新プログラム【公開講座】「ハラスメント防止研修」を発表しました。

●パワーハラスメントについて、カードゲームを用いて、自分のパワーハラスメントに対する感度や他者との違いを具体的な事例で実感していただき、日ごろのご自身の他者との関わり方を振り返ります。 ●ハラスメントの知識だけを学んでもハラスメントの防止にはなりません。ハラスメントが及ぼす影響を理解し、ハラスメント予防のために自分に求められる日頃の言動を考えていただきます。 ●ハラスメント防止につながる職場の良好な人間関係づくりの心構えとコミュニケーションの取り方のポイントを学びます。

日立が考える、デジタルトランスフォーメーション（DX）に必要な人財像と育成方法

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

デジタル技術を活用することで事業を継続・拡大・変革する、あるいは社会を大きく変える。いわゆる“デジタルトランスフォーメーション（DX）”は、産業界において大きなテーマの一つとなっている。では、DXの推進を支えるデジタル人財をいかにして確保すればいいのか、そもそもDXの実現に必要なのはどのような人財なのか。株式会社日立製作所主催のセミナーから考察しよう。

社労士が教える「採用コンプライアンス」周知と教育のポイント

特別読み切り

企業に対する法令遵守の目は年々厳しくなっているが、コンプライアンスは全てのビジネスの大前提であり、企業のあり方を築くための根幹となるものである。会社が長期に渡って存続するために、世の中のルール、社会のルールを守り社会から信頼を得ることは必須である。社内での人権の尊重、差別、ハラスメント等の禁止や反社会的勢力への利益供与の禁止等はもちろんのこと、社内へ入社する前段階である「採用」に関しても法令遵守を徹底することは強く求められている。そこで今回は採用コンプライアンスを遵守するための関係者への教育のポイントについてお伝えしたい。

セクハラ防止のため、受け手との意識のギャップを知ろう

「ほんの冗談のつもりだった」、「好意から出たことだ」と自分では思っていても、相手にはとても不愉快な行為と受け取られる──このようなギャップはありがちなことだが、それが職場で、しかも性的な内容であると、セクハラという問題になる。意識の上でどのようなギャップがあるかを知っておくのも、こうしたセクハラを防止するために必要なことだ。

HR総研：人材育成「テーマ別研修」に関するアンケート調査　結果報告（2019年）

実施している研修は「コンプライアンス研修」がトップで6割、今後は「リーダーシップ研修」を強化

前回までの2回にわたる「階層別研修（新入社員研修、管理職研修）」の調査報告に続き、今回は「テーマ別研修」に関する調査結果を報告する。 労働力人口が急速に減少し続ける日本社会において、人材確保が喫緊の課題となる企業には、スピーディーかつ戦略的な人材育成が求められている。このような中、職位や階層にこだわらず、必要な知識やスキルを学ばせる研修体系である「テーマ別研修」は、企業においてどのように活用され、どのような課題があるのだろうか。 「テーマ別研修」について全体像を把握するとともに、「リーダーシップ研修」「キャリア研修」「ハラスメント研修」等、各研修の課題や実施状況等について、フリーコメントによる具体的な意見も含めて検証した結果を、以下に紹介する。 ＜概要＞ ●実施しているテーマ別研修は「コンプライアンス研修」がトップで6割。「守りのテーマ」が上位に ●今後、強化する予定の研修は「リーダーシップ研修」がトップ ●課題のトップは「リーダーとしての在り方・姿勢・役割意識」 ●「ハラスメント研修」の実施企業は半数超え、ただし中小企業は4割にとどまる ●「ハラスメント研修」は「コンプライアンス」として必要、離職者増加にも危機感 ●コミュニケーション研修内容は「傾聴力」がトップ ●４～5割の大企業で「キャリア研修」実施、「シニア向け」は中堅・中小企業で1割未満

Q3：部下の強みを知り、社内でそれぞれの得意分野を共有して相互理解を深める

Q12を活かすマネジメント

シリーズで解説している、米国のギャラップ社による、生産的な職場を生み出す指標「Q12（キュー・トゥエルブ」」。第4回目はQ3について解説するが、これは管理職としてもっとも必要とされる内容だ。

HR総研：人材育成「管理職研修」に関するアンケート調査　結果報告（2019年）

～「実施効果が感じられない」が半数以上、最大の課題は「効果測定ができていない」こと～

前回テーマ「新入社員研修」に続いて、今回は「管理職研修」に関する調査結果を報告する。「研修内容」、「研修の運営上の課題」、「受講者が抱える課題」など、研修実施の実態を把握するとともに、企業規模別に表れる特徴的な動向や、運営現場の実態について具体的な意見（フリーコメント）等を以下に紹介する。 ＜概要＞ ●「管理職研修」を実施している企業は約6割 ●研修内容は、「マネジメント」が約8割、大企業では社会性の高いテーマに着目 ●「実施の効果が出ている」と感じる企業が半数以下 ●運営上の最大の課題は「実施の効果測定ができていない」こと、研修実施の効果が感じられない要因に

ANAグループのe-Learning

いつでも、どこでも、一人ひとりに合わせた教育を

ANAグループのノウハウを凝縮した教育・研修プログラムをいつでも、どこでも、e-Learningで学ぶことができます。

副業時代に「反社会的勢力」のリスクを回避するための対応策とは

昨今の吉本興業ホールディングス（以下、吉本HD）の一連の報道などにより、企業と反社会的勢力（以下、反社）との関係についての問題が注目されている。ともすると、自社や自分とは関係のない遠い世界の話だと思っている方もいらっしゃるかも知れないが、これは決して対岸の火事ではなく、どの企業にも潜在するリスクである。事実、私もかつて飲食店店長であった時、彼らの不当要求に何度も悩まされた。反社との関わりは、職場の士気に大きく影を落とし、ひいては企業経営にも打撃を与えうる問題である。では、そうならないために企業として何ができるか、労務管理の観点から考えてみる。

「プレゼンティーイズム」に対処する上司の朝の習慣

「プレゼンティーイズム」とは、出勤しているものの、何らかの体調不良で業務効率が落ちてしまっている状態のことをいう。普段の90％のパフォーマンスしかできないのであれば、残りの10％が会社にとって損害になるという考え方だ。従業員の健康状態がコストとなるという点では、「アブセンティーイズム（病欠）」が分かりやすいが、実は企業の健康関連の総コストの中ではプレゼンティーイズムから生じるものが最も大きい、という研究結果が多い。

“パタハラ騒動”に見る「育児休業」と労務管理のこれから

大手化学メーカーの元社員の妻が、育児休業直後の転勤命令に対する不満をTwitterで発信したところ、“パタハラ（パタニティ・ハラスメント）”として炎上し、同社の株価が落ち込むなど大きな騒動に発展したのは記憶に新しい。この騒動の概要を紹介するとともに、これからの育児休業への対応について解説する。

Q2：「職場環境」と「情報共有」の面から、満足度を向上させるポイントを考える

Q12を活かすマネジメント

米国のギャラップ社による、生産的な職場を生み出す指標「Q12（キュー・トゥエルブ）」に関する連載の第3回目は、Q2についての解説だ。

「働き方改革」を成功に導くポイントは「働きがい改革」にある

HRプロ編集部　特別取材記事

株式会社FeelWorks 代表取締役／青山学院大学 兼任講師 前川孝雄氏 近年日本全体で働き方改革が進む一方で、日本人の会社や仕事に対する満足度は一向に上向く兆しを見せない。そこにはどのような要因があるのだろうか。また社員ひとり一人が“働きがい”を感じ、成長していくには、どのような組織づくりが必要なのだろうか。株式会社FeelWorksの代表取締役として、数多くの企業の人材育成・組織開発を手掛ける前川孝雄氏は、“働きがい”を得るためには、組織の目的の共有や個々のメンバーの尊重が鍵になると語る。“働きがい”があふれる職場の作り方――そのヒントをご紹介いただいた。

第101回 2020年卒「就活川柳・短歌／就活川柳・短歌」入選作品発表！ 人事・就活生の本音が見える傑作揃い

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 例年であれば「海の日」前後では梅雨明けするものの、今年はそれが遅れ、7月は比較的涼しく過ごせていました。ところが、7月末からは一転、真夏日あるいは猛暑日の連続です。皆さん体調は大丈夫でしょうか？ 夜も熱帯夜が続き、ぐっすり眠れない方が多いことでしょう。エアコンをつけっぱなしにすると体が冷え過ぎて、朝起きると体がだるく感じますし、かといってタイマーをセットしておくと、タイマーが切れた途端に寝苦しくなって目が覚めてしまいます。 熱帯夜に快眠するためには、エアコンによる「温度」調節だけでなく、「湿度」調整も併せて行うことがコツのようです。「冷房」運転ではなく、「除湿」運転がオススメです。部屋の温度は下げ過ぎず28℃程度にして、湿度を50％程度に設定してみてください。湿度を下げることで、体を冷やし過ぎず体感温度だけを下げることができます。汗も乾かすことができますので、体がベタベタすることもありません。今までよりは少し快適に眠れると思います。

上司から理不尽に怒られた時の対処方法は「冷静になって自分と相手を観察する」こと

上司との関係がうまくいかないと、職場は憂鬱な場と化してしまう。怒りっぽい上司、特に「なぜこんなことで、こんなに腹を立てるんだろう？」と理解できない怒り方をする上司は、部下にとって最大の難物となる。もちろん暴言などの場合は、パワーハラスメントとして社内の相談窓口などに申告すべきだ。だが、そこまではいかないけれど、上司の態度に困っている……というあなたには、こんな対処方法があることを知ってもらいたい。

Q1：部下にやり方だけではなく目的も伝え、それぞれの特性に配慮するのが上司としての基本

Q12を活かすマネジメント

前回は、米国ギャラップ社による会社の業績を診断できる12の指標「Q12（キュー・トゥエルブ）」の概略をご紹介した。今回からは、一つひとつの質問について、上司が部下にどのようにふるまったらよいのかを見ていこう。まずは、「仕事の基本部分」に当たるQ1だ。

働き方改革で変わる？ 令和時代の転勤制度について考える

働き方改革関連法が4月から施行された。働き方改革は、働く人々が、個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を、自ら選択できるようにするための制度だ。また、最近の「パタハラ」騒動勃発により、転勤をはじめ、配置転換制度の在り方についても問われるようになった。働き方改革によって従来の働き方が大きく変わっていく中、令和時代の転勤制度も影響を受けるのだろうか。

【満員御礼！追加開催決定】『心理的安全性／サイコロジカル・セーフティ』のつくり方

体験セミナーでは、米グーグル社がチームの生産性を高める唯一の方法として実践する『心理的安全性／サイコロジカル・セーフティ』についての効果的な高め方を、科学的根拠を背景にお伝えします。 現状、多くの人は「本来の自分を隠す」ことに時間とエネルギーを費やしています。組織でこれほど無駄を生んでいる要素は他にはありません。心理的安全性が高まり、自然体の自分をさらけ出す環境が整うと、メンバーみんなが思ったことを自由に発言したり、行動したりすることができ、お客様や社会に向かってイノベーションを起こし続けるエネルギーに充てることができるのです。 また、心理的安全性が高まると、イノベーション促進以外にも、良好な人間関係づくり、建設的で質の高い対話、よい組織風土づくり、ハラスメントやマイノリティへの差別的な言動の軽減などにもつながり、チームの生産性向上へ大きく寄与します。 目には見えない心理的安全性の存在とその重要性に気づき、チームの心理的安全性を高めるために、リーダー自らの意識と行動を変えるためのヒントを学んでいただきます。 【セミナー概要】 米グーグル社が実践するチームの生産性を高める唯一の方法とは？ 『心理的安全性／サイコロジカル・セーフティ』のつくり方 日時：2019年10月16日（水）　14：00～17：00 会場：TAC八重洲校（https://www.tac-school.co.jp/tacmap/yaesu.html） 料金：無料 定員：20名様（1社2名様まで） 講師：窪田　晃和（クボタ　テルカズ） ………………………　プログラム　……………………… 1．心理的安全性とは 2．今の時代、心理的安全性がなぜ必要か 3．心理的安全性の高いチーム、心理的脅威の高いチームを体感する 4．チームの心理的安全性に大きな影響を与えるリーダーの存在 5．チームの心理的安全性を阻害するリーダーのエッジ（自己防衛心）に気づく 6．チームの心理的安全性を高めるメンバーの自己肯定感の高め方 …………………………………………………………………

パワハラ・セクハラによる退職者、2019年の調査では4割に増加

近年、#Me Too運動に代表されるような職場のパワハラ・セクハラ行為が大きな社会問題となっているが、それにより退職する人はどれぐらいいるのだろうか？ レバレジーズは2019年5月、「パワハラ、セクハラに関する意識調査」の結果を発表した。対象は、同社が運営するフリーター・既卒向け就職支援サービス「ハタラクティブ」に登録している18～30歳の男女281人（登録時の段階で正社員・契約社員・派遣社員）。調査期間は2019年4月12日～4月19日となる。

コストロスモデルから考えるパワハラ対策費用とその意義

令和元年5月、パワーハラスメント（以下、パワハラ）の防止措置を企業に義務付ける法律が成立した。このような社会的気運があるにもかかわらず、厚生労働省が公表している「職場のパワーハラスメントに関する実態調査報告書（平成28年度）」によると、パワハラの予防・解決のための取組みを実施している企業の割合は52.2％と約半数である。さらに99人以下の企業で見ると、その割合は26.0％と約4分の1に過ぎない。社労士としての現場感覚的にも、確かに規模の小さな企業ほど、パワハラ対策を考えていない傾向があるように思える。これは何故だろうか。