組織的に経験学習サイクルを実践する「チームタクト活用事例集」

Case.1：NTTコミュニケーションズ株式会社 様 - 経験学習サイクルの定着による育成効果を実感 Case.2：株式会社NTTデータITサービス・ペイメント事業部 様 - 新入社員の「共創型OJT」を活性化させるグループリフレクション Case.3：日本たばこ産業株式会社 様 - 営業組織のナレッジ共有と学び合いを促進 Case.4：大成建設株式会社 様 - 場所が離れていても、コミュニケーション闊達なOJTに Case.5：株式会社コスモ 様 - あらゆる社内活動で活用し、そ匹の動きを一元化 Case.6：株式会社文教センター 様 - トップダウン型の組織から自律自転する組織へ Case.7：エン・ジャパン株式会社 様 - ワークショップのアウトプットから強みや課題を発見 Case.8：株式会社シェイク 様 - 管理職同士でリーダー特有の悩みを共有でき、前向きな姿勢に Case.9：NTTコミュニケーションズ株式会社 様 - オンラインでも集合研修に劣らないインタラクティブな研修を実施 Case.10：株式会社中尾マネジメント研究所 様 - 経営者同士が相互に刺激し合い、「判断基準」を模索する場づくり Case.11：一般社団法人EMS 様 - 100人超のオンライン授業で99％の修了率を達成 Case.12：一般社団法人COEO 様 - 多重ロールのマネジメント力を高めるシェアコーチング

Web社内報の導入効果は？28社のユーザー事例を全公開

社内報は、従業員のモチベーションを高めるためにも重要な役割を果たします。 コミュニケーションを促進することで、チームビルディングや組織の結束力の向上にもつながります。 昨今では、紙媒体だけでなく、Webでも配信されるようになり、紙の社内報からWeb社内報へ切り替えたり、両方を併用する企業が増加しています。 しかし、Web社内報を導入しても ・導入しても効果が出ない ・効果が見えにいく ・どうすればもっと活用されるのか？ 今回はこうした疑問を払拭すべく、Web社内報アプリ「SOLANOWA」を実際に導入している企業の成功事例から見えてくるWeb社内報のメリットや効果をご紹介します。

失敗例から学ぶ海外メンバーとのコミュニケーション設計術

なぜ今、海外メンバーとのコミュニケーション施策が問われているのか? グローバル企業として一体になるためには「伝えたいこと」の軸はブレてはいけません。 しかし各地域で今なる法的課題や、政治的背景や文化的背景によって急激に変化していく多様性への対応など、「伝え方」を各国、各企業向けに調整しつづけないと、意図は伝わらず逆効果にもなりうります。 海外メンバーにMVVを伝える際には、単に翻訳するだけでは失敗します。 当資料ではその失敗事例をもとにした、セルフチェックツールを提供します。

障害者雇用を3年で「自社運用」へ。社会問題化する雇用の「質」と、社会の要請に応えるアート雇用の活用

■ 背景：「数の確保」から「質の向上」へ、行政も方向転換 2026年7月、民間企業の法定雇用率は2.7%に引き上げられ、対象事業主の範囲も従業員37.5人以上に拡大されます（注1）。雇用者数は22年連続で過去最高を更新する一方、厚生労働省「今後の障害者雇用促進制度の在り方に関する研究会」報告書（令和8年2月）では、成果物が企業の事業活動に十分活用されていないこと、また一定期間後には企業自身が障害者雇用の運用を担えるよう移行していくことが望ましいとする方向性が示されました（注2）。 障害者雇用の「数」だけでなく「質」が問われる時代に、外部サービスへの依存を前提とせず、自社で運用できる体制を築くことが、企業に求められ始めています。 ■ いろはの特徴：3年で、障害者雇用を「自社の仕組み」にする いろはは、障害者雇用の立ち上げから定着、そして自社運用への移行までを一貫して支援するサービスです。 1年目は、いろはが業務設計・指示書作成・進捗確認を主導し、企業担当者と障害者スタッフが互いの働き方を理解する土台をつくります。2年目以降、デザイン業務を起点に社内で担える業務の幅を広げ、3年目には業務設計から定着支援まで企業側に運用を移管します。内製化のペースは企業の状況に合わせて調整し、移行後も必要に応じてサポートを継続します。 外部に任せ続ける仕組みではなく、ゴールのある支援。初期費用0円、1名から導入でき、在宅勤務を前提としているため、オフィスのバリアフリー化や専用スペースの確保も不要です。 アート・デザイン業務は、広報・採用・社内資料・ブランディングなど業種を問わず発生する領域であり、製造業・物流・IT・サービス業など幅広い企業で導入いただけます。 ■ ParaCanvasとは：「企業価値を高めるアート配信サービス」 ParaCanvasは、障がい者アーティストの作品を専用のデジタルキャンバスで配信し、オフィスや商業施設に個性豊かなアートを届けるサービスです。寄付やボランティアではなく、ビジネスとして経済循環の中に障がい者の活躍の場をつくるインクルージョンの取組みとして、2,350名のアーティスト・79,000点超の作品を擁するまでに成長しました（2026年5月時点）。 導入企業が支払う月額配信料は、文化庁認定の著作権等管理団体である一般社団法人障がい者アート協会を通じて版権利用料としてアーティストに届けられます。さらに、対象アーティスト全員に均等に分配する「創作活動応援費」という独自の仕組みにより、すべてのアーティストの創作活動を経済的に支えています。 三菱UFJフィナンシャル・グループ、トヨタモビリティ東京、平田機工、クオールホールディングスをはじめ、業種・規模を問わず幅広い企業・団体に導入されており、空間演出やインナーブランディング、来客時のアイスブレイク、株主総会での活用など、さまざまな場面で企業価値の向上に貢献しています。専用のデジタルキャンバスと配信機材は全て無償で貸し出しのため、初期費用をかけずに導入できます。 ■ 本提携の内容：自社社員の作品を、本社に届ける 本提携により、いろはを通じて企業に雇用された障害者デザイナーが業務として制作した作品を、ParaCanvasの配信ローテーションに組み込み、雇用元企業のオフィスやエントランスで配信できるようになります。 ParaCanvasが届ける多様なアーティストの作品に、自社社員の作品が加わることで、在宅で働く社員の仕事が本社を訪れるすべての人の目に届きます。社会貢献の可視化という既存の価値に、「自社社員の活躍の可視化」という新たな意味が重なる仕組みです。 なお、ParaCanvasで配信される既存作品の著作権は障がい者アート協会が管理しており、いろはを通じて雇用された社員が業務として制作した作品は、職務著作として雇用元企業に帰属します。 （注1） 厚生労働省「障害者の法定雇用率引上げと支援策の強化について」に基づく。民間企業の法定雇用率は令和5年度2.3%、令和6年4月2.5%を経て、令和8年7月より2.7%に引き上げ。対象事業主の範囲は従業員37.5人以上に拡大。 （注2） 厚生労働省「今後の障害者雇用促進制度の在り方に関する研究会」報告書（令和8年2月6日公表）。座長：山川隆一 明治大学法学部教授。報告書全文は以下より閲覧可能。 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_70028.html ■ お問い合わせについて 障害者雇用に関するご相談は、いろは事務局にて随時受け付けています。貴社の状況に合わせた業務設計のご提案と、3年間のコスト推移シミュレーションを無償で作成します。 【本件に関するお問い合わせ先】 ■障害者雇用に関するお問い合わせ： 株式会社HRイノベーション　いろは事務局 TEL：042-978-7450（平日10:00〜17:00） MAIL：info@hrinnovation.jp 【会社概要】 ■株式会社HRイノベーション 所在地：〒357-0038 埼玉県飯能市東町3-10 酒井ビル2F 代表者：代表取締役 三谷 博 設立：令和元年5月 事業内容：有料職業紹介事業／定着支援事業 許認可：13-ユ-318110 顧問弁護士：弁護士法人 ダーウィン法律事務所 URL：https://hrinnovation.jp ■株式会社ウィンドベル 所在地：〒110-0005 東京都台東区上野3丁目21-1 宮本ビル2F 代表者：代表取締役 常住 和弘 事業内容：障がい者アート配信サービス「ParaCanvas」の企画・運営 URL：https://www.wind-bell.co.jp

【調査レポート】ビジネスパーソン1200人調査（働き方の価値観の変化）

【調査レポート】ビジネスパーソン1200人調査（働き方の価値観の変化） ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ▼この資料でこんなことがわかります！ 1、ビジネスパーソン1200人に聞いた、「自身の働き方や価値観の変化」とは 2、ビジネスパーソン1200人に聞いた、「今後の理想の働き方」とは 3、ビジネスパーソン1200人に聞いた、「会社に求める職場環境や制度」とは ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ALL DIFFERENTでは、経営者・人事の皆さまにとって 組織開発・人材育成のヒントとなるような調査を実施しています。 2019年の働き方改革関連法の施行以降、日本の働き方は大きく転換しました。 時間外労働の上限規制や年次有給休暇の取得義務化、 勤務間インターバル制度の導入、フレックスタイム制度の拡充などによる、 長時間労働の是正や柔軟な働き方が着実に進展してきたといえます。 特にコロナ禍を経て、テレワークの活用も広がりました。 一方で、こうした働き方改革による変化は、 現場で働くビジネスパーソンの「働きやすさ」や「負担軽減」への実感に つながっているのでしょうか。 制度施行以降、人手不足の深刻化や業務の高度化・複雑化がより一層進む中、 現場ではどのような変化が生まれたのでしょうか。 本調査では幅広い年代のビジネスパーソンを対象に、 働き方に対する価値観の変化や物理的・精神的負担の変化などを調べました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 本調査レポートが、組織開発・人材育成にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。

【チェックリスト付き】 離職防止のために企業ができることとは？

＼お役立ち資料公開しました ／ 【チェックリスト付き】 離職防止のために企業ができることとは？ 人手不足が叫ばれる昨今、企業にとっては社員の離職防止と長期定着・活躍を 目的とする「リテンション・マネジメント」の重要性が高まっています。 当社にも多くの企業から、新卒・中途問わず社員の離職防止に関する お悩みが寄せられます。 本資料は、「離職防止」「社員の定着」において多くの企業を伴走支援してきた 当社の知見をまとめ、企業が取り組むべきポイントを「チェックリスト形式」でまとめています。 ぜひ、貴社の離職防止に向けた取り組みにお役立てください。 また、当社ALL DIFFERENTが提供する 離職防止に寄与する研修サービスもご案内しております。 貴社の組織開発の一つとしてご検討ください。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― このような課題や要望をお持ちの企業におすすめの資料です！ ・人は採用しづらくなっているが、離職率がなかなか改善しない ・離職防止に向けて、具体的な課題とテコ入れをすべきことがわからない ・離職防止につながる、組織づくり・仕組みづくりに有効なサービスを知りたい ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝​ 本資料が、組織開発・人材育成にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、​ さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、少しでも有益な情報となれば幸いです。​

採用事務作業代行サービス

面倒な採用事務、月額3万円からアウトソースしてコア業務に専念！

1業務のご依頼もOK！月額3万円から代行可能。365日深夜も自動化・仕組み化し、手作業やミスを削減。コア業務に専念できる環境を実現します。

採用RPO

完全成果報酬で採用業務をまるっと一括代行します！

掲載費用ゼロの完全成果報酬型。求人手配から合否連絡まで代行し、企業は面接と採用判断だけで負担やコストを大幅軽減できます。

事務作業代行サービス

面倒な事務作業を外部委託！業務1つから月額3万円で丸ごとお任せ。

現場目線で課題整理からご支援！作業時間や契約期間の定めがなく、1つの作業から柔軟に対応できる点が特徴です。

応募受付代行サービス

応募から最短5分で面接設定！365日即時対応で採用離脱を防ぐ受付代行

土日や長期休暇も365日対応。応募受付から面接設定、前日リマインドまで対応し、採用の機会損失防止と業務効率化を同時に実現します。

新人⇔現場のすれ違いを埋める！配属時に人事から渡すべき５つの武器

価値観や働き方の多様化が進む中、接し方を模索するあまり、 コミュニケーションが希薄になってしまうということも少なくありません。 上司が「最近の若者の考え方が分からない」と悩む一方、 新入社員・若手は「上司に気軽に話しかけられない」という不安を抱えていたりと、 両者の間ですれ違いが起こってしまうことも。 しかし、新人⇔現場上司・メンバーの考え方や理解のギャップを最小限にして相互理解を促すことは、 新人の職場定着・早期活躍の実現に欠かせません。 人事として、この課題にどう支援できるのでしょうか。 本資料では、「配属時に人事から渡すべき5つの武器」として、 人事が取り組むべき内容をご紹介します。 ご興味がございましたら、ぜひご一読ください。

【建設業向け】人が定着し、組織が育つ人事制度構築のポイント

建設業界特有の人材課題を踏まえ、定着・育成につながる人事制度の考え方を事例を交えながら解説します。

人的資本経営時代、なぜ優秀な社員は辞めるのか？　データで実践する「離職防止」とHRDX

HRDX・人事DXをどう設計すべきかを解説します。人事データをもとに離職の兆候把握から制度定着まで、経営者が押さえるべき実践ポイントをお伝えします。

製造業の営業DX最前線　展示会で見えたAI活用のポイントとは

展示会でタナベコンサルティングが実際に集めた、製造業の営業活動に関する課題とアンケート結果を大公開！ 営業DXの最前線と、AI活用のポイントが分かるウェビナーです。

“変革”のための企業が描く長期ビジョンのポイント～シナリオプランニングによる将来の環境適応デザイン～

“変革”のための中堅・中小企業が描く長期ビジョンのポイント【無料/動画視聴版ウェビナー】～シナリオプランニングによる将来の環境適応デザイン～

BIMで変わる建築実務の未来―建築DXを加速させる運用と人材戦略―

BIM活用、人材育成、人材確保といった観点から、建築DXの推進に向けた考え方を整理します。当日は、各分野の専門企業・団体より、それぞれの立場から取り組みや考え方をご紹介いたします。

【2026（令和8）年 年末調整のポイント：前編】「年収の壁」の更なる引き上げで「178万円の壁」に。改正の全体像と実務ポイント

社労士が解説する人事と労務

2026（令和8）年の年末調整は、2年連続で「年収の壁」対策として各種控除額が引き上げられることになりました。従業員本人の基礎控除・所得控除の変更だけでなく、扶養対象となる親族の所得要件の変更、生命保険料控除の計算方法の変更、申告書様式の変更があります。改正点や実務での注意ポイントを前後編に分けて解説していきます。改正の背景にある基本方針と、確定した各種控除・非課税手当の変更点など、「改正の全体像」を詳しく解説します。

【AI時代のキャリア観】約8割がキャリアプラン見直しを意識。高年収層は「人間性」重視…年収帯で異なる“希少性の高め方”とは

株式会社ビズリーチは2026年7月30日、「AI時代のキャリア観」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2026年6月18日～22日で、年収800万円以上かつ業務で生成AIを週1日以上利用するビジネスパーソン1,007人から回答を得ている。調査結果から、生成AIの普及を受けてスキルセットやキャリアプランの見直しを必要と考える人が多いことに加え、年収帯によってAI時代に重視するキャリア戦略や生成AIの活用実態に違いがあることが明らかになった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

【面接設定率74.4％】応募後の初動で変わる、採用歩留まり改善のポイント

【面接設定率UPの秘訣】応募後10分が勝負！採用難時代を勝ち抜く「歩留まり改善」の実践ノウハウ ■ こんな採用課題をお持ちの人事・採用担当者様におすすめの資料です ・応募は来るものの、連絡が繋がらず面接に繋がらない（歩留まりが悪い） ・併願する求職者に他社へ流れてしまい、辞退されてしまう ・面接調整やデータ転記などのオペレーション業務に追われ、コア業務に集中できない ・有効求人倍率が高止まりする中、母集団形成・採用コストに限界を感じている ■ 資料の概要 本資料では、当社が集計した5,147件の応募対応データをもとに、 WEB応募から初回電話連絡までの時間と面接設定率の関係をご紹介します。 あわせて、応募者対応が遅れる原因や、初回連絡・連絡手段・役割分担の観点から、 採用歩留まりを改善するための具体的なポイントを解説します。 ■ 本資料で学べるポイント 1. 数字で見る「スピード採用」の圧倒的効果 返信スピードによって面接設定率がどう変化するのか、実データをもとに徹底解説。 2. 採用現場が陥る「3つのジレンマ」とその打開策 「求職者減少」「スピード競争」「人事の業務過多」を同時に解消する構造的アプローチ。 3. 人事の負担を劇的に減らし、面接設定率を最大化する仕組み ノンコア業務を効率化・外部化し、戦略的な採用活動に注力するための体制づくり。 社内の体制構築や、歩留まり改善に向けた具体的な施策にお悩みの方は、ぜひ本資料（無料）をダウンロードしてご活用ください！

＜海外赴任はこれで大丈夫！＞海外駐在員の行動指針30選【無料アーカイブ動画】

海外駐在社員のミッションである現地ビジネスの問題解決・課題達成を実現するための30つの行動指針について、具体例を交えて解説！海外現地での経験豊富なエグゼクティブ講師の実体験に基づいたノウハウを伝授します