『総報酬サーベイ』のデータ活用~三井化学が労使交渉の現場でデータを活用する意義と意味~
掲載日:2026/01/09
解決できる課題・この資料をおすすめしたい企業
ダウンロード1件につきHRポイント100P進呈!
資料の内容
この資料のポイント!
現在、日本で約1,600企業・組織が参加し、多くの企業から支持を得ている
マーサージャパン株式会社の報酬調査『総報酬サーベイ』。
本資料では、この『総報酬サーベイ』のデータを、報酬制度の改定のほか、
ベースアップの労使交渉にも活用されている三井化学株式会社の導入事例をもとに、
具体的なデータの活用状況や成果について、詳しくご紹介します!
<概要>
ライフ&ヘルスケア・ソリューション、モビリティソリューション、ICTソリューション、
ベーシック&グリーン・マテリアルズなどの事業を展開する
日本の大手総合化学メーカー・三井化学株式会社は、報酬制度の改定のほか、
ベースアップの労使交渉にマーサージャパン株式会社の報酬調査
『総報酬サーベイ』のデータを活用しています。
今回の記事では、三井化学株式会社 人事部の古村達也氏、門田智充氏と、
マーサージャパンの増渕匡平氏、浜田伸樹氏による対談を通じて、
『総報酬サーベイ』のデータを活用する意義やメリットなどについて詳しくお伝えいたします。
詳細はぜひダウンロードのうえ、ご覧ください。
<資料トピックス>
●競争力のある報酬水準の検討に向けて、拡大する報酬データの活用領域
●労使交渉の場において、報酬データを活用した経緯と効果
●「幅広く見る」という姿勢こそ、ベンチマークする企業選定のポイント
●さまざまな事業を展開する三井化学グループにおける「報酬」の役割とは?
●単なる数値情報としてだけではない。企業の成長につなげる『総報酬サーベイ』の存在意義
●『総報酬サーベイ』の活用方法の深化から見えてきた、組織ビジョン
会社情報
| 社名 | マーサージャパン株式会社 |
|---|---|
| 住所 | 〒107-6216 東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー |
| 代表者 | 代表取締役社長 CEO 草鹿 泰士 |
| 資本金 | 4億8800万円 |
| 売上高 | 非公開 |
| 従業員数 | 235名(2022年4月1日現在) |