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国内最大級のキャリア面談サービス「Kakedas」新サービスページを公開
プレスリリース

国内最大級のキャリア面談サービス「Kakedas」新サービスページを公開

株式会社Kakedasは「相談のインフラを築く」というミッションのもと、企業の従業員を対象にキャリア自律の促進やキャリアオーナーシップ向上、エンゲージメント強化、離職防止、組織課題の抽出を実現するキャリア面談サービス「Kakedas」を提供しています。 契約企業の利用者(従業員)は、「Kakedas」上で自分が相談したい国家資格キャリアコンサルタントを選んでキャリアや仕事に関する相談を行うことが可能です。守秘義務が守られる社外の第三者だからこそ安心して本音を話すことでき、感情や思考の整理、内省が促進され、前向きな思考や行動が引き出されます。 Kakedasに登録する国家資格キャリアコンサルタントは4,661人(2026年4月末時点累計)であり、登録者の中から選抜された国家資格キャリアコンサルタントとKakedasが契約して、キャリア面談を提供しています。キャリアコンサルタントの性別・年代・ビジネス・キャリア・人生経験は多種多様であり、性格特性によるマッチングとキーワード等による検索機能、詳細プロフィールや過去の相談者レビューも踏まえて、「自分が相談したい」キャリアコンサルタントを指名できます。

『異質を認め合う組織』加藤守和 (著), 吉田亜希子 (著)(日本能率協会マネジメントセンター)
コラム・対談・講演録

『異質を認め合う組織』加藤守和 (著), 吉田亜希子 (著)(日本能率協会マネジメントセンター)

書籍・本 紹介/レビュー

努力が結果に結びつかない経験が積み重なると、人は「変えられる」という感覚そのものを手放していく。それは組織も同じだ。 人的資本経営の開示義務化、戦略人事への転換。経営課題と直結するテーマが人事部門に降り注ぐなか、ダイバーシティ推進を「制度として導入した」はずなのに、組織の空気は変わらない。 人事として、思い当たる場面はないだろうか。会議で誰も異論を言わない、少数意見が「空気を読んで」引っ込む。無自覚なすれ違いや同調圧力、集団浅慮(グループシンク)が静かにイノベーションを阻んでいる。その根底にあるのが、「ここにいていい」という所属感の欠如だ。メンバーが心理的に「居場所がある」と感じているかどうかが、エンゲージメントを大きく左右する。 そこで、本書が提唱するのは、DEIB(Diversity:多様性、Equity:公平性、Inclusion:包括性、Belonging:所属感)という考え方である。従来のDEIに「所属感」を加えたこの概念を、理念や施策論にとどめず、組織開発の実践方法論として体系化している。エンゲージメントが世界最低水準にとどまる構造的背景を解き明かしたうえで、チームに必要な「9つの視点」と、経営戦略から人事制度まで動かせる「5つの取り組み」を提示する。資生堂・JTB・丸井グループの事例を通じて、多様性を「配慮すべき課題」から「競争優位の源泉」へ転換した軌跡も具体的に示されている。 【書籍基本情報】 書籍名:異質を認め合う組織 ~多様性に違和感を感じないためのDEIBのすすめ 出版社:日本能率協会マネジメントセンター 書籍発売日:2026年5月27日

【HR総研×27卒理系動向】「志望企業の選定ポイント」、理系はジョブ型採用支持が急拡大:26年5月号
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【HR総研×27卒理系動向】「志望企業の選定ポイント」、理系はジョブ型採用支持が急拡大:26年5月号

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、 「HR総研 Monthly Report 2026年5月号」を公開いたしました。 今月は、「2027年卒学生の就職活動動向調査(3月)結果レポート 第2報」をお届けします。 各社各様のHRX(ヒューマンリソース・トランスフォーメーション)の一助となれば幸いです。 是非ご活用ください。 ** 2026年春、企業の新卒採用活動は一層早期化・多様化が進み、 2027年新卒学生(以下、27卒学生)たちは一層スピード感のある就職活動を迫られています。 学部1年生や2年生の頃から就職活動を見据えた活動をする学生も一定数おり、 自身のキャリアデザインの解像度を高めながら、 自分に合った仕事や企業に出会うために活動しています。 このような最新の就活動向を把握し、企業の効果的な採用戦略に有用な情報を発信すべく、 HR総研と「就活会議」(就活会議株式会社)では、 27卒学生を対象に2026年3月初旬時点の「就職活動」と「就職意識」に関するアンケートを実施しました。 前回の「就職活動」に関する第一報に続いて、 本レポートでは、第二報として主に「就職意識」に関する調査結果について報告します。

【調査レポート】ファーストキャリア調査(従業員エンゲージメント編)
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【調査レポート】ファーストキャリア調査(従業員エンゲージメント編)

【調査レポート】ファーストキャリア調査(従業員エンゲージメント編) ==================== ▼この資料でこんなことがわかります! 1、若手社員に聞いてわかった、勤務先への「誇り」と「勤続意向」 2、若手社員に聞いてわかった、「誇り」と「主体性」のつながり 3、若手社員に聞いてわかった、「誇り」と「知識・スキル強化」の関係 ==================== ALL DIFFERENTでは、経営者・人事の皆さまにとって 人材育成・組織開発のヒントとなるような調査を実施しています。 近年、働き方やビジネス環境の変化を背景に、多くの企業が「人材の成長・活躍」を重視しています。 特に、従業員の働きがいや企業への愛着を高める取り組みに力を入れる企業が増えており、 エンゲージメント向上は、企業の持続的な成長に直結する重要な課題となっています。 中でも注目されているのが若手社員の企業に対するエンゲージメントです。 企業の将来を担う存在である彼らが、ビジョン・方針に自己実現を重ね合わせ、 企業への貢献意欲を持ち続けられるかどうかは、企業全体の活力や生産性に大きく影響します。 しかし実際には、若手社員が職場に適応する過程で、様々な壁に直面し、 企業への貢献意欲の低下や離職意向の高まりにつながることもあります。 そこで本調査では、若手社員が企業に対して感じる貢献意欲や愛着、 すなわち「従業員エンゲージメント」に着目し、エンゲージメントの構成要素の1つである 「会社で働くことに対する誇り」の実態を、様々な観点から明らかにします。 若手社員の育成に課題を感じている経営層や人事担当者、 そして現場で奮闘する管理職の皆さまに向けて、 若手社員の成長を促すためにどのような働きかけが有効かを探ります。 ========================== 本調査レポートが、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。

"トップダウン"と"ボトムアップ"の違いとは
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"トップダウン"と"ボトムアップ"の違いとは

【お役立ち資料】トップダウンとは ==================== ▼この資料でこんなことがわかります! 1、トップダウン・ボトムアップの違い 2、トップダウンのメリット・デメリット 3、トップダウン型経営で意識すること ==================== ただの「ワンマン経営」と思われがち? トップダウンのメリットとは 日本語では「上意下達」と訳されるトップダウン。企業の上層部が経営方針や構造改革などを決定して、現場の従業員に指示を出し、その指示通りに従業員たちが動いていく経営スタイルのことです。 「ワンマン経営」を連想し良いイメージを持っていない方もいるかもしれませんが、意思を統一しやすい、組織全体を一体化させやすいなどのメリットがあり、多くの企業で取り入れられています。 一方で、上からの指示だけで動くというのは、現代の企業の在り方としては旧態依然としているといってもよく、現場の声を聞く「ボトムアップ」のスタイルもバランスよく取り入れることが理想です。 本資料では経営スタイルとしてのトップダウンのメリット・デメリット、トップダウンとボトムアップの違い、トップダウンが適しているケースや意識すべきことをご紹介しています。 経営スタイルにお悩みの経営者や管理職の方、その他マネジメントの手法を学びたい方は必見です。 ぜひご活用ください。 ========================== 本資料が、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。

【調査レポート】中堅社員の意識調査(成長実感編)
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【調査レポート】中堅社員の意識調査(成長実感編)

【調査レポート】中堅社員の意識調査(成長実感編) ==================== ▼この資料でこんなことがわかります! 1、ミドルキャリアに聞いた、「成長を感じる機会の有無」とは 2、ミドルキャリアに聞いた、「成長を感じる機会と”業務経験”の関連性」とは 3、ミドルキャリアに聞いた、「成長を感じる機会と”勤続意向”の関連性」とは ==================== ALL DIFFERENTでは、経営者・人事の皆さまにとって 人材育成・組織開発のヒントとなるような調査を実施しています。 当社が実施した、人事を対象とした意識調査*では、 組織開発・人材育成を推進する上で「現場社員の時間不足」 「推進メンバーの時間不足」等、リソース不足への課題が上位を占めました。 こうしたリソース不足の状況でも、 多くの企業が新入社員や管理職、次期管理職の育成に力を注いでいます。 一方で、社会人5年目から35歳前後の中堅社員は、 経験豊富で自立していると判断され、指導や育成の優先度が下がり、 いわゆる「育成の空白地帯」となっているケースも多く見られます。 しかし、中堅社員は若手の育成を担う存在であり、 次世代リーダーの母集団でもあるため、現場の要です。 彼らの成長と活躍は、企業にとって非常に重要な意味を持ちます。 そこで本調査では、中堅社員はどのような経験から成長を感じているのか、 そして成長機会の有無が彼らの役割認識や勤続意向などとどのような関係があるのか調査しました。 本レポートが、中堅社員の成長・活躍に課題を感じる経営者や人事担当者にとって、解決のヒントとなれば幸いです。 *ラーニングイノベーション総合研究所®「人事部の意識調査(人と組織の課題編)」 ========================== 本調査レポートが、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。

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