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調査レポート結果 一覧

HR総研:人材育成「管理職研修」に関する調査報告

〜管理職研修の実施率は1001名以上規模では8割。気になる内製率はどのくらい?

HR総研のアンケート調査「人材育成」集計結果のうち、今回は、「管理職研修」について報告する。

「管理職研修」の実施率は、全体では69%であり、約7割だ。1001名以上の大規模企業では80%が実施しているが、300名以下の小規模企業では58%しか実施していない。小規模企業では管理職の育成まで手が回っていない様子が見受けられる。

 研修の実施方法は、最多が「外部の研修会社を利用」で38%、「内製と外部の研修会社の組み合わせ」が29%で、「自社(グループ会社)で実施(内製)」は28%となっている。管理職研修で養成したい能力はリーダーシップ、マネジメント力なので、外部の専門企業への依頼が多いものの、内製化への方向性も見られる。

では管理職研修に関して、人事の皆様が課題だと感じていることは何か。詳細ログインしてぜひご覧ください。

HR総研:人事の課題とキャリアに関する調査 結果報告【2】

社外人事ネットワークに課題あり

HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を2017年4月5日〜4月18日に実施した。前回は「人事の課題」について確認したので、今回は「人事のキャリア」について確認してみたい。「組織の現状」と「個人」の両側面から見てみよう。

就活生が苛立つ「サイレントお祈り」

大企業の3分の1強が書類選考不合格者に連絡しないという実態

選考解禁日の6月1日から1週間が過ぎた。もっとも5月以前に選考は始まっていたから、多くの学生が面接を受け、合否を判定されたはずだ。人事は合格者に当然連絡をする。不合格者にも「今後のご健闘をお祈り申し上げます」という「お祈りメール」を出す。この「お祈りメール」は学生に不評だ。ところがその「お祈りメール」を出さない企業が増えている。連絡が無いので、学生は不合格かどうかがわからない。これを「サイレントお祈り」、あるいは「サイレント」と言う。その実態を紹介しよう。

HR総研:人事の課題とキャリアに関する調査 結果報告【1】

最重要課題は「長時間労働への対応」が急伸

HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を2017年4月5日〜4月18日に実施した。この調査の特徴は、人事課題を俯瞰するために、「採用・人材育成・配置・人材ポートフォリオ」という人的資源管理の軸と、「組織・制度・仕組み・システム」という組織管理の軸という2つ軸を設け、それぞれの「現状」と「将来(3〜5年後)」を問うていることである。

HR総研:2018卒就活生が見なす「ブラック企業の特徴」とは

「残業代不払い」「パワハラ」「離職者」がワースト3

有名・無名にかかわらず働きにくい企業は「ブラック」と呼ばれる。連日、「働き方改革」についてテレビや新聞で報道されるなか、就活生は日本の企業について、どのような見方をしているのだろうか。HR総研が今年3月に「楽天みんなの就職活動日記」と共同で、2018年卒の就活生へアンケート調査を実施した。そのなかで「ブラック企業だと思う企業の特徴」を、13の選択肢から選んでもらった。最大の得票を得たのは、「残業代が支払われない」だ。以下、順位を見ていこう。

HR総研:2018年卒学生の就職活動動向調査 結果報告【2】

8割の学生が学内企業セミナーを積極的に活用

旺盛な企業の採用意欲を背景に、学生の「売り手市場」が続く2018年卒学生の就職活動の状況を2回にわたって報告する。2回目の今回は、セミナーにスポットをあてて、学内企業セミナー、就職情報会社の合同企業セミナー、個別企業のセミナーへの参加状況を紹介する。
調査対象は、楽天「みんなの就職活動日記」会員である。

HR総研:2018卒就活生が選んだ「好印象の採用ホームページ」ランキング

文理合計の総合1位ANA、2位電通、3位JAL

HR総研では今年3月に「楽天みんなの就職活動日記」と共同で、2018年卒の就活生へアンケート調査を実施した。そのなかで「あなたが見た個別企業の採用ホームページで、印象が良かった企業を1社挙げて下さい」を設けた。全体で約1000人の回答の結果、文理合計の総合ランキングは、1位ANA、2位電通、3位日本航空になった。

ランキングの詳細をご紹介しよう。文系・理系の合計ランキングに加え、文系は獲得票数3票まで、理系は獲得票数2票までの企業を掲載した。

HR総研:2018年卒学生の就職活動動向調査 結果報告【1】

今年も熾烈な「マイナビ」「リクナビ」2強対決

旺盛な企業の採用意欲を背景に、学生の「売り手市場」が続く2018年卒学生の就職活動の状況を2回にわたって報告する。1回目の今回は、就職意識とインターンシップ、プレエントリーの状況、そして毎年恒例の「最も活用している就職ナビ比較」を紹介する。
調査対象は、楽天「みんなの就職活動日記」会員である。

HR総研:2018年卒就活生に聞いた「優秀な学生が内定を取るイメージの企業」

1位電通、2位伊藤忠、3位三菱商事

HR総研では今年3月、「楽天みんなの就職活動日記」と共同で、2018年卒の就活生へアンケート調査を実施した。そのなかで「あなたの志望の有無に関わらず、優秀な学生が内定を取るイメージが最も強い企業を1社お選びください」という質問を投げかけた。全体で約1000人の回答のうち、140人以上が「電通」を選び、第1位となった。

トップから65社までのリストをご紹介しよう。

HR総研:2018年新卒採用動向調査 結果報告

ターゲット校採用をしている大手企業は56%

早くも佳境となってきた2018年新卒採用戦線。3月1日の採用広報解禁から1カ月近く経過したところで実施した企業の採用動向調査の結果を報告する。
3割の企業が採用数を前年よりも増やすと回答。一方、採用数を減らす企業は5%しかなく、昨年以上の「学生の売り手市場」となることは必至である。企業側のプレエントリー状況をみると、大手企業では昨年比で増えている企業が減っている企業を上回るなど、大手企業志向が昨年よりも強くなっている。中堅・中小企業にとっては例年にも増して厳しい採用活動になるだろう。

HR総研:人材育成「新入社員研修」に関するアンケート調査 結果報告

定着してきた「新入社員フォロー研修」、実施時期の最多は「入社半年後」

新入社員研修は、階層別研修のなかで最も実施されている研修で、実に9割以上の企業で行われている。今回のHR総研の調査は、新入社員研修とそれに続く、メンター制度、新入社員フォロー研修について、3月に実施したアンケート調査の結果を報告する。

新入社員研修の内容は、例年と同様に「社会人としての心構え」、「マナー」、「会社の仕組み・ルール」がトップ3となった。
新入社員研修の実施日数は、最多は「1週間程度」(24%)だが、「1か月」と「1か月以上」が合計で37%あり、3社に1社以上が1か月以上の新入社員研修を実施していることがわかった。

「新入社員フォロー研修」は、約7割が実施しており、定着してきたと言えるだろう。実施時期は、「入社半年後」が最多で46%という結果である。

そのほかメンター制度や新入社員研修の課題など、気になる結果はログインしてご覧ください。

2017卒就活生に聞いた「印象に残った面接質問」

「〜に例えると」は動物、色、野菜、食べ物も

2018卒採用活動中の企業が多いことと思うが、学生への面接でどのような質問をしたらよいかと考える機会もあることだろう。就活生にとっては、どういう質問が印象に残るのだろうか。

HR総研では昨年、「楽天みんなの就職活動日記」と共同で、2017年卒の就活生へアンケート調査を実施した。そのなかで、「印象に残った面接質問」を自由記述で記載してもらった。約1000件近くの「印象に残った質問」はどういうものだったのか、質問内容のグループごとに報告する。

HR総研:ストレスチェック制度実施状況に関する調査 結果報告

意外に高かった?! 3社に2社が、90%以上の受検率

2015年12月より施行された「ストレスチェック制度」では、従業員数50人以上のすべての事業所に「ストレスチェック制度」が義務付けられた。対象企業では、昨年11月末までにストレスチェックの実施を終えている状況だ。

HR総研では、ストレスチェックが義務付けられている従業員数50人以上の事業所、および50人未満でもストレスチェックに取り組んでいる企業のご担当者に、ストレスチェック制度に関してどのように取り組んだか、またどのような課題があるのかについて、アンケート調査を行った。

今回のHR総研調査では、ストレスチェック受検率「100%」と回答した企業が19%、「90〜100%未満」が46%で、あわせて65%になる。つまりおよそ3社に2社が、90%以上の受検率だった。

ストレスチェック制度を企業内で運用するにあたっての課題は、45%が「ストレスチェックの結果を職場の改善につなげる方法」と回答し、第1位となった。第2位は、「本人の了承なしにストレスチェックの個人結果を人事が見ることができない」で39%である。

詳細は下記をご覧ください。

HR総研:介護休業・休暇(仕事と介護の両立)に関する調査 結果報告

「介護離職者がいる」のは1001名以上規模企業で約7割、5割の企業は「今後、介護を行う従業員が増えるのが心配」

2015年に、日本の高齢者人口の大きな山であるベビーブーム世代が前期高齢者(65〜74歳)に到達した。2025年には、高齢者人口は約3,500万人に達すると推計され、「2025年問題」と呼ばれている。今後、介護ニーズも爆発的に増加することが予測され、企業では従業員の介護離職が問題となってきた。

そこで政府では、「育児・介護休業法」を改正(平成29年1月1日施行)し、「介護休業」については、「介護を必要とする対象家族1人につき通算93日まで」、従前は「原則1回に限り取得可能」であったものを、「3回を上限として、介護休業を分割して取得可能」と改正した。

また、「1年に5日(対象家族が2人以上の場合は10日)まで、介護その他の世話を行うための休暇の取得が可能である「介護休暇」については、従前が「1日単位の取得」であったものを、「半日(所定労働時間の2分の1)単位での取得が可能」と改正した。

さらに、介護のための所定労働時間の短縮措置等について、改正後は、「介護休業とは別に、利用開始から3年の間で2回以上の利用が可能」となり、「介護終了まで残業免除が受けられる制度」も新設した。

今回のアンケートでは、介護と仕事の両立について、企業でどのような実態があるのか、またこうした制度がどの程度利用されているか、課題は何かを調査した。

*「育児・介護休業法」改正について詳しくは、厚生労働省パンフレットをご参照ください。
http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/pdf/ikuji_h28_06.pdf

「インターンシップ採用に関する調査」結果報告

インターンシップ採用解禁には賛成するも、「指針」廃止は反対

今や採用活動の重要な施策となった「インターンシップ」。
ただし、経団連の「採用選考に関する指針」の手引きによれば、採用広報活動の開始日より前に実施するインターンシップについては、学生の就業体験の機会を提供するものであり、採用選考活動とは一切関係ないことを明確にして行う必要があるとされている。
そんな中、1月11日の日本経済新聞による「文部科学省、厚生労働省、経済産業省の3省は、企業がインターン時に得た学生の評価を採用にも生かせる案を検討するとともに、経団連などと調整をしていく」との報道を受け、インターンシップ採用の解禁について、各企業の採用担当者がどう考えているのかを探るべく、アンケート調査を実施した。
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