2016年度新卒採用スケジュール繰り下げと逆行して早期化する活動開始。
インターン実施済み学生は今年71%と昨年度12月調査(45%)より26%増加。
42%の企業が採用方針を変更し、半数近くが大手就職ナビだけでは不安だと回答し、「学内セミナー」「逆求人型サイト」等、“ターゲッティング採用”の需要が高まる結果に。

HRプロ株式会社(本社:東京都港区、代表 寺澤 康介)は、2014年11月14日~27日に、
上場及び未上場企業の新卒採用担当者及び、2016年度卒業予定の大学生・大学院生を
対象に「2016年度新卒採用の意識調査」を企画・実施いたしました。なお、企業調査は
当サイトにて実施、学生調査は楽天株式会社
(本社:東京都品川区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史)が運営する口コミ
就職情報サイト「みんなの就職活動日記」の協力の下に実施をしております。

■調査結果概要

今回の調査結果では、経団連が示した就活開始時期の繰り下げに対し、86%の就活学生、
81%の企業が「不安」であると回答。「不安」の理由を「採用時期の変更」と挙げる
企業は75%、就活学生は61%を占めています。
この状況下において、1社以上のインターンシップに参加済みの学生は71%(昨年度12月
調査45%)、学内就職ガイダンス参加済みの学生は69%(昨年度12月調査65%)など、
スケジュールの繰り下げに逆行して、昨年度より早めに活動を開始していることが分かり
ました。さらに、前回の調査で採用広報解禁よりも前の12月1日に採用ホームページを
開設するなどの結果を踏まえると、就職活動時期の繰り下げは実質“就活の長期化”へと
繋がっていることが伺えます。
また、42%の企業が採用方針を変更、46%が従来の大手就職ナビだけでは不安だと回答。
2016年度採用方針としては、「学内セミナー」「リクルーター制」「逆求人型サイト」
など企業から特定の学生に対してアプローチする“ターゲッティング採用”の需要が
高まっている結果となりました。年々利用者が増えている「逆求人型サイト」に関しては、
学生の約半数の人が登録しているもしくは登録予定と回答し、知らない学生のうち76%が
登録したいと回答するなど、注目度が高い結果に至りました。

■調査結果のポイント

(1) 企業も学生も8割強が新スケジュールに「不安」の声
(企業の81%、学生の86%が「不安」と回答)
(2) 97%の学生は就活をもう始めていると回答。インターンシップに
積極参加する「学生」。

(インターンシップを始めている学生は71%、さらに4社以上行っている学生は16%。
半数近い企業が年内に採用サイトを開設予定であると知っている学生は53%)
(3) 42%の企業が採用方針を変更、“ターゲッティング採用”の需要が高まる
 (採用方針を見直す企業が増える中、大手就活ナビだけでは「不安」と回答する企業は
46%。今年の採用方針は企業からのターゲティングアプローチの強化が中心)
(4) 76%が利用をしてみたい、注目される「個社」と「個人」の
マッチング「逆求人型サイト」

(約半数の学生が登録・登録予定、「知らない」と回答の35%の内、76%が
「利用をしてみたい」と回答)

■調査結果のポイント解説

(1) 2016年度採用の変更に対し、企業の81%、学生の86%が「不安」と
回答。

 企業・学生に2016年度新卒採用に対し不安を感じるかと尋ねたところ、企業調査で
81%、学生調査で86%が「不安」を抱えていることがわかりました。

【プレスリリース】「2016年度新卒採用の意識調査」を実施

その「理由」として上位に挙がった回答は下記であり、「活動時期変更」が企業・
学生双方にとって大きな不安材料になっているといえます。

【企業調査】
 1.採用時期の変更:75%
 2.学生のエントリー数が少ない可能性:53%
 3.希望するような人材が応募しない可能性:47%
【学生調査】
 1.全体のスケジュールが変わったから:65%
 2.志望する企業のスケジュールが不明だから:45%
 3.自己分析ができていないから:45%

(2) 97%の学生は就活をもう始めていると回答。インターンシップに
積極参加する「学生」。

就活スケジュール変更に伴い半数以上の学生は「大手企業は新スケジュールを守る」と
思いながらも、「特に就職活動をしていない」と回答した学生は3%に留まり、多くの
学生が活動を始めていることが明らかになりました。なお、就職活動を始めている
理由として最も多い理由は「3月からでは遅い」であり、57%の学生からの回答が
ありました。

【プレスリリース】「2016年度新卒採用の意識調査」を実施

また、「これまでに何社のインターンシップに参加しましたか」と尋ねたところ、
「1社」~「4社以上」の回答の合計が71%を占める、うち16%の学生が「4社以上参加」
という結果となりました。昨年度12月調査でのインターンシップ参加率が45%であった
ことからも、インターンシップという「企業」と「学生」の接触機会が大幅に増加
していることがわかります。
なお、67%の学生は「インターンシップに参加した企業に応募する」と回答しており、
就職活動として「インターンシップ」参加を重視する傾向は強まっていると考えられます。

【プレスリリース】「2016年度新卒採用の意識調査」を実施

さらに半数近い企業が年内に採用サイトを開設予定であることを「知っている」と
回答した学生は53%。経団連からの情報を鵜呑みにせず、自ら情報を集め活動を
開始している学生がいることもわかります。

(3) 42%の企業が採用方針を変更、“ターゲッティング採用”の需要が高まる
「採用選考に関する指針」による、就活解禁の繰り下げを受けて、昨年度と採用方針を
変える予定かという問いに対し、「変える予定」と回答した企業は
42%と、「変えない予定」35%、「未定」23%と比較して最も多い回答となりました。
また新卒採用において「就職ナビサイト」の存在は大きいですが、企業に「就職
ナビサイトのみで大丈夫だと思いますか」と尋ねたところ、46%の企業が「いいえ」と
回答しています。「いいえ」と回答した企業のうち75%が「掲載企業が多く、
自社が認知されにくいから」、46%が「求める人材からのエントリーが少ない」ことを
理由として選択しています。
2016年度採用の方針としては「学内セミナーの活用」53%や、「インターンシップの
活用」39%など、直接接触の施策に力を入れる傾向が見受けられます。本年度の採用
方針にて「学内セミナー」と回答する企業が半数を超えることからも、自社が
ターゲットとする学生に直接アプローチする求人チャネルへのニーズが高まっている
ことが伺えます。

【プレスリリース】「2016年度新卒採用の意識調査」を実施
【プレスリリース】「2016年度新卒採用の意識調査」を実施

(4) 76%が利用をしてみたい、注目される「個社」と「個人」のマッチング
「逆求人型サイト」

キャリア採用では定着している応募者がレジュメ登録をし、企業がレジュメを基に個人を
スカウトするアプローチが、近年新卒採用においては「逆求人型サイト」として導入
され始めていますが、学生調査によって48%と約半数の学生がすでに登録している
もしくは登録予定と回答しています。また「知らない」と回答した35%の学生の内、
76%が「利用をしてみたい」と回答し需要が高まってきていることが分かりました。

【プレスリリース】「2016年度新卒採用の意識調査」を実施

なお、企業調査全体では逆求人型サイトにて企業がオファーしたい学生は「積極的な姿勢の
学生」が43%を占めており、インターンシップ実施企業のうち約半数(48%)の企業が
「逆求人型サイトを活用したい」と回答をしています。
マスアプローチである「就職ナビサイト」では、企業も、学生も互いに「多数の候補の中の
1社/1人」として存在し、時に、属性で選別しあう状況も否めませんが、チャネルの
多様化を追い風に、かけがいのない「1社」「1人」として相互選択をしあう「採用/
就職活動」が、一層実現しやすくなる可能性を感じます。

■調査概要

【企業調査】
調査主体   :HRプロ株式会社
調査方法   :WEBアンケート
調査期間   :2014年11月14日~27日
調査対象   :上場および未上場企業の新卒採用担当者
有効回答社数 :307社
回答企業の属性(規模):1001名以上:20.5%、301~1000名:32.9%、
           300名以下 46.6%
回答企業の属性(業種):メーカー:41.0%、非メーカー:59.0%

【学生調査】
調査主体   :みんなの就職活動日記(楽天株式会社)
調査企画   :HRプロ株式会社
調査方法   :WEBアンケート
調査期間   :2014年11月20日~26日
調査対象   :2016年度卒業予定の大学生・大学院生
有効回答者数 :839名
回答者の属性(文理):文系 67.0%、理系 33.0%
回答者の属性(学校):旧帝大クラス 16.2%、早慶クラス 15.0%、上位国公立大 7.3%、
上位私立大 20.4%、その他国公立大 10.6%、中堅私立大16.1%、その他私立大 14.4%

■会社概要(調査当時)

商号   :HRプロ株式会社
代表者  :代表取締役社長 寺澤康介
所在地  :〒107-6123 東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23 階
設立   :2007年7月10日
事業内容 :人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を活用した
人事及び人材サービス企業向け支援サービス
日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」をはじめとしたイベント事業 ほか
資本金  :1,925万円
URL   :http://www.hrpro.co.jp

■お問い合わせ

HR総研(ProFuture株式会社)
TEL. 03-5251-5360
MAIL. souken@hrpro.co.jp

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