベーション大賞」、日本の人事部「HRアワード特別賞」等を受賞。2019年6月から夫婦で約1年間世界一周。5大陸52ヵ国116都市をまわり、現在は大企業やベンチャーのコミュニティ支援をしている。 村上 悠 氏 JR東日本 事業創造本部2005年ＪＲ東日本に入社。渋谷スクランブルスクエアなど、主に駅周辺の商業施設、オフィス、ホテルの不動産開発を行う。現在は、シンガポールのエキナカ開発を手掛ける。また、「未知の事業領域を発掘し、マイクロカンパニーを連続的に生み出し続ける」をテーマにしたJR東日本グループの新事業創造プログラム「ON1000（オンセン）」をリード。本業の傍ら「遊ぶように働き、働くように遊ぶ」をコンセプトに、JR東日本グループ有志のプロジェクト提案集団「team Fantasy-sta.（チームファンタジスタ）」を主宰し、アーティストの活動を応援するホテルプロジェクト「ART HOTEL」や、共創・対話をテーマした埼京線沿線まちづくり「SAI-KYO DIALOGUE LINE」など、組織を越境しながら様々なプロジェクトを仕掛ける。株式会社WE Co-Founder、表現法人エンデマン Founder、川とサウナ Partner。 須田 亮 氏ベネッセコーポレーション 中国事業部大学時代に応用生命工学でウィルス研究を究めるも、6年続けた塾講師の仕事でデジタル×教育の可能性に目覚め2008年ベネッセ入社。ネットマーケティング、任天堂DS学習ソフトの販売、ブランド戦略部などを経て2019年よりかねてからの希望であった中国赴任。現在は中国の500人を超す現地メンバーに揉まれながら中国語と世界でも最新のオンライン教育を研究、開発中。業務外の活動としてOne BenesseでのBenesse Universityの立ち上げ、Teach for Japan、教育系ベンチャーのサポートなど。ドラマー。

「履歴書不要」「PR動画の投稿でエントリー」「面接官を選択できる」など、USEN-NEXT GROUPが常識にとらわれない新卒採用を実施

株式会社USEN-NEXT HOLDINGSは2021年1月20日、グループ企業における新卒採用方法を大幅に刷新すると発表した。新コンセプト「就活維新 -RecruiTech for U.-」を始動、DXを活用した採用手法を積極的に取り入れ、日本における就職活動のあり方を根本的に見直すという。これにより、学生が「より自由に、それぞれに合ったスタイルで、昨今のコロナ禍でも安心・安全に就職活動が行える」ことを“新常識”として実現したい構えだ。

2021年、グローバル企業の人事動向はどんな変遷をたどるのか【46】

Inside HR－人事はここを見ている

2020年は、地政学的リスクが高まった1年でもありました。その影響は今年2021年にも続いています。中国の香港問題からアメリカの政権交代、止まらない新型コロナウイルスの影響など、海外情勢は今後さらに先行きが見えない状況になりそうです。日本のグローバル企業でも、人員配置や重点市場の変更など、海外拠点での戦略の変更を余儀なくされています。そこで今回は、2021年のグローバル人事動向について考えてみます。

ニューノーマル時代のメンタルケアは、価値観（パーパス）を見つけること

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

ベネッセの社内有志組織「One Benesse」が、オンラインイベント「『オンライン疲れ』を感じるあなたにこそ知ってほしい！ アスリートのメンタルマネジメントに学ぶ、自分のパーパス（価値観）の見つけ方」を2020年9月14日に開催した。日々の厳しいトレーニングやストイックな食生活、重く両肩にのしかかるプレッシャーなどに耐え、結果を出すことが求められるアスリートたち。そのメンタルを支えるのがメンタルトレーナーだ。本記事では、オンラインイベントの講師であるメンタルトレーナー伴元裕氏による、職場でも実践できるニューノーマル時代におけるメンタルマネジメント術を紹介する。 講師伴 元裕 氏OWN PEAK代表、NPO法人Compassion代表理事7年間の商社勤務後、スポーツ心理学を学ぶため渡米。ナショナルトレーニングセンターの取り組みを学べるデンバー大学大学院にてスポーツ心理学を修了する。帰国後、中央大学にてスポーツ指導の研究を行いながら、アスリートに対するメンタルトレーニングや企業向けにアスリートから学ぶメンタルマネジメント講習を提供している。 OWN PEAKホームページ Mail：motohiro.ban@ownpeak.jp

DX時代に求められる「ヒト」と「ソシキ」とはどのようなものなのか

コロナ禍ばかりが話題に上るこのご時世。それも致し方ないことだが、コロナ禍であるかどうかにかかわらず、時代は大きく変容していることも忘れないようにしたい。筆者が今、最も気になっているのは、日本では「産業構造への前時代的認識」と「それを前提とした対応」が、いまだにまかり通っていることである。第3次産業へとヒトが動いている現在、企業（ソシキ）は、すべからく第2次産業（製造業）全盛期の認識から脱することが必要だ。また、未来へとステップする鍵が「DX（デジタルトランスフォーメーション）」なのではないだろうか。

4月からの新人研修で活用できるオンライン研修の『無料体験・体感オンラインセミナー』を2/19に開催

公認会計士や税理士など、多くの国家資格や検定試験の受験指導といった教育事業を展開しているTAC株式会社（東京都千代田区、代表取締役：多田敏男）は、新型コロナウイルス感染拡大の収束も不明瞭な状況下において、4月からどのような形で新人研修を展開していくべきか、お悩みの企業の人事・教育ご担当者様向けに、TACが実際に実施している研修「ニュースで学ぶ決算書」のデモンストレーション講義を、無料でご体験、ご体感いただく「無料体験・体感オンラインセミナー」を2/19（金）に開催いたします。 株式会社パーソル総合研究所の調査によると、新型コロナウイルス感染拡大の第一波といわれた2020年の春に入社した新入社員に対する研修の実施状況は、これまで広く行われていたリアルな場に集まって行われる集合研修が2018、2019年度の75.2%から49.3%と大幅に減り、替わってオンラインによる研修が16.0%から59.3%と大幅に増えています（※）。 ※出典：パーソル総合研究所「新卒入社者のオンボーディング実態調査（コロナ禍影響編）」 https://rc.persol-group.co.jp/news/202012230001.html 新型コロナウイルス感染拡大の第３波が押し寄せているといわれる現在の状況を考えれば、この春入社の新入社員向けの研修においては、さらにこの傾向は進み、オンライン形式の研修へのニーズは一層高まることでしょう。 とはいえ、オンラインでの研修効果に不安を持つ担当者が少なくないことも事実です。コロナ対応が進む中、「在宅ワークでの研修となり、緊張感が足りない」といったことや、「グループワークにムラが出てしまうケースがある」といったことも聞かれます。 TAC株式会社では、昨年春の緊急事態宣言下においても、「学びを止めるな」を合言葉に、お客様と一丸となって積極的に「新人研修のオンライン化」を進め、多くの経験を重ね、現時点で最良のオンライン研修を構築することができました。その一端をご紹介すべく、人事・教育ご担当者様向けに、下記の通り「無料体験・体感オンラインセミナー」を開催いたします。 評価の高い「ニュースで学ぶ決算書」のデモンストレーション講義を通じて、研修の一部を体験いただき、実施のイメージを具体化する機会にしていただくとともに、新人研修に財務研修を導入するメリットについても是非ご検討ください。 【セミナー概要】 開催日：2021年2月19日（金） 時 間：14：30〜16：00 視聴方法：Zoom（ウェビナー形式を利用します） 参加料：無料 定 員：100名 ※定員に達した次第で申込を締切とさせていただきます。 お申込みURL： https://willap.jp/p/acc_2314/taikanseminar/ ◆このような方にオススメ ・新人に対する財務研修実施の効果が知りたい ・新入社員研修をオンラインで行う場合の選択肢を探しておきたい ・オンラインでの研修に対して効果や運営の面で不安がある ・新入社員研修にこれまでとは違ったテーマを取り入れたい ・オンライン研修のクオリティを体験してみたい ◆プログラム 第１部 デモンストレーション講義（約40分） 　実際の財務研修「ニュースで学ぶ決算書」の講義をご体験いただきます。 　講義担当：TACビジネスプロ養成スクール 尾崎 智史 講師 ＜財務研修：ニュースで学ぶ決算書について＞ 決算書とは？ から決算書（財務諸表）の柱である三表（貸借対照表・損益計算書、キャッシュフロー計算書 ）の見方を学び、ビジネスでどのように活用できるかについて、ニュース（新聞記事）やケーススタディを交えて理解を深め、最終的に企業の 決算書分析を行い、問題点を読み取るワークで学習内容を振り返る内容となっています 第２部 アフタートーク（約20分） 　講師とともにオンライン実施でのポイントや、実際の導入事例、 　新人研修に財務研修を導入する意義をディスカッションします。 　TACビジネスプロ養成スクール 尾崎 智史 講師 　TAC株式会社　法人営業１部　大内健司 【今後の展開について】 TAC株式会社は企業や団体の皆様が持つ課題やニーズに即した研修プログラムを作成するとともに、ウィズコロナ時代で求められる最適な形で研修を実施できるよう取り組んでまいります。また様々な教育コンテンツを提供し、人材育成という面から企業や団体の成長を支援することで、経済や社会の発展に寄与してまいります。

「リカレント教育」の意味や必要性とは？ メリットや企業・大学別の事例も紹介

HRの注目ワード徹底解説

「人生100年時代」を迎える日本では、終身雇用が当たり前だった社会から、1社にこだわらず転職することも当たり前となり、恒常的なスキルアップや知識のアップデートが必要となっている。そこで注目されているのが、学び直しという意味でよく使われる「リカレント教育」である。本記事では、「リカレント教育」の本来の意味やどのような取り組みなのか、「生涯学習」との違い、そして、実際に取り組んで切る企業や大学の事例を紹介する。

DX事例と具体的な運用方法――AI技術と住友生命のDX保険商品開発秘話（第6回）

DXでイノベーションをもたらす人と組織【連載】

DXを人材育成の立場から見てきた。本来は、何をするか経営企画があって、必要な人員計画を立て初めて人材育成となるべきであるが、コロナ禍にあって企業の存亡をかけた取り組みとなってはそんな余裕はない。どの企業も「走りながら考える」というのが実態だろう。接客業を中心とした「人の流動を前提としたビジネススタイル」は、アフターコロナでもリスクが高い。DXでどのような突破口を開いていくのか、検討モデルを含めて具体的な事例を参考に考察していきたい。

リカレント教育につなげる「Edcamp TAMA＃01」を、ベネッセ社内有志組織「One Benesse」が企画

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

ベネッセ社内有志組織「One Benesse」が企画（主催：Edcamp TAMA実行委員会、後援：多摩市、関東地方ESD活動支援センター）する、「Edcamp TAMA＃01（※）」が2020年8月8日（土）にオンライン上で開催された。これまでHRプロでは同組織の様々な取り組みを紹介してきた。今回のオンラインイベントには社会人のほか、地域住民や学生、教員など多様な参加者が集まった。本イベントは、多摩市を拠点に新たな教育の場づくりを構想するためのキックオフという形で開催された。本記事では、「リカレント教育」の場につなげるイベントの概要を紹介する。 ※Edcamp TAMA＃01とは

採用管理システム「SONAR ATS」、導入社数が800社を突破！

Thinkings株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇、以下：当社）が提供する採用管理システム「SONAR ATS」は、累計導入社数が800社を突破しました。 ■「SONAR ATS」の機能強化、連携強化の取り組み 「SONAR ATS」は、新卒・中途採用等あらゆる採用ニーズに対応し、統合的に応募者管理ができるクラウド型採用管理システムとして、これまで業界・業種、企業規模を問わず様々な企業に導入されてきました。 現在、「SONAR ATS」は様々なHRサービスとの連携を進め、22のサービスと連携しています。2020年は採用に関わるサービスに加え、SmartHRやカオナビなど、採用後の人材管理に関わるサービスとの連携も進め、採用に限らない人事業務の効率化も提案してきました。また、2020年9月には開発者向けサービス「SONAR ATS Developers」を開始。求人媒体やWeb検査ツール向けに「SONAR ATS」のAPIを公開し、他社サービスが「SONAR ATS」とのAPI連携機能を開発できるようになりました。 導入事例一覧：https://sonar-ats.jp/case/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonar800_20210121 連携サービス一覧：https://sonar-ats.jp/function/cooperation/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonar800_20210121 ■採用手法やHRサービスの多様化が「SONAR ATS」導入の追い風に 昨今、適性検査ツールやオンライン面接ツール、求人媒体など、様々なHRサービスを組み合わせて採用活動を行う企業が増えています。また、新型コロナウイルスの影響によりオンライン採用への取り組みが進み、オンライン面接や採用業務のペーパレス化など企業の採用活動に変化が生じています。これらを背景に、新しい採用活動に合わせた採用管理の基盤として「SONAR ATS」の新規導入が増えています。 さらに当社では、採用手法の多様化や様々なHRサービスの登場によって採用戦略の選択肢が増える中、「SONAR ATS」で培った採用ノウハウを元に、採用担当者が自社に最適なHRサービスを選択・購入・活用できるよう、HRサービスとの連携を進め購買を支援する「SONAR Marketplace」事業を推進しています。 【採用の「解像度」を上げ、真のマッチングを実現する】というビジョンの実現に向け、今後も採用担当者が採用の本質的な業務に専念できるよう、「SONAR ATS」「SONAR Marketplace」を通じて企業の採用活動を支援して参ります。 参考プレスリリース: 2020年8月20日：採用管理システム「SONAR ATS」、「SmartHR」と連携開始 （https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000040524.html） 2020年11月19日：採用管理システム「SONAR ATS」、クラウド人材マネジメントシステム「カオナビ」とAPI連携機能の提供を開始 （https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000009.000055762.html） 2020年12月22日：採用管理システム「SONAR ATS」、Web検査ツールを対象にAPIを公開 （https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000055762.html） ■「SONAR Marketplace」について 「SONAR Marketplace」は、HR領域のマーケットプレイスとして、企業のHRサービス購買プロセスを最適化することを目指しています。「SONAR Marketplace」を通して、企業は自社の目的や課題に合った最適なHRサービスを選定し、活用方法を理解し、購入まで完結することが可能になります。また、各HRサービスベンダーは、「SONAR Marketplace」に参画することで、業界を問わず様々な企業との接点を持ち、自社サービスを企業に販売・提供できる市場を得ることができるようになります。「SONAR Marketplace」URL：https://marketplace.sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonar800_20210121 ■採用管理システム「SONAR ATS」について 採用管理システム「SONAR ATS」は、ソフトバンク、ニトリ、NTTデータなど800社以上※に利用されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的なユーザーインターフェースにより、応募者へのLINE連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動機形成を図ることができます。通年採用化に伴う、年度に縛られない採用管理にも活用可能です。※2021年1月時点 （採用管理システム「SONAR ATS」サービスサイト：https://www.sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonar800_20210121） ■Thinkings株式会社について 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容： 新卒採用・中途採用向け採用管理システム、適性検査などのHRTech事業、HRサービスのマーケットプレイス事業

HR総研：シニア活躍支援に関するアンケート　調査結果

「70歳までの就業機会の確保に向けて対応する」企業は2割、認知度は8割

「人生100年時代」、「人口減少」が叫ばれる現代社会においてシニアと呼ばれる高齢者の活躍が強く求められている。 高年齢者雇用安定法が改正され、2021年4月からは企業に対して、70歳までの就業機会の確保への努力義務が設けられる。 企業は、このような努力義務をどのように捉え、どのようにして効果のあるシニア活躍支援を行っていくのだろうか。 HR総研では、昨年12月に企業におけるシニア活躍支援の実態について調査した。その結果についてフリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●7割の企業で「60歳定年」 ●10年後には半数の企業で「50代以上の社員数の割合30％以上」 ●「高齢者活躍推進」に向けた措置、「65歳までの継続雇用制度を導入」が7割 ●継続雇用後に変更される勤務形態や条件、「給与」「雇用形態」が8割 ●企業規模が大きいほどシニア社員のモチベーションは下がる傾向 ●「シニア社員のモチベーション低下」の企業で「5年後の企業の生産性低下」は半数 ●活躍しているシニア人材は「自律的かつ積極的」の傾向 ●シニア社員に対して抱く同僚・上司の最大の課題は「健康面の不安」、一方「健康管理していない」が4割 ●認知度は8割ながら、「70歳までの就業機会の確保に向けた対応をする」企業は2割 ●70歳までのシニア人材の就業機会の確保における課題は「給与体系」と「モチベーション維持・向上」 ●「シニア向け研修」の予算比率「0％」が半数以上 ●シニア人材の増加により期待される効果は「豊富な知見や技術、人的ネットワークの活用」

経済産業省、IT・データ分野の教育訓練講座を認定する「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」の申請受付を開始

経済産業省（以下：経産省）は2021年1月12日、「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」（通称：Reスキル講座）の第8回申請受付を開始したと発表した。本制度は、ITやデータ分野を中心とした専門的かつ実践的な教育訓練講座に対して、経済産業大臣が認定を行う制度だ。今回の申請期間は2021年1月12日～2月12日となっている。

経済産業省、IT人材育成に特化した社会人向け講座を認定する「Reスキル講座」の募集を開始

経済産業省は2021年1月12日、「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」（以下、通称の「Reスキル講座」と表記）の第8回申請受付けを同日から開始したと発表した。本制度はIT・データ分野を中心とした専門的・実践的な教育訓練講座を、経済産業大臣が認定するもので、今回の募集期間は同年2月12日までを予定している。

「仕事の変化」と「オフィス空間の在り方」を考える

欧米や中国、韓国などでのオフィスでは、管理職には個室が与えられ、一般社員にも仕切られたデスクスペースが与えられているのが一般的だ。つまり、社員一人ひとりに仕事空間があてがわれているのである。それだけでなく、ミーティングルームやコーヒーブレイクのための談話スペースまで設置されている。一方で、日本のオフィス環境はといえば、仕切りのない大部屋方式で、社員はいつも顔を突き合わせて仕事をしていることが多い。グローバルスタンダードからすれば、かなり特殊な環境であるといえよう。それが一概にダメだということではないが、仕事の内容の変化に物理的環境が適合するよう、そろそろ考え直さなければならない時期かもしれない。