HR総研：人材育成「テーマ別研修」に関する調査報告2

「ハラスメント研修」の内容第2位は「セクハラへの認識」。 第1位はやはり…？！

「テーマ別研修」第2弾は、「キャリア研修」「メンタルヘルス研修」「ハラスメント研修」に関する調査結果のご報告です。 「キャリア研修」は企業規模により実施率が異なっており、大規模企業ほど実施率が高い状況です。若手向けの内容では「キャリアの考え方」や「強み・弱みの把握」が半数以上であり、シニア向けでは「ライフプラン」がメインとなっています。

採用担当者約100名の回答に見る、「採用に強い企業」の取り組み（後編）

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

ビズリーチでは、企業の採用担当者約100名に採用業務に関する意識調査を実施しました。前編では、欲しい人材を採用できている「採用に強い企業（A群）」と、欲しい人材を「採用できていない企業（B群）」の採用活動における差から、採用を強化するために戦略的な採用活動に時間を割くことや、採用活動データの可視化・分析が重要であることを明らかにしました。また、本調査のなかで60％の採用担当者が「採用を強くしていくために、今後、HRテクノロジーツールの導入を強化したい」と回答し、ツールの活用に注目が高まっていることが分かりました。 海外だけではなく日本においても、インターネットやSNSの普及により採用経路が大きく変化し、主体的・能動的な採用活動であるダイレクト・リクルーティングを通じて、転職潜在層へのアプローチが進むなど、採用活動そのものも大きく変化しています。これからの採用担当者は、日々登場する新しい採用手法やツールの情報にアンテナを立て、それらを駆使しながら状況に応じた戦略的な採用が求められているのです。 後編では、今、採用領域で注目される「HRテクノロジーツール」について解説していきます。

HR総研：人材育成「テーマ別研修」に関する調査報告１

増加が目立つのはコンプライアンス、メンタルヘルス、ハラスメント、リーダーシップ

日本企業の研修は、新入社員から始まる階層別研修と、テーマごとに設定される研修の大きく２本柱にわけられる。 　テーマ別研修には、コミュニケーションやモチベーションをテーマにするもの、営業力強化や各種のスキルを向上を目的とするもの、そして会社としてのあり方やモラルを向上させるためのコンプライアンスやメンタルヘルスなどの研修がある。 　近年はこうした社員の意識向上を目指す研修が増加していることが、今回の調査から判明した。

「終了報告」の受け方

“人が動く”コミュニケーション術

部下に作業を命じると、作業の終了後、その部下はリーダーに終了した旨を報告に来るであろう。そのようなとき、リーダーはどのような態度で部下の終了報告を受けるのが好ましいのだろうか。

父親の「家事・育児参加状況のアンケート」子どもの誕生で家事・育児の時間6割が増加

近年、女性の社会進出が目覚ましい。共働きの世帯は著しく増加し、育児に積極的に参加する「イクメン」が注目されつつある。これまでハードルが高かった男性の育児休暇取得が当たり前になる時代も遠くないと言われているが、実際に子どもがいる男性の働き方や意識はどうなっているのだろうか。 株式会社リクルートコミュニケーションズは、全国の20～50代の子どもがいる一般男性190人を対象に「家事・育児参加状況のアンケート」を実施し、父親の家事・育児参加の実態を調査した。

変化に負けない経営と多様な人材を活かし尽くすマネジメント ― “人財を活かす”経営変革フォーラム パネルセッション

イベント・講演録

日本の人事が世界と比べて大きな遅れを取っていると言われる中、変化の激しい時代に打ち勝ち、多様な人材を活かした経営を実現するためには、何が求められるのでしょうか。本日お話いただいた4名の方々に再びご登壇いただき、「変化に負けない経営と多様な人材を活かし尽くすマネジメント」をテーマに、パネルセッションを実施いたしました。

人を活かす経営とは ― 人財を活かす”経営変革フォーラム講演録

イベント・講演録

量的にも質的にも人材不足が加速化していく中で、企業はいかに人材を確保し、いかに人材と向き合えばいいのか。そして、社員のモチベーションやエンゲージメントを高めるためには、どのような取り組みが必要なのか。学習院大学経済学部経営学科 守島基博教授にご登壇いただき、「人を活かす経営」をテーマに、これからの人材マネジメントのあり方についてお話しいただきました。

ヒップスターゲート、2017年度新入社員労働に関する意識調査結果を発表！

人材育成や教育コンテンツの開発を手掛ける株式会社ヒップスターゲート（代表取締役：渡邉良文、本社：東京都渋谷区）は、2017年度の新入社員に対して、労働に関する意識調査を実施しました。これは、新人・若手社員を対象とする人材育成の質の向上を目的として、ヒップスターゲートが提供する新入社員研修の受講者に対して調査したものです。 ◆調査概要 【調査名称】2017年度新入社員労働に関する意識調査 【調査方法】アンケート調査（選択式） 【設問内容】 1.会社の先輩や上司に何を期待しますか 2.働くうえで重要だと感じていることはなんですか 3.仕事をする上でモチベーションとなる事柄はなんですか 4.指示を受けた仕事で不明点があった際はどうしますか 5.あなたは先輩や上司から何を期待されていると思いますか 6.将来、海外に行って働きたいですか 【対象人数】1525名 【調査期間】2017年4月4日～5月12日　 ◆調査結果サマリー　 2017年度新入社員労働に関する意識調査により、新入社員の働く意識の傾向が明らかになりました。結果は以下のとおりです。 【アンケート調査結果】 ▶設問1.「会社の先輩や上司に期待すること」 1位：仕事以外の話もできる雰囲気があるとよい36% 2位：マナーや仕事の進め方基礎を教えてほしい 32% 3位：仕事はミスをしないよう丁寧に教えてほしい16% ▶設問2.「働くうえで重要だと感じていること」 1位：同期や先輩との良好な人間関係42% 2位：仕事がこなせる能力を身につける37% 3位：仕事と私生活の両立15% ▶設問3.「仕事をする上でのモチベーション」 1位：自己実現-夢や理想の自分31% 2位：社会人としての成長23% 3位：給与、昇給、昇格19% ▶設問4.「指示を受けた仕事で不明点があった時」 1位：指示を受けた人に確認する35% 2位：周囲の人に確認する31% 3位：調べて進め方を考える23% ▶設問5.「先輩や上司から期待されていること」 1位：不明点を確認しながら進める28% 2位：先輩を進んで手伝い仕事を覚える26% 2位：周囲を見て気配りある行動をする23% ▶設問6.「将来、海外で働きたいか」 1位：スキルが身についたら働きたい46% 2位：短期間ならば働きたい21% 3位：すぐにでも働きたい12% 【2017年度新入社員の強み・弱み】 ●強み 1位誠実で真面目である12% 2位分析力があり思考力が高い11% 3位チームワーク・協調性がある10% 4位素直である10% 5位取組み意欲があり、前向き9% 6位主体性、積極性があり責任感が強い8% ●弱み 1位言動に緩さ・幼さが目立つ23% 2位主体性・積極性・発信力が弱い19% 3位元気がなく活性が低い9% 3位緊張感に欠け学びが持続しない9% 4位時間管理が苦手6% 5位観察力が低く周囲に配慮できない5% 5位論理的に考え分析する力が弱い 5% 5位目標設定が甘く達成意欲・目的意識が弱い5% 今年は、昨年と比較し「素直」のキーワードが少なくなりました。2016年度は17％と1位回答でしたが、今年は10％で順位も4位にとどまっています。　 一方で、今年、多く挙げられたキーワードが「幼さ」です。言葉遣いをはじめ、生活態度、思考性などが青年になりきっていないため、今、学ばなければ自分達にどのようなデメリットがあるのかが想像できず、残念ながら緊張感や真剣みに欠けています。 以上の集計を受け、ヒップスターゲートは、新入社員および若手社員に求める人材像を「答えのない課題に恐れず挑戦できる人材」とすることを提言します。 本年度の新入社員の皆さんが、自身の明日にもっとも影響力があるのは、他の誰でもない自分であることを知り、未来のために恐れず挑戦を続けていけるようご支援できればと考えます。「答えのない課題に恐れず挑戦できる人材」を創出するのが、私たちヒップスターゲートの使命と心得ます。 ▶ヒップスターゲートについて 2010年に代表取締役の渡邉良文が設立。個人と組織の実行力を強化する人材教育・社員研修のコンサルティング、ゲーミフィケーションを取り入れたの研修開発を得意とし、真面目に楽しい教育を創造する。 名称： 株式会社ヒップスターゲート 本社： 〒150-0002　東京都渋谷区渋谷2-9-11インテリックス青山通ビル3階 役員： 代表取締役 渡邉良文 事業内容：企業および官公庁・団体に対する人材教育・研修支援 URL： http://hipstergate.jp/

個人と組織の「心の力」を引き出す組織文化とは ～お役立ち道に立脚した需要創造型実践理念経営～

人と組織が活きる経営判断

激しさを増すタービュラントの時代、我々の経済社会を取り巻く環境はまさに乱気流の真っただ中にあります。社会不安を煽る出来事は枚挙にいとまがなく、人々の不安感情が増せば増すほど、成熟経済社会下では経済活動が停滞することは、一般的に知られる現象です。経営トップは、このような苦境の中で経営判断をし、組織の舵取りをしていかなければならず、その心的負担は大変なものです。

HR総研：人材育成「管理職研修」に関する調査報告

～管理職研修の実施率は1001名以上規模では8割。気になる内製率はどのくらい？

HR総研のアンケート調査「人材育成」集計結果のうち、今回は、「管理職研修」について報告する。 「管理職研修」の実施率は、全体では69％であり、約7割だ。1001名以上の大規模企業では80％が実施しているが、300名以下の小規模企業では58％しか実施していない。小規模企業では管理職の育成まで手が回っていない様子が見受けられる。 　研修の実施方法は、最多が「外部の研修会社を利用」で38%、「内製と外部の研修会社の組み合わせ」が29%で、「自社（グループ会社）で実施（内製）」は28%となっている。管理職研修で養成したい能力はリーダーシップ、マネジメント力なので、外部の専門企業への依頼が多いものの、内製化への方向性も見られる。 では管理職研修に関して、人事の皆様が課題だと感じていることは何か。詳細ログインしてぜひご覧ください。

育休取得で会社への好感度アップ！？

最近は「イクメン」という言葉もよく聞くようになり、男性の育児参加が一般的になってきているように思う。 そして、男性の育児休業も注目されてきている。

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査 結果報告【1】

最重要課題は「長時間労働への対応」が急伸

HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を2017年4月5日～4月18日に実施した。この調査の特徴は、人事課題を俯瞰するために、「採用・人材育成・配置・人材ポートフォリオ」という人的資源管理の軸と、「組織・制度・仕組み・システム」という組織管理の軸という2つ軸を設け、それぞれの「現状」と「将来（3～5年後）」を問うていることである。

「試用期間」～その意味と注意点について～

新たな年度に入り、今年も新入社員を迎えた企業は多いことだろう。 毎年、日本生産性本部「職業のあり方研究会」がその年の新入社員のタイプを発表している。 今年の新入社員は、「キャラクター捕獲ゲーム型」と命名された。 特徴としては、「はじめは熱中して取り組むが、飽きやすい傾向」があるようだ。人事担当者は、モチベーションを下げずにどのように定着・育成を図っていくか頭を悩ませそうだ。 さて、新たに社員を雇入れた場合、雇用契約書を書面にて作成し、取り交わしが行われる。その中に、試用期間を設け、その期間を仮採用、期間後を本採用とする企業もあるだろう。 だが、「試用期間」の法律的意味合い等について、正しく理解しておられない企業も多いように感じられる。そこで、以下では「試用期間」についての誤解されやすいポイント等について見ていくことにする。

イノベーションを生み出す人材を育成する異業種交流研修

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

モノや情報があふれかえっている現代、世の中に新しいものをゼロから生み出すことは難しい。米国のPayPalの創業者、ピーター・ティールは「ビジネスに同じ瞬間は二度とない」と「ゼロ to ワン」の価値を伝えているが、実行することは至難の業である。 しかしながら、既存のビジネスモデル・ブランド・コンセプトといった対象を掛け合わせることで、新しい付加価値を生み出すことができるのではないか。 そうした考えのもと、イノベーションを起こせる人材を育成するために注目されているのが「異業種交流研修」である。これは、名刺交換の場として終わりがちな「異業種交流会」とは違い、さまざまな業種から集まった参加者たちが集まる研修のことで、ワークショップなどを通じて柔軟な思考力や発想力を養うことが期待できる。 そんな異業種交流研修を実際に体験できる「R&Dイノベーションワークショップ　無料体験セミナー」が開かれた。なぜ今、異業種交流なのか、イノベーションに必要な要素とは何なのか、セミナーの様子をレポートする。

従業員満足はいらない

トランストラクチャ組織・人事コラム

いつのころからか登場したES（Employee Satisfaction）調査というものには、やや違和感を感じる。かつては、従業員意識調査はモラールサーベイといった名称で従業員の職務責任意識や士気、結束力の高低をみる調査であり、軍隊アナロジーで経営が従業員に要請する状態として分かりやすいものだった。つまり、業務遂行にそれが影響する。しかし、「従業員満足」というと、それがストレートにパフォーマンス発揮に直結するようには思えないからだ。

HR総研：人材育成「新入社員研修」に関するアンケート調査　結果報告

定着してきた「新入社員フォロー研修」、実施時期の最多は「入社半年後」

新入社員研修は、階層別研修のなかで最も実施されている研修で、実に9割以上の企業で行われている。今回のHR総研の調査は、新入社員研修とそれに続く、メンター制度、新入社員フォロー研修について、3月に実施したアンケート調査の結果を報告する。 新入社員研修の内容は、例年と同様に「社会人としての心構え」、「マナー」、「会社の仕組み・ルール」がトップ３となった。 新入社員研修の実施日数は、最多は「1週間程度」（24％）だが、「1か月」と「1か月以上」が合計で37％あり、3社に1社以上が1か月以上の新入社員研修を実施していることがわかった。 「新入社員フォロー研修」は、約7割が実施しており、定着してきたと言えるだろう。実施時期は、「入社半年後」が最多で46％という結果である。 そのほかメンター制度や新入社員研修の課題など、気になる結果はログインしてご覧ください。

助成金を活用した「働き方改革」！

特別読み切り

先日、3月1日から採用活動が解禁された。ニュースでは働きやすい会社を選びたいという学生の声を拾っている。働きやすい会社の定義は様々だが、2017年3月に卒業予定の学生約900人に行った就活終盤の業界イメージ調査では、働きやすさを「残業や休日出勤が少ない」、「福利厚生制度が充実」、としている。（出典　キャリタス就活2017学生モニター、就活活動終盤（11月）の業界イメージ調査）

人事の財務諸表

トランストラクチャ組織・人事コラム

企業経営にとって、財務諸表はその企業の経営状況を知るうえで必須のものである。財務諸表を見れば、企業の財務状況や損益状況を即座に正確に把握することができるのである。“金”という視点で企業を見る場合には財務諸表を見れば十分であろう。経理財務機能では最も重要な帳票である。

第71回 インターンシップ採用解禁は歓迎の企業

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 　2018年新卒採用の「採用広報解禁」までもう間もなくですね。ウィンターインターンシップの真っただ中であるとともに、解禁日に向けて、就職ナビに掲載する原稿の作成、学内企業セミナーや合同企業セミナー参画のための各種準備、自社主催セミナー・説明会の企画・運営準備と、慌ただしい日々を送られていることと思います。 　さて今回は、前回のこの項でも取り上げました1月11日の日本経済新聞社の報道「インターン採用に解禁案　文科など3省、経団連と調整　人材確保、柔軟に」を受けて、HR総研が1月下旬に実施した「インターンシップ採用に関する調査」結果をご紹介したいと思います。

タレントマネジメントの実現　後編

社員の強みを活かすタレントマネジメントの本質

前回の「タレントマネジメントの実現　前編」では、タレントマネジメント製品を見る前に、まず、タレントマネジメントを通して何をするかを明確にしておくこと、そして、必要な事前準備をしておくことを説明しました。