配置・異動のための人事アセスメント2　～行動をどう評価する？職務遂行行動の評定～

人材の適性を見極める「適性検査」が将来の可能性を予測するものなら、「職務遂行行動の評定」は、今まさに現場で発揮されているパフォーマンスを正しく捉えるための羅針盤です 。 本資料では、上司だけでなく多角的な視点で評価を行う「360°評価（多面的観察評価）」の有用性や、評価の客観性を高めるための具体的な手法をわかりやすく解説しています 。 厚生労働省のガイドラインを例に挙げた「事務系営業職」の具体的な判定基準など、実務にすぐ取り入れられるヒントが満載です 。 単なる「査定」に終わらせず、適切なフィードバックを通じて本人の行動変容を促し、組織全体の業績向上へと繋げるためのアセスメントのポイントがわかりやすくまとめられています！ 気になる方は、下記をダウンロードの上ご覧ください！

sonar ATS by HRMOS、ITreview Grid Awardで「Leader」を受賞

Thinkings株式会社（シンキングス、本社：東京都中央区、代表取締役社長：瀧澤 暁）が提供する採用管理システム「sonar ATS by HRMOS（以下、sonar ATS）」は、アイティクラウド株式会社（東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：黒野 源太）主催の「ITreview Grid Award 2026 Spring」において、採用管理システム（ATS）部門で5年連続「Leader」を受賞しました。また、大企業部門では「High Performer」、中堅企業部門では「Leader」にも選出されています。 これまでに100件以上のレビューをいただいており（2026年4月時点）、認知度と顧客満足度の双方が優れた製品として評価されました。 ・すべての「sonar ATS」レビューはこちら https://www.itreview.jp/products/sonar/reviews ・「sonar ATS」の受賞カテゴリ：採用管理システム（ATS）部門 https://www.itreview.jp/categories/recruitment-management レビューをお寄せいただいた皆さま、誠にありがとうございます。今後のサービス強化ならびに開発の参考にさせていただきます。引き続き、ご意見・ご感想をお聞かせください。当社が掲げる「誰もが意志ある仕事をするために、誰もが使える方法をつくる」というミッションのもと、今後も多くの企業の採用課題を解決できるよう、サービス向上に努めてまいります。

【実施200名突破】管理職・次世代リーダーの心理的資本が平均14%UP！個別伴走プログラム『CG1』

株式会社Be&Do（本社：大阪府大阪市、代表取締役：石見一女）が提供する、リーダーシップトレーニング「CG1（シージーワン）」の実施数が200名を突破しました。受講後の心理的資本スコアが平均14.3％向上し、「行動変容」や「業績感」でも大幅なスコア改善が実証されています。「人的資本可視化指針」の改訂や、次世代幹部候補を育成する「選抜型研修」への期待が高まる中、データと科学的根拠に基づいたアプローチで受講者本人のリーダーシップ発揮のみならず、組織の心理的安全性向上と業績アップを支援します。 ■ 実施数200名突破の背景：人的資本可視化指針の改訂と選抜型研修への注目 近年、労働供給の制約やビジネスモデルの変化を背景に、企業価値の向上につながる質の高い人的資本投資の拡大が重要視されています。政府による「人的資本可視化指針（改訂版）」においても、経営戦略と連動した人材戦略の策定と、それに伴う人的資本投資の実践および開示の好循環の実現が求められています。 また、限られた人材に高いパフォーマンスを発揮してもらい、次世代の経営幹部候補やリーダーを育成する「選抜型研修」への注目も高まっています。しかし、従来の知識付与を中心とした研修だけでは、現場での実践やリーダーとしての意識変革を引き起こすことが難しいという課題がありました。こうした社会背景の中、自律的な目標達成を促す「心のエネルギー」を開発し、具体的な行動変容を促す伴走型トレーニング「CG1」へのニーズが拡大し、このたび実施数が200名を突破いたしました。 ■ 心理的資本を開発する「CG1」とその確かな成果 「CG1」は、心理的資本の開発手法を学び実践するPsyCap Master®（心理的資本開発指導士）認定者が6ヶ月間にわたり1on1で伴走し、マネジメント人材の「心理的資本（やりとげる自信や困難を乗り越えるポジティブな心のエネルギー源）」を開発する個別伴走支援プログラムです。 2026年4月時点の「心理的資本診断」結果（累積データ）の速報において、CG1受講前後で以下のような顕著なスコア向上が実証されました。 ＜受講前後での平均変化率（受講前を100%とした場合）＞ 心理的資本（総合）： 114.3％（平均14.3%UP） 行動変容： 140.5％（平均40.5%UP） 業績感： 122.4％（平均22.4%UP） チームの状態： 120.1％（平均20.1%UP） データが示す通り、CG1による介入は単なるモチベーション向上にとどまらず、受講者自身の「行動変容」を大きく促しています。対話を通じて自身の強みや意志を再確認することでマネジメントに対する自信が高まり、結果としてチーム状態の改善や業績にもポジティブな影響をもたらしていることがデータで裏付けられました。 ＜受講者に見られる具体的な定性的変化＞ 自身の軸（Will）の明確化： 対話を通じて自分自身の強みや「ありたい姿」が整理され、迷いや不安が減少。失敗を恐れず自信を持って意思決定や行動ができるようになるケースが多数報告されています。 マネジメントスタイルの移行： 従来の「管理する」マネジメントから、相手の言葉に耳を傾け、Willを引き出す「対話型」「問いかけ型」のマネジメントへと変化。これにより、メンバーの主体性が引き出され、チームの心理的安全性向上に寄与しています。 社外ガイドの有効性： 自社や自身のことを知らない「社外の第三者（ガイド）」と1on1を行うことで、社内では得られない客観的な視点や新たな洞察を得られ、自己認識が深まる点が評価されています。 ■今後の展望 CG1を通じた心理的資本の充実は、これからの組織を牽引する次世代リーダーに欠かせない要素です。今後も株式会社Be&Doは、経験や勘に頼るマネジメントから脱却し、データと科学的根拠に基づいたリーダー育成支援を通じて、企業の人的資本経営の推進と働く人と組織のイキイキの実現に貢献してまいります。 【会社概要】 会社名：株式会社Be&Do 所在地：〒530-0047 大阪市北区西天満2-8-1 大江ビル305 代表者：代表取締役 石見一女 設立日：2011年10月 URL：https://be-do.jp 事業内容：人材育成サービス、組織開発サービス、マネジメントツールの開発提供等 ▼CG1（シージーワン）とは 職場のリーダーをはじめとするマネジメント人材や選抜型の次世代リーダーを対象に、個別伴走型のガイディング（心理的資本を高める介入）を行い、職場の心理的安全性やエンゲージメントを高め業績アップ・組織活性化の実現を目指します。 ポジティブな影響を生むリーダーシップ発揮を促すと共に、困難な課題も乗り越えられる心理面の能力開発を行います。また、部下のマネジメントに活かせる思考法やコミュニケーション法を身に付けながら、実践的に現場の課題解決に向き合います。

書籍「企業変革を加速する5つの人事施策」出版のお知らせ

新刊書籍「企業変革を加速する5つの人事施策」出版のお知らせ。 当書籍は、様々な分野の専門家6名で執筆をした。これは企業の人事問題が、既に「人事」にとどまるものではなく、新たな発想の施策、または新たな発展をした施策によってのみ解決できるからだ。従って、6名の多岐にわたる専門家が集まって書籍を出版をしたのは、このような経緯からである。 さて、今後の人事施策として注目を浴びるものはたくさんあると思われますが、当書籍では極めて重要な施策を5つ挙げている。 ①企業人事の定量分析 ②人的資本の抜本的強化 ③キャリアコンサルティング ④イノベーション ⑤M＆A 以上の5つは今後の人事施策を考えるうえで、極めて重要なポジションを占める。 ①企業人事の定量分析は、企業の人事の状態を定量的に把握することが今後の経営に必須であるということだ。これだけ高度に労働市場や人事を取り巻く環境が変わっていく中で、自社の強み・弱みを正確に把握する必要がある。例えば、生産性などは今後の企業の状態を把握する最大の指標である。このような様々な指標を定期的にモニタリングしなければ現代の人事管理とは言えない。 ②人的資本の抜本的強化は、言うまでもなくその重要性は世の中で十分認識されている。しかしながら、人的資本管理に極めて強くコミットしている会社はまだ少ない。日本人は、世界の各国と比較して、ビジネスマンの能力がかなり低いことが分かっている。このビジネスマンとしての能力としての上昇は、今までやってこなかった教育とともに通常やらなければならない教育も含めて、桁違いの人材育成が必要となるという事だ。 ③キャリアコンサルティングは、今後のキャリアを相談するプロの資格である。この5年間、特に日本の中では大きく伸びてきた。産業構造が大きく変わり、雇用の在り方も大きく変わる中で、個人は将来どのようなキャリアを歩むかを常に考えなければならない時代に入った。そのため、このキャリアコンサルティングは脚光を浴びている。今後も大きく発展することは間違いないが、どのように人事や個人に埋め込んでいくかが大きな課題として挙げられるだろう。この施策なくして、企業単独に閉じたキャリア施策は意味がなくなるということだ。 ④イノベーションは、新しい大きなビジネス価値を生むという革新と言える。日本は以前、このイノベーション分野は強かったと言われている。しかしこの30年間は、イノベーションを牽引する日本の有名なビジネスマンはほとんど出てきていない。米国などは、新しいメガビジネスがイノベーションによって発展をしている。単純にこれだけの比較でも30年間の両国の在り方がよくわかる。イノベーションを起こすための施策とは何か。これが将来の日本の成長可能性を示すことになるだろう。 ⑤M＆Aは、文字通り企業の吸収合併である。日本の中では年間5000件以上のＭ＆Ａが実施をされている。M＆Aの施策について人事を見ると、２つの意味があると考えられる。１つ目は、異なる2つの文化の会社を1つにすることによって、新たな価値や新たなエリアを開拓できるということだ。2つ目は、なんといっても生産性の向上である。一般論では、企業規模が大きければ生産性は高くなる。日本は中小企業が全体の99.7％を占めている。将来、中小企業対策、別な言い方をすると日本の生産性向上施策の決定的な施策になるだろう。現在は、大手企業に対してM＆Aが行われているが、それを継続しつつ、中小企業も徹底してM＆Aを追求しなければならないだろう。しかし、M＆Aは異なる文化の統合としては極めて難しい施策である。このことを十分踏まえなければならない。 以上の5つの施策が、極めて重要な施策である。当然これら以外の施策もたくさんあるだろう。それらに対して否定するものでは全くない。ただ、代表的と思われる施策を俯瞰して見たということだ。企業の経営者、管理部門、人事部門は、定量的な人事分析をベースとし、様々な施策を行って生産性を高めることを目指さなければならない。その代表的で十分理解していただきたい施策を俯瞰的に執筆した。なるべく広く、多くの人に読んでいただき、人事という視野をより広げていただきたいと思う。

ポジション採用成功のヒントに！「事業成長を担う幹部」となりうる学生の志向性

【この資料でわかること】 ・事業成長を担う幹部候補生とは？採用にあたって重視したい要素は「〇〇」 ・幹部候補生はどこにいる？ターゲット学生が多いセグメントとは ・ここを見る！幹部候補生の情報収集事情

ご案内／エンゲージメント課題・スコアの可視化に留まっていませんか？エンゲージメント向上のための相談会

エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ エンゲージメント課題をそのままで終わらせない！ 【参加無料】人事領域の戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「エンゲージメント向上のための相談会」 エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．エンゲージメント簡易診断による課題の明確化 ２．具体的なエンゲージメント課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．エンゲージメント向上に向けたソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ 世の中に数多あるエンゲージメントサーベイを通じて、自社の組織・人材課題を明確化される企業は毎年増加傾向にあります。 しかし、多くの企業が、エンゲージメント課題（組織・人事課題）の抽出・把握で留まっており、具体的にエンゲージメント課題の解決まで、一歩、踏み込んだ改革を進められていないのが実際です。 また、改革に着手しているものの、思ったような成果を得られていないといったお声も多くいただいております。 上記のような背景を踏まえまして、タナベコンサルティングでは、単なるエンゲージメント課題の明確化に留まらず、改善策の立案から、課題解決に向けた伴走まで、あらゆる業種・業界・規模の企業様のパートナーとして、今日まで臨床を重ねて参りました。 今回、企画させていただく「エンゲージメント向上のための相談会」は、エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・エンゲージメント課題をどのように捉えるべきかわからない。 ・人事部や人事責任者としてエンゲージメントをどう自社の戦略に落とし込むべきかわからない。 ・エンゲージメント課題に対するプライオリティ（優先順位付け）がわからない。 ・エンゲージメント向上に向けて何から手を付けて良いかわからない。 ・エンゲージメント向上のための研修を実施したい。 ・エンゲージメント向上に向けた人事制度の再構築を検討している。 ・エンゲージメント向上を実現した企業の事例を知りたい。 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

リコー、新中期経営戦略で新たなESG戦略を策定。「脱炭素目標引き上げ」と「再エネ調達強化」で持続的成長へ

株式会社リコーは2026年4月8日、新中期経営戦略のもとで新たなESG戦略を策定し、マテリアリティ（重要社会課題）およびESG目標を改定したと発表した。同社は脱炭素に向けた目標引き上げや再生可能エネルギー調達の高度化などを通じ、持続可能な社会の実現と企業価値向上の両立を図る構えだ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

ポジション採用成功のヒントに！「事業成長を担う幹部」となりうる学生の志向性

【この資料でわかること】 ・事業成長を担う幹部候補生とは？採用にあたって重視したい要素は「〇〇」 ・幹部候補生はどこにいる？ターゲット学生が多いセグメントとは ・ここを見る！幹部候補生の情報収集事情

AI人材の育成方法や必要スキルとは？ 育成のポイントや企業事例を紹介

HRの注目ワード徹底解説

人手不足が深刻化する中、AI技術の活用によって業務効率化・新規事業や新しい価値の創出を目指す動きが活発化している。しかし、知識を保有するだけでなく、AI技術をビジネスの上で適用・推進できる「AI人材」は不足している状況だ。 ここでは、AI人材とはどのような人物を指すのか、どのようなスキルを保有し、現場ではどのような職務に携わる人材なのかという基礎知識を解説。また、AI人材の育成に必要な方法と、独自のプログラムでAI人材育成に成果をあげている企業事例も紹介する。

ご案内／人材育成に関する無料相談会／人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「人的資本経営」の実現に向けて、人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する 「人材育成に関する無料相談会」 ※各社1時間予定 本相談会で、事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．現在の貴社の教育体系や人事諸制度を多角的に分析し、人材育成に関わる課題を明確化 ２．貴社のビジョンや戦略から必要な人的資本投資をともに考え、実施すべき研修や人材育成コンサルティングを企画 ３．経営人材から新入社員まで、それぞれのテーマに即した人材育成課題を解決する事例・ソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」を実現するために、「未来の人材育成」をともに考える 「人的資本経営」という言葉が使われるようになり、すべての企業が人材に対しての向き合い方を変えようとされています。 その中でも重要な投資となるのが「人材育成」です。多くの企業が「人材育成」を重要な経営戦略テーマとして位置づけ、人と組織の成長に戦略的な投資をしています。 複雑化する経営環境に適応していくために、今までのようにリーダーや新入社員といった階層別の育成だけでなく、DXや戦略構築、パーパス経営、ダイバーシティー、女性活躍やエンゲージメント向上など、より細分化された育成テーマが求められるようになってきました。 また、単なる研修やOJTだけではなく、越境学習やe-ラーニング、ゲーミフィケーションなど人材育成の手段も多様化しています。 このような時代背景の中で求められるのは、「未来の人材育成」です。次世代の経営人材を始めとして、リーダー候補やプロフェッショナルの育成など、今までの延長線上ではなく、全く新しい人材育成を志向していかなければなりません。 未来の会社をつくっていく人材をどのように育成していくのか・・・。 事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・組織や人材に課題感を感じているが、どこから手を付けていいかわからない ・今までの研修を変えていきたい、また新たに研修を実施していきたい ・経営戦略や人事処遇制度に合わせて教育体系を見直していきたい ・人材育成を推進するためのシステム・ツールを導入したい ・リーダーや社員の適性を把握し、人材育成に生かしていきたい ・後継体制や次世代リーダーの育成が追いついていない ・他社事例を聞いてみたい など このほか、エンゲージメントやダイバーシティ、事業承継などのテーマに課題感を感じている方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

【お役立ち資料】新時代を拓く 中堅企業の調査研究（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）

【お役立ち資料】 新時代を拓く 中堅企業の調査研究（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 中小企業の殻を破りながらも、大企業のような安定にはまだ届かない。 この「中堅」という立ち位置にこそ、次の飛躍へのヒントが隠されています。 政府の支援策や経済政策を活用するだけでなく、自社の強みを最大限に生かした戦略を描くことが、未来を切り拓く鍵となります。 本資料では、次の一手を考える企業に、成長の壁を突破するヒントをお届けします。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・〈年頭指針〉　ブレイクスルー戦略　揺るぎない成長への意志 ・中堅企業の成長が日本の未来を切り拓く／細江 一樹 ・〈経営環境〉 長期的視点で人材育成を優先する動きが加速 ・〈成長投資〉 「人材」への集中投資を起点に、DXと新規事業を推進 ・〈人材戦略〉 人材の多様性と組織の柔軟性を高める取り組み ・〈財務・承継〉 企業の持続的成長を実現する財務・承継基盤の構築 ・〈サステナビリティ〉 サステナビリティ経営で実現する企業価値と信頼の向上 ・PICK UP 1　アヲハタ ・PICK UP 2　エプソンダイレクト ・PICK UP 3　城南製作所 ・中小企業の未来を拓く「100億宣言」の挑戦と可能性 ・地域から未来を拓く 中堅企業の挑戦　エコリング など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

新卒給与の引き上げ進むも“給与逆転”に不満が87.5％。既存社員のモチベーション・転職意向に影響か

パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関「Job総研」は2026年4月6日、「2026年 新卒の給与に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2026年3月18日～23日で、社会人の男女302人から回答を得ている。新卒給与の引き上げが進む中、既存社員との給与逆転に対する意識や影響が明らかになっている。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

管理職の不安・スキル不足を解消。段階別カリキュラムで学ぶ「一生モノ」の対話術。

人的資本経営の加速に伴い、 社員の「人間力」や「自己基盤」の強化が企業の競争力に直結する時代です 。 しかし、多額の研修予算を投じても、現場に定着しなければ意味がありません 。 本資料では、 国際コーチング連盟（ICF）認定校である銀座コーチングスクールが、 対話を通じて部下の「気づき」と「自発的行動」を引き出す具体的な仕組みを解説します 。 管理職のマネジメント力底上げを目指す人事担当者必見のガイドです。 ▼本講座で身につくスキル▼　------------------------------- ◆ 部下の主体性開発: 　答えを教えるのではなく、問いかけによって部下の「自発的な行動」を促す技術 。 ◆ 1on1の質向上: 　目標設定から具体的な行動の動機づけまで、 　迷わずに進められる「会話の組み立て方（ストラクチャー）」 。 ◆ 人間関係の改善: 　相手の真のニーズを引き出し、職場内のコミュニケーション摩擦を低減させる対人スキル 。 ◆ セルフマネジメント: 　自分自身を客観視し、思考を整理して行動に移せる「セルフコーチング」の能力 。 -----------------------------------------------------------------

【2026年3月号】HR総研 調査報告集―27卒採用で個別企業説明会の開催が顕著に前倒し

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、 「HR総研 Monthly Report 2026年3月号」を公開いたしました。 今月は、「2026年＆2027年新卒採用動向調査（12月）」と、「人的資本調査2025」をお届けします。 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。 是非ご活用ください。 ＊＊ ＜2026年＆2027年新卒採用動向調査（12月）＞ 2025年度も終盤となるこの時期、 2026卒採用の総まとめとして長期間に及ぶ内定者フォローを継続しながら入社式に向けた準備を行い、 2027卒採用ではインターンシップや企業説明会、面接選考など、 本格的な採用活動を実施している企業も少なくないのではないでしょうか。 そこでHR総研では、2025年12月時点における2026年と2027年新卒採用の実態についての動向調査を行いました。 ＜人的資本調査2025＞ HR総研は、一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム、一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会と共同で、 人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2025」を、 2025年9月から12月にかけて実施しました。 本調査に対して回答期限までに調査票を提出いただいた160社について、本調査の全体傾向として報告します。

採用活動と経営戦略の連動に関する実態調査

■調査結果概要 　1．この1年で自社の採用活動の危機感が高まった経営陣は約8割 　2. 一方、約6割の企業で「経営戦略から逆算した採用計画」が不十分 　3．5割以上の企業が活動の検証・改善に生かされるデータを活用していない 　4．入社後の定着や評価数値を定期的に採用要件改善に活かす企業は5割以下 　5. 約9割の採用担当者がAIやテクノロジーでデータ収集・分析を後押しするツールへ期待 #母集団形成 #歩留り #HRテクノロジー #DX #採用チャネル #採用戦略 #新卒採用 #中途採用 #採用マーケティング #タレントアクイジション #採用難 #人材不足 #採用課題 #採用効率 #採用KPI #人事DX #採用コスト削減 #転職潜在層 #採用オウンドメディア #リファラル採用 #アルムナイ採用 #タレントプール採用 #ナーチャリング #データ活用 #採用トレンド

データで見る“イマドキ若手”の育て方～効果的なOJTの方法～

日本企業は伝統的に、現場でのトレーニング（OJT）を通じて人材育成を行う傾向が強いとされています。 しかし近年、OJTの実施が難しくなる要因が増えています。 人材不足による「時間不足」、年齢構成の歪みから来る「お手本不足」、 ハラスメントを恐れる「踏み込み不足」などがその典型例です。 OJTは過去のノウハウやスキルを新人に「キャッチアップ」させる側面が強いですが、 変化の速い現代においては、新人と教育側が「共に変わり合う」関係を築くことが重要です。 本セミナーでは、パーソル総合研究所が実施した「OJTに関する定量調査」を基に、 イマドキの若手社員を取り巻く職場環境やこれまでのOJTの課題、 そしてこれからの組織において有効なOJTの方法について解説します。 職場での若手育成に課題をお持ちの管理職・リーダーの方や、 現場のOJT支援を行う人事部門・経営層の方はぜひご参加ください。 このような方におすすめです ================================================== ・業務負担を抱えながら部下育成も担うマネジメント層 ・若い世代が育っていないと感じる管理職・リーダー ・OJTプログラムの設計や実施に関与している方 ・OJTを担当する現場リーダーの支援をしている人事部門の方 ==================================================

健康経営の取り組み事例10選！ 即実践できる施策からユニーク事例まで紹介

HRの注目ワード徹底解説

業績拡大や採用力向上につながるとして、近年健康経営が注目されている。従業員の健康意識を高めるために、取り組みの必要性を感じている人事・労務担当者も多いのではないだろうか。 実際、経済産業省が推進する「健康経営優良法人認定制度」への申請企業数は増加傾向にある。できることなら、自社らしさを活かした独自の取り組みを実施したいと考えるのは自然だ。しかし、最初からユニークな施策を立案するのは容易ではない。まずは、他社の取り組みを把握する必要がある。 そこで本稿では、健康経営に取り組む企業の事例を10選紹介する。味の素やコニカミノルタ、ユニ・チャームなど先進的な企業の取り組みを抜粋した。また、事例から見えてきた取り組みの成功ポイントや手順も解説していく。自社の課題解決のヒントとして活用してほしい。

従来のマネジメントはもう限界？チームを「成長型」に変える新常識

市場環境の変化や労働力の不足、AIの台頭。 これまでと比べ物にならない激しい変化の中で、改めて「人」と「チーム」を取り巻く組織運営スタイルが見直されています。 リーダーの疲弊や不足、現場の受け身体質など、現場で巻き起こる問題は、これまでの組織運営スタイルが通用しなくなってきたという「ひずみ」かもしれません。 正解のない時代を勝ち抜く成長型組織に生まれ変わるために、どのようなメソッドにのっとり組織運営スタイルを組みなおす必要があるのでしょうか。 今注目を集める「成功の循環」の考え方をベースに、その有用性と効果を解説します。 組織運営にまつわる問題に根本的な一手を打ちたいとお考えの方、ぜひご一読ください。

なぜ、人事施策が職場で空回りするのか？

人的資本経営が進む中で、「人」への投資は単なるコストではなく、重要な資本として捉えられるようになっています。一方で、資本として「個の尊重」が進むことで、思わぬ副作用も現れています。本資料では、職場で起きている「静かな組織崩壊」を防ぐための具体的な対策をご紹介します。

大和証券グループ、従業員持株会に“一律10万円”を付与。「特別奨励金拠出制度」導入で株式保有を促進、企業価値向上へ

株式会社大和証券グループ本社は2026年4月3日、グループ社員が自社株式をより身近に保有できる仕組みとして、従業員持株会向けの新たなインセンティブ制度「特別奨励金拠出制度」の導入を決定したと発表した。これにより同社は、未加入者の参加を促進するとともに、社員が株価や企業価値向上をより自分ごととして捉える環境を整備し、中長期的な企業価値の向上につなげる狙いだ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞