HRプロとは【調査レポート】人事の約4割がエンゲージメントの低さを実感。実施できていない本当に効果のある施策とは
掲載日：2026/01/20 ※最終更新日：2026/01/22
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資料の内容
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エンゲージメント向上や人的資本経営の重要性が高まる中、多くの企業でサーベイ実施や各種施策が進められています。
しかし施策の量に対して、実際の数値や組織の空気が変わらないという違和感を持つ人事・現場担当者も多いのではないでしょうか。
本レポートでは、従業員エンゲージメント向上施策について、各社の「実施率」と「効果期待度」をもとに4象限で分析。
その結果から、実施率は高いものの効果が見えにくい“見直すべき施策”と、効果に期待できるものの実施できていない“新たに注力すべき施策”を明らかにしています。
資料の目次
1）人材不足とエンゲージメント低下が組織の二大課題大企業は「エンゲージメント指標」重視で課題解決を目指す
2）エンゲージメント向上施策の“実施率と期待度”に大きな差
“現場起点”の改善がカギとなるか
3）課題は中堅・中小企業「リソースと予算」、大企業「データ活用」
経営層の理解不足も障壁に
4）いま人事に求められる「人材定着率」の成果に向け
見直すべき「エンゲージメント向上施策」との向き合い方
━【調査レポート（特別版）】━━━━━━━━━
人事の約4割が「エンゲージメント」の低さを実感
実施できていない“本当に効果のある施策”とは
＜調査概要＞
従業員満足度（ES）／エンゲージメントの改善に関する実態調査
調査主体：株式会社人的資産研究所
調査期間：2025年11月7日～11月20日
有効回答数：263件
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株式会社人的資産研究所は、2025年11月に
「従業員満足度（ES）／エンゲージメントの改善」に関する
実態調査を実施しました。
その結果、中堅・中小企業の45％が「リソース不足」に悩む実態や
大企業の3割以上がデータ活用に苦戦している現状など
エンゲージメント向上を阻む様々な課題が明らかになっています。
本レポートでは、調査の結果をもとに
エンゲージメント向上が停滞する構造や
現場起点で見直すべきポイントを探り、
有効なエンゲージメント施策を見極める手がかりを考察します。
現状で従業員のエンゲージメント状態が良好な企業にも、
有効な施策を模索中の企業にも新たな発見のある調査結果となっております。
貴社の現状と照らし合わせつつ、今後のエンゲージメント向上のために
ぜひご参考にしてくださいませ。
会社情報
| 社名 | 株式会社 人的資産研究所 |
|---|---|
| 住所 | 〒160-6130 東京都 新宿区 西新宿 8-17-1 住友不動産新宿グランドタワー27F |
| 代表者 | 進藤 竜也 |
| 資本金 | 1億円 |
| 売上高 | - |
| 従業員数 | - |
