「自社のDXは進んでいる」と4割が実感。「ウェビナー」などオンラインツールを用いるメリットとは？

オンライン会議の導入などにより、4割が「従来の働き方から変化があった」と回答

新型コロナウイルス感染症対策で、政府はテレワークや時差出勤を呼びかけている。では、「働き方」は変化しているのだろうか。

はじめに「コロナ禍前後を比較して、働き方に変化はあったか」を尋ねた。すると、「変化があった」と答えたのは369名中172名と、4割を超えた。また、「変化があった」と答えた人に対してその内容を複数回答で尋ねると、目立ったのは「社内の会議や打ち合わせがオンライン化した」（59.3％）や、「リモートワークやテレワークが導入された」（51.2％）などだった。

約7割が商談や発表会は「オンラインの方が良い」と感じている。その理由は

続いて、「商談や発表会をオンラインで行うようになった」と答えた172名に、「商談・発表会について、オンラインと対面を比較してどちらの方が良いか」尋ねた。すると、「オンラインの方が良い」との回答したのは、「商談」が69.4％、「発表会・記者会見」が71.4％で、約7割がオンライン実施のメリットを感じていると判明した。

また、商談や発表会について「オンラインの方が良い」と回答した人に、その理由を尋ねた。すると、「遠隔地との通信ができる」、「移動時間が短縮できる」が同率で67.5％と最多で、「移動にかかる時間やコストを削減できる」ことにメリットを感じていることがわかった。

4割は「自社のDXは進んでいる」と実感。理由の最多は「システムの簡素化」

続いて、「勤務先のDXが進んでいるか」尋ねた。すると、「非常に進んでいる」が4.1％、「進んでいる」が10.8％、「どちらかといえば進んでいる」が26.3％で、合わせると全体の41.2％が「進んでいる」と回答した。一方で、「どちらかといえば進んでいない」、「進んでいない」、「全く進んでいない」の合計は58.8％で、企業のDX推進に対する課題はいまだ多いことがうかがえる。

次に、「勤務先のDXが進んでいない」と回答した217名に対し、その理由を尋ねた。最多だったのは「やり方がわからない」で29.5％が回答。次いで「会社の方針」が27.6％という結果だった。DXにメリットを感じていても、専門的な知識が不足していたり、企業の方針により導入されていなかったりするようだ。

一方で、「DXが進んでいる」と答えた152名に対し、「どのような好影響があったか」を尋ねると、「社内システムの簡素化」が55.3％で最多となった。

自社でウェビナーを開催する際、最も重視・課題とされるのは「費用」

最後に、「勤務先でウェビナーやオンライン講演会等を実施する際に重要視すること・課題だと感じること」について、複数回答で尋ねた。すると双方のトップは「費用」で、それぞれ36.6％と35.5％という結果だった。オンラインでの開催は対面よりも費用は抑えられるからこそ、「費用対効果」を重視していると予測される。また、「安定した通信状況」や「配信ノウハウ」などの回答も多く、オンラインに特化した環境や専門的な知識を重視・課題としていることも明らかとなった。

コロナ禍において、非対面・非接触で事業や業務を進められる「デジタル化対応」は、ますます求められている。オンラインでの商談やウェビナーなどにおける課題を明確にし、主催側・参加側ともに満足できる環境を整備していくことが重要だろう。