HRプロとは【2023年6月】HR総研 調査報告集：「人的資本経営・開示の現状」に関する調査、ほか
掲載日：2023/07/13 ※最終更新日：2023/12/13
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資料の内容
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企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進を重視する動きが、企業の間で広がっています。
また、2022年8月30日に内閣官房より公表された人的資本に関する開示のガイドラインである「人的資本可視化指針」により、今年度より上場企業には有価証券報告書で複数項目の開示が義務化されました。
このような動きを受け、HR総研では「人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート調査を実施。
今回は、「人的資本経営・開示の現状」に関する調査結果を、「第１報」と「第２報」の２本を収録しました。ほか、「人事制度の基準」がテーマのコラムも収録いたしました。ぜひご覧ください。
資料の目次
◆HR総研：「人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート2023結果報告（第1報）～人的資本経営を重視する企業が7割、業況の良い企業の特徴は？～
◆HR総研：「人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート2023結果報告（第2報）
～革新型企業で取組み拡大、人的資本開示は「多様性」が増加傾向～
◆寄稿：レガシーの壁を超える人事の取り組み 第36回
評価基準、昇進基準、行動基準等、人事制度の基準は明確に具体的にすると機能しない
HRストラテジー 代表 松本 利明
HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2023年6月」を公開いたしました。
今月は、「人的資本経営・開示の現状」に関する調査結果報告を、第1報と第2報の２本にわけてお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。
会社情報
| 社名 | HR総研（ProFuture株式会社） |
|---|---|
| 住所 | 〒100-0014 東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル514 |
| 代表者 | HR総研所長 寺澤康介 |
| 資本金 | 3,015万円 |
| 売上高 | - |
| 従業員数 | - |
