組織力強化の新たな礎「ウェルビーイング」とは

特別読み切り

働き方改革の取り組みが進む中、従業員の「健康」が生産性や企業価値に影響を与えるという認識が浸透しつつある。その中で最近注目を集めている概念が、「ウェルビーイング」だ。身体的・精神的・社会的に満たされた状態であることを示す「ウェルビーイング」は、なぜ企業経営において重視されているのだろうか。また、人事は従業員の「ウェルビーイング」のためにどのような意識を持ち、何をすべきか。具体的な事例を交えながら解説していく。

「ウェルビーイング(well-being)」とは何か

企業にとって重要な経営資源である人材。彼らの健康が企業価値やパフォーマンスに直結するという意識は、近年「健康経営」という言葉と共に世の中に浸透しつつある。経済産業省が東京証券取引所と協働で「健康経営銘柄」を選定しているほか、日本政策投資銀行の「DBJ健康経営格付」も発表されるなど、健康経営の推進は投資家の注目も集める領域だ。

では、「健康」とはどのような状態であろうか。病気や怪我など身体的な不調がないことは、もちろん重要である。しかし、それだけで十分なパフォーマンスを発揮できるとは考えられない。そこで最近、企業経営や組織のあり方を考えるための概念として取り上げられているのが、「ウェルビーイング(well-being)」である。

「ウェルビーイング」という言葉は、1946年に署名された「世界保健機関(WHO)憲章」の前文で、「健康」を定義する文章の中に登場した。
“Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.”
「健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態(well-being)にあること」(日本WHO協会仮訳)というものである。

企業経営や人事領域で使われる場合は、心身ともに充実し、仕事に対するモチベーションや帰属意識も向上し、満足した生活を送れる状態といえよう。「ウェルネス」や「エンプロイー・サティスファクション(ES)」と混同されることがあるが、「ウェルネス」が「身体的・精神的な健康」と定義されることに対して、「ウェルビーイング」は、周囲との良好な関係性や、仕事に対する満足感、そして仕事以外の生活の充実といった「社会的に良好な状態」を含んでいる。また、「ES」は「会社や仕事に対する満足度」にフォーカスすることが多いが、「ウェルビーイング」は、仕事での達成感や目的意識を含め、人生をポジティブに捉えられる状態である。

従業員の「ウェルビーイング」は、企業の健全な競争力強化につながる

従業員の「ウェルビーイング」を意識した取り組みは、CSRや福利厚生の一環だと捉えられることもあるが、そうではない。むしろ、人材不足の中で組織の競争力を高めていくために、もはや避けて通れない投資対象であるともいえる。

しかし「ウェルビーイング」は、会社の外にある従業員個人の人生までを含む概念である。ならば、なぜ企業がそこに積極的に取り組むべきなのだろうか。

まず明白なのは、従業員が心身の不調を抱えた場合、本来のパフォーマンスを発揮できない。また、心身の健康に問題はなくとも、自分らしく働けず社会的な満足が得られないのであれば、パフォーマンスは低下する。たとえば、上司や同僚との関係性が良好ではなく、「思うように発言できない」「失敗したら評価が下がるという過剰な恐れがある」など、心理的安全性が脅かされる場合、その人材は委縮して能力を発揮できないだろう。仕事を通じてステップアップや達成感を味わえない場合も、満足度は低下する。さらに、性別など個人の属性やライフステージの変化によってキャリアや評価が理不尽に制限されてしまったり、周囲の理解を得られなかったりした場合も、モチベーションを削がれてしまうだろう。

このように、身体的・精神的・社会的な充足どれ一つ欠けても、モチベーションや集中力は低下してしまう。手を打たずにいれば、組織全体のパフォーマンスにも打撃を与えることは想像に難くない。だからこそ、企業は様々な取り組みの中で、常に従業員の「ウェルビーイング」を意識することが必要なのだ。「心身ともに健やかに働ける環境」「自分らしく、能力が発揮できる環境」「不当に抑圧されない環境」をつくることは、従業員一人ひとりのパフォーマンスを向上させることができ、組織全体の力を強化することにもなる。

また、「ウェルビーイング」が達成されることは、エンゲージメントの向上にも効果的だ。従業員が満ち足りた状態で働ける環境は、リテンションや採用ブランドも高めることにもなり、優秀な人材の確保につながるだろう。

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株式会社マネジメントサービスセンター

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