【Q&A】「シニア人材」を採用する前に書類選考・面接で何をおさえておくべきか

【人事労務Q&A】専門家がHRプロ読者の疑問・悩みに答えます！

読者のみなさまにより有益な情報をお届けすべく、人事労務のなかでも特に関心の高い「ハラスメント」、「シニア雇用」に関する業務の疑問・悩みをHRプロにて先日募集しました。新連載「【人事労務Q&A】専門家がHRプロ読者の疑問・悩みに答えます！」では、読者のみなさまからいただいた疑問・悩みを編集部で精査の上、人事労務の専門家に回答いただき、記事を通じて匿名でご紹介していきます。今後も定期的にサイト上でQ&Aを実施していきますので、ぜひお気軽に人事労務に関する業務の疑問・悩みをお寄せください。今回は「シニア雇用」にスポットを当て、社会保険労務士事務所サン&ムーン 代表 田中 亜矢子氏が、シニア人材の書類選考や面接の過程でおさえておくべきポイントを解説しました。

未経験からエンジニアへ転職した8割以上が「仕事のやりがい」を実感。転職後に変化したこととは？

アデコ株式会社は2021年10月12日、「未経験のエンジニア転職」に関する調査の結果を発表した。この調査は、同社のエンジニア派遣事業部門が2021年9月13～14日に実施し、未経験からエンジニアに就職・転職したビジネスパーソン計500名から回答を得たもの（就職者／転職者で均等割付）。これにより、「未経験からエンジニアへのキャリアチェンジした人の意識」などが明らかとなった。

【人事労務Q&A】「シニア人材」を採用する前に書類選考・面接で何をおさえておくべきか

【本資料の概要】 読者のみなさまにより有益な情報をお届けすべく、人事労務のなかでも特に関心の高い「ハラスメント」、「シニア雇用」に関する業務の疑問・悩みをHRプロにて先日募集しました。読者のみなさまからいただいた「シニア雇用」に関する疑問・悩みを編集部で精査の上、人事労務の専門家に回答いただき、本資料で紹介しています。今回は、「シニア人材」の採用にスポットを当て、社会保険労務士事務所サン&ムーン 代表 田中 亜矢子氏が、シニア人材の書類選考や面接の過程でおさえておくべきポイントを解説しました。 【HRプロ読者からの質問】 人材不足から、シニア雇用を視野に入れた採用を考えています。シニア人材の書類選考や面接を行う際、どのような点に気をつければよいのでしょうか。 【監修者】 ●社会保険労務士事務所サン&ムーン 代表 田中 亜矢子氏 【トピック】 ●「シニア人材」を採用するうえで知っておきたい3つのメリットと注意点 ●「シニア人材」の採用時にチェックしたい書類選考と面接のポイント

2021年度上半期は、7割の企業が「採用未充足」と回答。オンライン面接の実施状況にも差が

株式会社リクルートは2021年10月5日、2021年度の上半期における「中途採用動向調査」の結果を発表した。調査期間は2021年7月26日～8月6日で、同社が提供する転職支援サービス『リクルートエージェント』を利用する企業1万3,041社から回答を得た。これにより、上半期の中途採用充足率や、下半期に向けた中途採用計画などが明らかとなった。

「視覚障がい」の特徴と職場でできる配慮とは？

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者雇用において、事業主には「合理的配慮の提供義務」が求められており、障がい者が職場で働く際に何らかの支障がある場合には、それを改善するための措置を講じることが必要です。しかし、「合理的配慮」と言っても、障がいの内容によって特性や症状が異なるため、どのような配慮が必要なのかは状況によって変わります。そこで、「ケース別配慮のポイント」と題して、7回にわたって障がいの種類ごとにどのような配慮が適切かを紹介します。第4回の今回は、「視覚障がい」のケースについて見ていきます。

管理職人材の「地方への就業意識」は高い結果に。コロナ禍の影響で「地方就業」への関心に変化も

株式会社みらいワークス（以下、みらいワークス）は2021年9月24日、首都圏の大企業で管理職を務めるビジネスパーソンに対して実施した、「地方への就業意識調査」の結果を発表した。調査期間は2021年9月9日～14日で、一都三県在住の、東京都に勤務する課長職以上の管理職1,636名（年齢35～65歳）から回答を得た。これにより、地方企業への転職および副業に対する意識などが明らかとなった。

障害のある人と就業するために知っておくべきこと -障害特性、仕事、配慮について-

本資料は、これから本格的に障害者採用に取り組む人事担当者様に対し、身体障害（聴覚障害、内部障害、免疫機能障害）、精神障害、発達障害、知的障害についての障害特性や業務、必要な配慮についての基礎的な情報をまとめています。 パーソルダイバースの障害者雇用支援におけるノウハウをもとに、自社で就業定着・活躍するために何が必要か？障害特性、就業にあたって必要な配慮提供や環境整備、マネジメント方法などの把握や整理にお役立ていただけます。 大切なことは、障害の特性そのものを知るよりも、安定して就業し続け、定着してもらうための手法やはたらき方を考えることです。本資料を、貴社の障害者採用拡大や雇用定着・活躍にお役立ていただければ幸いです。 ＜本資料を読むとできるようになること＞ １．障害についての基本的な理解が深まる ２．就業にあたっての必要な配慮、管理方法が分かる ３．これから採用する障害者が安定してはたらき活躍するために何が必要かのイメージを持てる ※本資料で紹介されていない障害の特性や就業上必要な配慮、雇用実例など、さらに詳しく知りたい方は、当社が運営する法人企業様向け情報サイト「Challenge LAB」をご覧ください。 https://challenge.persol-group.co.jp/lab/ ＜主な内容＞ ・身体障害について 聴覚障害、内部障害、免疫機能障害の障害特性、仕事、必要な配慮のポイント ・精神障害について 障害の基礎知識、主な配慮のポイント、企業の雇用事例 ・発達障害について 障害の基礎知識、主な配慮のポイント、採用成功例、コラム（学生と発達障害） ・知的障害について 障害の基礎知識、特性や業務、必要な配慮のポイント ＜ご留意事項＞ ※本資料をダウンロードいただきますと、弊社や、弊社が運営する法人企業様向け障害者雇用お役立ちサイト「チャレンジラボ」より、障害者雇用に関する最新情報や無料セミナー情報などをメールでお送りさせていただきます。配信不要の場合はお手数ですが、届きましたメール内下部より配信停止のお手続きをお願い致します。

「45～55歳の管理職」の半数以上が「地方での就業」に興味あり。地方での副業経験後には移住・転職の可能性も

株式会社みらいワークスは2021年9月24日、「地方への就業意識調査」の結果を発表した。調査期間は2021年9月9日～14日で、一都三県（東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県）に在住し、東京都に勤務している正社員管理職（課長職以上）の1,636名（35歳～65歳）を対象に実施。これにより、地方への就業に関する年齢層別の興味の度合いや、副業に対する意識などが明らかとなった。

ジョブ型雇用導入の前に実行すべき「組織変化」と「経営改革」とは？

VUCA時代の人財・経営戦略論

VUCA時代に適した、変化に柔軟に対応できる経営を行うためには、経営戦略を迅速に策定・実行することが重要です。そのためには意思決定に関する責任権限が明確である必要があります。そして意思決定をしなければならない職（ポスト）の人間が迅速に意思決定し実行するためには組織自体もシンプルである必要があります。「ジョブ型雇用」は、経営改革を今実行していかなければならない日本の大企業に相応しい制度と言えましょう。前回（第1回）は、VUCAの時代の「雇用」という観点から考えたときに、今後の日本社会で確実に起こっていくのは「人財の流動化」であることを述べました。今回はそういったHRの観点からだけではなく、「組織変化」や「経営改革」といった視点で経営全体についても考えたいと思います。 【シリーズ連載】「ジョブ型雇用」の本質と移行方法■第1回：日本の雇用が「ジョブ型」に移行すべき理由とは？

【調査研究レポート】外国籍人材の離職とモチベーションダウンに関する調査

【概要】 株式会社エイムソウルは、ヒューマングローバルタレント株式会社、リフト株式会社と共同調査を実施し、このほど結果を取りまとめましたので発表いたします。 本調査は、 「日本で働く外国籍人材の離職とモチベーションダウンに関する調査」というテーマで、外国籍人材の離職とモチベーションダウンの実態を把握し、受け入れで工夫するべきポイントを明らかにすることを目的に実施しました。日本での在留・就労経験のある外国籍人材を対象に、2021年8月に調査をおこない、最終的に477名の回答を得ています。 【資料内容】 「外国籍人材の離職とモチベーションダウンに関する調査」 （目次） 1．調査概要 2．早期離職に関する調査結果 3．モチベーションダウンに関する調査結果 4．受け入れ体制に関する調査結果 5．調査結果サマリー

【セミナーレポート】技能実習・特定技能の現場実例Ⅱ～成功させるサポート体制編～

【概要】 「現場能実習・特定技能の現場実例Ⅱ　～成功させるサポート体制編〜」をテーマに実施された、全国人材支援事業協同組合と株式会社エイムソウルによる共同セミナー（主催:リフト株式会社）のレポートをお届けいたします。 外国人材をめぐる問題が増加している中、企業においては「外国人材の組織へのインクルージョンをいかに実現するか」という視点が必要不可欠になってきます。実際に技能実習生を受け入れている企業に、株式会社エイムソウルが提供する適性検査を受けていただき、外国人材受け入れ成功のポイントに迫る本企画。今回は、支援をする監理団体である全国人材支援事業協同組合様の視点も取り入れながら、外国人材受け入れを成功させるサポート体制について探っていきます。 【資料内容】 「現場能実習・特定技能の現場実例Ⅱ～成功させるサポート体制編〜」 （目次） 1．はじめに 2.【第１部】サポート企業の成功事例 3.【第２部】グローバル採用を科学する 4.【第３部】組織分析の結果共有 5.【第４部】トークセッション

「聴覚障がい」の特徴と職場でできる配慮とは？

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者雇用において、事業主には「合理的配慮の提供義務」が求められており、障がい者が職場で働く際に何らかの支障がある場合には、事業主はそれを改善するための措置を講じることが必要です。しかし、「合理的配慮」と言っても、障がいの内容によって特性や症状が異なるため、どのような配慮が必要なのかは状況によって変わります。そこで、「ケース別配慮のポイント」と題して、7回にわたって障がいの種類ごとにどのような配慮が適切かを紹介します。第3回の今回は「聴覚障がい」のケースについて見ていきます。

HireVue AIアセスメント 新バージョンの提供を10月より開始

デジタル面接プラットフォーム「HireVue（ハイアービュー）」を展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、代表取締役社長兼 COO 田中 義紀、以下タレンタ https://www.talenta.co.jp/）は、人とAIの協働を推進する採用DXソリューション HireVue AIアセスメントについて、2021年10月下 旬に大型アップデートを行うことをお知らせ致します。 【HireVue AIアセスメントの概要】 HireVue AIアセスメントは、構造化面接の手法を用いて社会人基礎力（コンピテンシー）を自動判定する採用DXソリューションです。単なる「印象」ではなく、回答内容の中の行動事実に基づいて候補者の「実力」を定量的に評価することができます。プロの面接官の評価基準を学習しており、高精度で公平・公正な選考を実現することが出来ます。2020年12月のリリース以降、ユニ・チャーム様、阪急阪神百貨店様など20社以上のお客様にご導入いただいております。 【新バージョンの主要な改善点】 ⚫ 評価可能なコンピテンシー指標の増加 AI判定が可能なコンピテンシー指標に、ご要望を多く頂戴していた「ストレス耐性」「信頼性」の2項目を新たに追加しました。従来から利用可能なコンピテンシー指標と合わせて合計7つの指標をAI判定することができるようになりました。 　【判定可能なコンピテンシー指標の一覧】 　● 達成意欲と主体性 　● 学習意欲 　● 状況適応力 　● チーム志向 　● コミュニケーション能力 　● ストレス耐性（新規追加） 　● 信頼性（新規追加） ● お客様固有の人材要件へのカスタマイズ お客様固有の人材要件に応じて、使用するコンピテンシー指標を自由にカスタマイズいただけるようになりました。また、お客様毎に経年でデータを蓄積いただくことで、志望度やカルチャーフィットを加味した完全カスタムモデルの構築が可能になりました。 ● 判定精度の向上 従前より導入顧客の皆様から非常に高い評価をいただいていた判定精度につきまして、22卒新卒採用選考で蓄積したデータを元に追加トレーニングを実施することで、性能評価指標が約50％改善しました。 【ご利用企業様からの声】 ● 株式会社阪急阪神百貨店 人事室 人材開発部 採用チーム 松尾様 AIアセスメントは、統一した評価基準で学生の能力を確認できるという点で信頼できるツールだと感じています。今回のアップデートにより更に評価精度が向上するとのことで、より一層、多様な人材に対して公正で公平な選考を実現することを期待しています。 ● 伊藤忠商事株式会社 人事・総務部 採用・人材マネジメント室 島村様 当社では、従来より学生からの1分間の自己PR動画を人の目で慎重に評価しています。加えて、現在トライアルとして、HireVue AIアセスメントによる動画評価を活用し、効果を検証中です。AIアセスメントが、学生が持っている能力、可能性を最大限引き出し、公平公正な判断指標となることを期待しています。 ご利用企業（一部抜粋）：ユニ・チャーム株式会社、大和ハウス工業株式会社、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 【今後の展望】 今後HireVueのAIアセスメントは以下の機能強化を予定しております。 ● 他採用領域（キャリア採用、パート・アルバイト採用）への展開 ● 利用可能なコンピテンシー指標およびコンピテンシー質問の継続的な増強 ● 不正検知機能の強化（回答内容の重複チェック機能） タレンタはこれからも日本のお客様と協働し、採用選考における候補者・企業の負担軽減と、透明性のある公平な選考を実現する AI アセスメントの開発と提供に取り組んで参ります。 【HireVue（ハイアービュー）について】 HireVueは米国HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するクラウド型デジタル面接プラットフォームです。40ヶ国語以上に対応しており全世界の700社以上の企業で導入され、日本国内でも日立製作所、東京海上日動、日本航空、JAXAなど200社以上で利用されています。オンデマンドとライブという2つの面接スタイルに対応し、候補者はスマホやパソコンから時間や距離に縛られず面接を受けることができます。ビデオ＋ゲーム＋AI を組み合わせることで社会人基礎力を判定しマッチング度の高い人材を獲得することができます。 【HireVue Inc.について】 HireVue Inc.は、企業が優秀な人材を発掘し、惹きつけ、採用するための革新的な採用活動の場を提供します。いつでも、どこでも、企業と候補者をつなぐ、業界をリードする HireVue のエンド・ツー・エンドの採用プラットフォームは、オンデマンド面接、AIアセスメント、会話型AIを特徴としています。HireVueは、世界中の700以上の先進的な顧客に対して、2,400万件以上のオンデマンド面接と1億5,000万回以上のチャットベースの候補者とのエンゲージメントを行ってきました。詳しくはhttps://www.hirevue.com/ をご参照ください。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。 詳しくは https://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

「高次脳機能障がい」の特徴と職場でできる配慮とは？

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者雇用において、事業主には「合理的配慮の提供義務」が求められており、障がい者が職場で働く際に何らかの支障がある場合には、事業主はそれを改善するための措置を講じることが必要です。しかし、「合理的配慮」と言っても、障がいの内容によって特性や症状が異なるため、どのような配慮が必要なのかは、状況によって変わります。そこで、「ケース別配慮のポイント」と題して、7回にわたって障がいの種類ごとにどのような配慮が可能かを紹介します。第2回の今回は「高次脳機能障がい」のケースについて見ていきます。

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査　結果報告【人事の課題編】

8割以上が「戦略人事」の重要性を認識、必要とする能力・スキルにも影響

企業を取り巻く環境が目まぐるしく変化し続ける中、人事部門の担う役割にもより一層の変化が求められ、それに伴い必要な能力やスキル、さらには人事としてのキャリアプランにも少なからず影響が出ているだろう。当事者である人事担当者たちは、現状をどのように捉え、今後は自身を含めた人事部門が担うべき役割をどのように捉えているのだろうか。 HR総研では、毎年実施している「人事の課題とキャリアに関する調査」を今年も実施した。今回のレポートでは、「人事の課題編」としてフリーコメントを含めて調査結果を報告する。 ＜概要＞ ●今年の課題も「次世代リーダー育成」が最多 ●3～5年後でも「次世代リーダー育成」が変わらず、中小企業では「採用」も重視 ●現状では「従業員のモチベーション維持・向上」が最多、コロナ禍の影響を考慮か ●3～5年後でも「従業員のモチベーション維持・向上」に課題感、最重要課題としては他項目に ●特に大企業で「人事管理を精密に行う（人材管理のエキスパート）」へのシフトを意識 ●「戦略人事」の重要性への認識、少なくとも8割前後 ●「HRBP」の重要性への認識、大企業では6割以上、中小企業とのギャップが大きく ●戦略人事の推進を意識した能力やスキルを必要とする傾向 ●半数以上の企業でコロナ禍以降での人事部門の役割・業務に変化あり

日本の雇用が「ジョブ型」に移行すべき理由とは？

VUCA時代の人財・経営戦略論

最近の民間調査会社によると、ジョブ型雇用への検討は進んでいるようです。しかし、影響力の大きい日本の大企業が続々と導入していくようなムーブメントは起きていません。人生100年時代に生きる『主体的な社員と会社』という関係性の変化や、専門性の高度化といった理由により、ジョブ型雇用は語られることが多いように思います。ですが、VUCA時代には、社外に開かれ人材が循環していく「ジョブ型雇用」のシンプルさが経営の観点から重要になってくるのです。これから全4回にわたり、シリーズ『「ジョブ型雇用」の本質と移行方法』をお届けします。今回はその第1回目として、『日本の雇用が「ジョブ型」に移行すべき理由とは何か？』と題して、経営および歴史の観点からジョブ型雇用について考えていきます。

身体障がい（肢体不自由・内部障がい）の特徴と職場でできる配慮とは？

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者雇用において、事業主には合理的配慮の提供義務が求められており、職場で働く際に何らかの支障がある場合には、それを改善するための措置を講ずることが必要となります。しかし、「合理的配慮」と言っても、障がいの内容によって特性や症状があるため、どのような配慮が必要なのかは、状況によって変わってきます。そこで、「ケース別配慮のポイント」と題して、7回にわたって障がいの種類ごとにどのような配慮が適切かを紹介します。第1回の今回は、身体障がいの「肢体不自由」や「内部障がい」について見ていきます。

採用に失敗した会社から学ぶ！超売り手市場で採用に成功する方法

採用に失敗した１０社の失敗要因と解決策 (９６ページ、３７,０００文字、定価８００円+税) ※ダウンロード期間：2018年5月18日（金）まで --------------------------------------------------------- １．採用に失敗した１０社の失敗要因と解決策 Case01　５年間、採用方法を変えなかった会社 　・『人気企業のためのメディア』を使う？ 　・時期ズラシ Case02　リファーラルを活かせなかった会社 　・地味だけど、いい会社 　・「今すぐ客」と「そのうち客」 Case03　人事と面接官にエースを当てなかった会社 　・最近の採用は『口説き力』の勝負 Case04　採用をケチり過ぎた会社 　・スマホ対応 　・禁じ手を使った会社の末路 Case05　採用活動の振り返りが不足している会社 　・データ分析よりも重要！振り返るべき2つの項目 Case06　採用スタートを遅らせている会社 　・大手が一段落した後… Case07　採用ばかりに力を入れて、育成に力を入れなかった会社 　・採用費１億円 　・ハードワーカーと働き方改革 Case08　採用担当者が転職してしまった会社 　・採用の“総”責任者は誰？ 　・入社2年目の採用責任者 Case09　学歴にこだわり過ぎた会社 　・地頭 　・素晴らしい成果を出した、高校中退パチプロ Case10　採用の生産性が低下してしまった会社 ２．採用するための５つのポイントまとめ １）採用のターゲットを明確にする（変える） ２）自社の『何』で魅了するのか？を研ぎ澄ます ５）いい会社（いい社風）を創る ---------------------------------------------------------

HR総研：「人材定着の取り組み」に関するアンケート　調査報告

～離職率に課題を感じる企業は3割以上、離職の原因は「人間関係」が上位～

これまで前提とされてきた終身雇用の維持が困難であるとされ、一つの会社に勤め続けるというキャリアを描きにくくなる中、人材の流動化の動きが、今後、長期的視点で進展していくものと考えられる。 優秀な人材ほど転職への抵抗が少なく、転職によるキャリアアップを図るのが当たり前となる時代の中で、企業は優秀人材の離職をどのように捉えているのだろうか。また、定着率向上に対してどのような取組みをしているのだろうか。 HR総研では、定着率向上に関する、各企業の取り組み実態や、その効果について調査した。 以下に、フリーコメントを含めて調査結果を報告する。 ＜概要＞ ●離職率が高いと感じる企業は3割以上 ●離職の原因「上司との人間関係」「業務内容のミスマッチ」が最多で4割 ●企業規模が大きいほど対象を選抜して定着率向上に取り組む傾向 ●定着率向上の取り組み「社内コミュニケーションの活性化」が最多で5割

中小企業の障がい者雇用の現状とは？　課題と採用の進め方を紹介

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

中小企業の障がい者雇用は、大企業に比べると遅れを取っていると言わざるを得ない状況です。今回は、そんな中小企業における障がい者雇用の状況や、取り組めていない理由について見ていきたいと思います。また、現状を踏まえつつ、中小企業が障がい者雇用を進めるためのポイントも合わせて考えていきます。