日本は、他の先進国に比べて著しく「熱意ある社員」が少なく、世界ランクで見ても最下位レベルだといいます。なぜ、そのような社員が多く存在するのでしょうか。その理由を探り、社員がモチベーションを高く保って業務に取り組むための施策を考察してみます。

熱意で働く社員の激減は「やらされ感」と「あきらめ感」が原因

「日本経済新聞」に、世界各国の企業を対象とした従業員エンゲージメント調査についての記事が掲載されたことがあります。日本企業の「熱意ある社員」の割合は6%で、アメリカの32%と比べて大幅に低く、139ヵ国のうち132位と最低ランクにあることが分かりました。「熱意ある社員」の割合が10人のうち1人もいない悲惨な状況を考えれば、「働き方改革」を推進する以前の問題のように思います。

では、なぜそのような状況になってしまったのでしょうか。いろいろな原因があると思いますが、そのひとつとして、「やらされ感」が挙げられるでしょう。私は労務相談や社員研修で多くの事業所を訪問しますが、自律的に仕事ができる人の割合が、業種や職種を問わず低いような気がしています。自律的に仕事ができない人は、上司から指示される受身の姿勢で取り組む仕事がどうしても多くなります。当然、本人も「やらされ感」を多く感じるようになるでしょう。それでは仕事に対する意欲は上がりません。

もうひとつの原因としては、「あきらめ感」があると思います。現在は、どの業種も変化の激しい状況の中で仕事をしなければなりません。「初めて取り組まなければならない」、「複雑な課題を解決しなければならない」など、どうしても難易度高い、苦手な仕事に取り組まなければならない状況でしょう。そのような場合、失敗を恐れず、自信と勇気を持って取り組まなければ仕事は上手くできません。しかし、そのようにできない人は「あきらめ感」が先に立ってしまうので仕事を上手くこなせず、結果的に意欲も失ってしまいます。

また、企業側としても、会社や上司は目の前に形で現れる成果を優先しがちで、従業員や部下の失敗を許容する寛容さが持てない、といった事情も「やらされ感」と「あきらめ感」を醸成してしまう要因になっていると思います。

それ以外にも慢性的な人員不足や長時間労働、パワーハラスメントやメンタルヘルスの問題など、さまざまなことが起因して、社員の熱意を削いでいると考えられます。私の実務でも、業種や企業規模を問わず、こういった問題に関するネガティブな相談が非常に多く寄せられており、「熱意ある社員」が減ってきている現状を実感しています。

熱意を持って主体的に仕事ができる社員の増やし方

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