HRテクノロジー最新動向と採用×Techを用いたTAIS(タイス)の実例紹介

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド

国内の新卒採用市場における人材獲得競争は、ますます加熱している。学生がエントリーする企業の数が減ったことや、就活が短期決戦化していることから、数を集めて大きな母集団を形成する従来型の採用手法が通用しなくなってきている。そこで注目されているのが、AIやビッグデータに代表される最新テクノロジーだ。テクノロジーをHR領域に応用することで、採用活動を「量」から「質」に転換し、合格・進捗率の向上や採用業務の効率化を実現できる。これを受けて、日本データビジョン株式会社は、2018年9月7日、人事向けセミナー「HRテクノロジー最新動向と採用×Techを用いたTAIS(タイス)の実例紹介」をTKPガーデンシティPREMIUM神保町で開催した。セミナーの様子をリポートする。

テクノロジーと人間の役割を明確に分け、生産性向上を図る

はじめに、慶應義塾大学大学院ビジネス・スクール特任教授の岩本隆氏が登壇し、HRテクノロジーの最新動向と実例を紹介した。

岩本氏は、グローバルな社会・産業の変化を読み解くキーワードとして、あらゆるものがデータ化され様々なつながりにより新たな付加価値が創出される「第四次産業革命」を挙げた。これは2015年頃から始まったとされており、金融や農業など多種多様な領域で最新テクノロジーを活用する「xTech(クロステック)」が新たなビジネスチャンスとして広がりをみせている。HR領域も例外ではない。スポーツなど他の領域ですでに活用されている最新テクノロジーを応用した低価格なサービスが生み出され、幅広く使われ始めているという。

このような変化を受けて、経済産業省は第四次産業革命を乗り切るための産業人材政策を主導している。知的労働の単純作業はテクノロジーに代替させ、すべての人がテクノロジーを活用して新たな付加価値を生み出せる社会を目指すものだ。

「今後は、文系・理系問わずテクノロジーの活用が必須となり、AIを使えば何ができるかを発想することが求められる。企業にとってはテクノロジーを活用できる人材がどれだけいるかが売上・利益に影響するが、そのような人材は圧倒的に少ないのが現状だ」(岩本氏)


次に、HRテクノロジーの変遷について言及。岩本氏によると、HRテクノロジービジネスは1980年代にシンプルな記録システムから始まり、時代を追うに従って、タレントマネジメント、エンゲージメント向上、生産性向上と、人事領域の課題を幅広くカバーするものへ進化を遂げた。国内外を問わずHRテクノロジーのツールを提供するベンダーは急増しており、扱う内容は細分化されている。採用領域だけを見ても、採用ブランド構築、求人情報、ソーシングと採用、アセスメントと雇用、オンボーディングに分かれており、様々なベンチャー企業が生まれて活発な開発が行われている。

細分化の背景には、海外を中心に従来の採用活動が「タレント・アクイジション」と再定義され、経営に与える影響の大きさが見直されていることがある。その理由は産業構造の変化だ。

このあとは、特に採用領域において活用が進むHRテクノロジーの現状や、従来の採用手法における生産性阻害要因、第3回HRテクノロジー大賞で採用サービス部門優秀賞を獲得した採用スキーム「TAIS(タイス)」の解説などが続きます。続きはダウンロードしてご覧ください。


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著者プロフィール

慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本 隆 氏

東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ(株)、日本ルーセント・テクノロジー(株)、ノキア・ジャパン(株)、(株)ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。(株)ドリームインキュベータ特別顧問、山形大学客員教授、HRテクノロジー大賞審査委員長、(一社)ICT CONNECT 21理事兼普及・推進ワーキンググループ座長、(一社)日本RPA協会名誉会員。

著者プロフィール

日本データビジョン株式会社 代表取締役社長 太田 和人 氏

大学卒業後、日本生命保険相互株式会社に入社後、総合商社日商岩井(現双日)グループ株式会社アトラクス(現NOC 日本アウトソーシング)を経て、株式会社シンカに入社、専務取締役を経て代表取締役就任。その後、イグナイトアイ株式会社を設立し、代表取締役就任。創業メンバーに経営を委譲し、日本データビジョンに参加。採用支援20 年の経験と新スキームの構築の実績を持つ。

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