越境型研修サービス「複業留学」

越境学習で変化に強い組織へ

約300社の受入先と週1日の課題解決に挑む越境型研修。ピアラーニングと伴走支援で、社員の自律的な行動変容と変化に強い組織づくりを促進します。

中途採用も“AI前提”の時代へ。転職者の6割超がAI活用、企業のAI環境も選択基準に

株式会社ゼロアクセルは2026年6月12日、直近1年以内に転職した人を対象に実施した「AI時代の転職活動に関するアンケート調査」の結果を公表した。調査期間は2026年05月27日～6月9日で、175人から回答を得ている。調査結果から、転職活動におけるAIの活用状況に加え、選考でのAIスキルの評価や、企業のAI活用状況が転職先選びに与える影響などが明らかとなった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

第54回：大胆なアイデアを生み出し、ひらめきを形にする。イノベーションを起こす経営幹部になるための「最強の習慣」とは

「経営幹部」育成の教科書

AI時代に経営幹部各位に求められる「アイデアを形にする力」。これまで3回に渡って、アイデアを実現するリーダーになるための4つのステップのうち、「想像力」から「クリエイティビティ」、そして「イノベーション」へと展開してきました。今回はいよいよ総仕上げとなる、「起業家精神」の発揮です。

組織図・社員DB機能紹介

この資料でわかること ・なぜ月額¥0で使えるのか（利用ユーザー100名未満まで無料の理由と範囲） ・今すぐ使える3機能の中身 　従業員名簿：CSV一括登録・エクスポート対応、部署異動も自動反映 　組織図：ドラッグ&ドロップで編集、最大10階層のツリー表示、発効日を指定した事前準備も可能 　分析ダッシュボード：人員構成をグラフで可視化、人事用・経営報告用など用途別に作成可能 ・導入後にどう変わるか（Before/After比較） 　Excel乱立 → クラウドに1つの正データ 　手作業の連絡 → 登録1回で全部門にリアルタイム反映 　異動履歴が不明 → 組織図確定で自動生成 ・将来必要になった時の拡張オプション（人事評価・LMS・サーベイ・API等）も料金体系込みで確認できる

「企業が提供する学習の定着と業務活用」に関する調査/学びを実践へつなぐ「対話」の必要性

【人的資本経営における学習定着の壁】 日本の企業において人的資本経営への関心が高まる中、研修やeラーニングに求められる成果は、単なる知識の獲得から実務での「アウトプット」へと変化しています。しかし実際の現場では、学習機会を提供しても「業務で活かされていない」「行動変化につながっていない」という課題が表面化しており、個人の自律的な学びに依存するだけでは、真の成果に結びつきにくい現状があります。 こうした環境下では、学びを実務に接続するための「対話の場」の欠如が、スキル定着の停滞を招く一因となり、インプットと実務活用のギャップが人的資本への投資対効果を最大化させる上での大きな障壁となっています。 本調査は、企業における学習の提供・受講実態や、学びの業務活用に向けた潜在的な課題を明らかにすることで、学習の定着を促す組織設計の指針を探ることを目的として実施されました。 【トピックス】 ・人事と従業員で生じる「学習活用度」の認識ギャップ ・自律を重んじる従業員と体制を重視する人事の乖離 ・実務接続に戸惑う現場と対話を重視する人事 ・業務活用度と対話経験の相関関係 ・対話経験が引き出す学びの実践と更なる対話への意欲

【調査レポート】新入社員意識調査（働く価値観）

【調査レポート】新入社員意識調査（働く価値観） ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ▼この資料でこんなことがわかります！ 1、2026年度入社の新入社員に聞いた、「働く上で抱えている不安」とは 2、2026年度入社の新入社員に聞いた、「仕事を通じて成し遂げたいこと」とは 3、2026年度入社の新入社員の価値観に対し、「企業が取り組むべき支援」とは ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ALL DIFFERENTでは、経営者・人事の皆さまにとって 組織開発・人材育成のヒントとなるような調査を実施しています。 2026年度入社の新入社員は、コロナ禍やAIの急速な普及など 大きな環境変化の中、学生時代を過ごしてきました。 彼らは、対面コミュニケーションの機会の減少や、生活・学習スタイルの変化に加え、 テクノロジーの進展により生活習慣そのものが変わっていく、 「当たり前が覆る」状況を目の当たりにしてきた世代です。 こうした経験から、不確実な未来を前提とした 現実的な価値観が形成されている可能性があります。 このような背景を踏まえ、本調査では、新入社員が「働くこと」に対して どのような価値観を持っているかを明らかにすべく、調査を実施しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 本調査レポートが、組織開発・人材育成にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。

キャリア研修が行動変化につながらない理由

「キャリア研修は毎年実施しているが、研修後の変化が見えにくい」 「キャリア面談が、本人の希望や判断基準を深掘りする場になっていない」 「自己申告制度や公募制度が、一部の社員だけに使われている」 社員のキャリア自律支援に、こうした課題はありませんか。 制度や施策を整えるだけでは、社員の行動は変わりません。社員自身が「何を大切にして働きたいのか」「どのような基準で次の一歩を選ぶのか」を言葉にできていなければ、面談・学習・異動・公募の機会が“自分ごと”になりにくいからです。 本資料では、書籍『キャリアは言語化でうまくいく』に基づき、社員の「キャリアの軸」を言語化し、研修・面談・公募制度を行動変化につなげるためのポイントを解説します。 本人の判断基準を引き出し、面談や制度運用に接続することで、キャリア研修を“やりっぱなし”にしないための実務ヒントを紹介しています。キャリア研修・キャリア面談・自己申告制度の見直しに、ぜひお役立てください。

企業経営×コーポレートウェルビーイングの最適解〜企業の持続的成長を後押しする「心の健康投資」とは？〜

新年度を迎えるにあたり、各企業様がどのようにして、自社の経営戦略に、コーポレートウェルビーイングを取り入れていくべきなのか、経済産業省が提唱する「心の健康投資」の視点や、最新のデータ、および数多くの組織支援を通じて培った実践的な知見よりお届けします。

従業員30人・50人・100人・500人・・・の壁　人事制度の見直しタイミングとは？

企業の成長ステージに合わせどんな人事制度にしていくべきか、等級制度・評価制度・賃金制度それぞれの着眼でポイントを解説いたします。

新入社員育成のトレンドと効果的な学習設計のポイント！

新入社員研修は、新入社員の定着と即戦力化のための重要なプロセスです。 2026年度入社の社員から生成AIとの向き合い方に変化が出てきているように感じています。 生成AIが普及し、就職活動時から当たり前に生成AIを使ってきた世代が入社してきます。 今年4月2日の日経新聞にも新入社員研修にAIリテラシーの向上や AIチャットボットを取り入れている企業が記事で紹介されていました。 このような環境変化が目まぐるしい中で、新入社員の定着と即戦力化につなげるためには、 新入社員研修のあり方を見直していく必要があると考えています。 今回は、新入社員育成のトレンドと効果的な育成のための学習設計に関するヒントをご案内します。

コンプライアンスの「意識と知識」を定着させるには？ ～効果的な理解度テスト実施のポイントを解説！

「研修をしても現場で定着しない」「時間が経つと意識が薄れる」 企業のコンプライアンス教育において、このようなお悩みはありませんか？ 情報セキュリティー、個人情報保護、ハラスメント防止など、 企業に求められるコンプライアンス基準は年々複雑化し、 「1度学べば安心」とは決していえない時代を迎えています。 そこで今、改めて注目されているのが「コンプライアンス理解度テスト」です。 知識習得の確認のみで終わらせずに、 本質を理解し判断につなげられるような活用が求められています。 効果的に理解度テストを実施することにより、コンプライアンスへの「知識」が定着し、 「理解」が進み、組織風土の改善につなげることができます。 本ウェビナーでは、理解度テストが必要な背景から、効果を高めるテスト設計のポイント、 組織風土改善につなげる方法まで、現場で活用できる実践ノウハウを分かりやすく解説します。

【実践型・次世代管理職研修】ご支援事例

次世代管理職として”今”磨くべき力を強化する

本プログラムにおいては、“実践”を最重視 。“実践”を通じて、組織のリーダーに向けて、今のうちに磨くべきリーダーシップを学びます

KIYOラーニング、AIが研修設計を支援する「AI研修アシスタント」をAirCourseで提供開始

AI研修アシスタントは、企業ごとの育成課題や対象者に応じた研修カリキュラムの作成を支援する機能です。職種、育成テーマ、対象者、課題などを入力するだけで、AirCourse内の1,300以上の研修コースを組み合わせた研修カリキュラム（研修プラン）をAIが提案し、研修設計書の作成やAirCourseへの研修プログラム設定までを支援します。 これにより、人材育成担当者や管理職が時間をかけて行っていた研修企画や教材選定の負担を軽減し、研修企画から実施準備までを効率的に進めることが可能になります。専任の教育担当者を配置することが難しい企業でも、継続的な人材育成を実践しやすい環境づくりを支援します。 本機能は、AirCourseご契約者様を対象に無償のβ版として提供いたします。お客様からのフィードバックをもとに継続的な機能強化とチューニングを行い、より実践的で価値の高いサービスへと進化させながら、正式版の提供に向けてさらなる価値向上を進めてまいります。 人材育成担当者が抱える研修企画の課題解決を目的に開発 企業における人材育成の重要性が高まる一方で、人材育成担当者の業務負荷は年々増加しています。 特に、 ・研修テーマは決まっても、どの講座を組み合わせれば良いかわからない ・教育担当者の経験やノウハウに依存している ・研修企画や教材選定に時間がかかる ・LMSを導入しても十分に活用できていない といった課題を抱える企業は少なくありません。 一方で、生成AIの普及や事業環境の変化に伴い、企業には継続的な知識・スキルのアップデートが求められており、人材育成の重要性はこれまで以上に高まっています。 AI研修アシスタントは、こうした課題に対し、AIによって研修企画業務を支援することで、人材育成をより実行しやすくすることを目的として開発されました。 ■AI研修アシスタントの主な機能 【１】AIによる研修提案 職種、育成テーマ、対象者、課題などを入力すると、AirCourse内の1,300以上の研修コースを組み合わせ、目的に応じた研修カリキュラム（研修プラン）を提案します。 提案される研修プランは、管理職研修、新入社員研修、営業研修、DX研修などの目的に応じて、複数の研修コースを体系的に組み合わせた実践的な研修カリキュラムです。 【２】研修設計書（Word形式）の自動生成 AIが提案理由を含めた研修設計書を自動生成します。生成された資料は、社内提案、部門説明、稟議資料、実施計画などに活用できます。 【３】AirCourseへの設定支援 提案された研修プランは、そのままAirCourse上の研修プログラムとして設定できます。 また、受講者への一括割り当てや受講状況の管理まで行うことができるため、AIによる提案で終わることなく、実際の研修運営へスムーズにつなげることが可能です。 これにより、研修企画から実施準備、受講管理までを一気通貫で進めることができます。 ■企業規模を問わず人材育成を実践しやすく AI研修アシスタントは、 ・LMSを導入したが活用イメージが湧かない ・何から始めればよいかわからない ・自社に合う研修設計が難しい といった課題を抱える企業に向けた機能です。 専任の教育担当者を配置することが難しい中堅・中小企業でも、AIが研修テーマや研修プランの作成を支援することで、効率的に人材育成を開始できます。 また、多くの従業員を抱える大手企業においても、部署や職種ごとの育成ニーズに応じた研修企画を効率化し、より効果的な人材育成を実現します。 研修企画や教材選定の負担を軽減しながら、企業規模を問わず継続的な人材育成の実践を支援します。 ■提供価格 ・AirCourse契約者は無料で利用可能 AI研修アシスタントは、AirCourseご契約者様であれば、お申込み不要・追加費用なしでご利用いただけます（※1）。新たなツール導入や個別契約を行うことなく、すぐにAIを活用した研修企画を開始できます。 ・AI研修アシスタントを無料で体験可能 これからAirCourseをご検討される企業様は、本機能を無料でお試しいただけます。 無料トライアル段階から研修企画業務を体験できることで、AirCourseの活用イメージを具体的に持ちながら導入を検討いただけます（※1）。※1：研修コースの受講には「コンテンツプラスプラン」のご契約が必要です。 【無料トライアル受付中】 AI研修アシスタントは無料トライアル環境でもご利用いただけます。 実際に職種や育成テーマを入力しながら、AIによる研修提案や研修設計書作成を体験いただけます。 ▼無料お試しはこちら https://aircourse.com/?pr2606 ■AI活用を通じてAirCourseの提供価値向上を推進 AirCourseでは、2026年4月に提供を開始した「AI検索」に続き、今回新たに「AI研修アシスタント」の提供を開始しました。AI検索による教材探索支援に加え、研修企画や教材選定、研修設計まで支援することで、人材育成担当者の負担軽減と教育施策の実行支援を強化します。 KIYOラーニングは、AIを活用して「研修を探す」から「研修を設計し実行する」までを支援することで、企業の人材育成をより実践しやすいものへ進化させてまいります。 ■社員教育クラウドサービス AirCourseとは AirCourse（エアコース）は、1,200社以上の導入実績を持つ法人向けクラウド型eラーニングシステム（LMS）です。コンプライアンス、情報セキュリティ、ハラスメント、DX、階層別研修、マネジメント研修など、企業教育で利用頻度の高い1,300以上の研修コース・8,000本以上の動画教材を提供しています。 また、自社オリジナル教材の配信、集合研修管理、受講状況の可視化、アンケートやテスト結果の管理など、人材育成に必要な機能をワンストップで提供し、企業の継続的な人材育成を支援しています。 サービスサイト：https://aircourse.com ■KIYOラーニング株式会社とは KIYOラーニングは2008年10月より「学びを革新し、誰もが持っている無限の力を引き出す」というミッションのもとすきま時間を活用し資格取得を目指せる音声講座として「通勤講座（現：スタディング） 」をスタートしました。2010年に法人「KIYOラーニング株式会社」を設立し、スマホで効率的に学べる学習システムを開発、動画コンテンツを充実させ、資格ラインナップの拡充、品質の向上を図ってきました。さらに、2017年には、法人向け社員教育クラウドサービス「AirCourse（エアコース）」も展開するなど社会人や企業教育を革新するプラットフォーマーとしてサービス展開を推進しています。

意識や根性ではなく、人の行動を変える指導を学べる「教える技術」

行動変容を促し、組織の成果の底上げを支援いたします。

人材育成に関する悩みにフィットさせた内容に研修のアレンジが可能です。

【2026年4月施行】「高齢労働者の労災防止」が努力義務化に。職場の再設計と安全衛生実務が“誰もが安全に働ける職場”につながる

社労士が解説する人事と労務

厚生労働省によると2025年に発生した労災で死傷した60歳以上の高齢者は41,000人を超え過去最多を更新し、20年間で倍増している。今後も人手不足や経済的理由から働くシニアは増え続けることが予想される。高齢者は筋力やバランス感覚の低下、視力の衰えなどによって、思わぬ事故に巻き込まれやすく、症状も深刻化しやすい。 ※関連情報を記載した資料も公開中 【シニア活躍ガイド】人手不足を突破する「制度設計の鍵」と最大160万円の助成金：社労士監修コラム集

「Z世代」の心をつなぎ止める“信頼と互恵（助け合い）”とは？【HR総研調査・ダイジェスト版】

新入社員がなかなか職場に馴染めず、数年で辞めてしまう。労働環境の改善に力を入れてきたはずなのに、なぜ若手の早期離職は後を絶たないのか。多くの人事担当者や現場マネージャーが、この問いに頭を悩ませている。背景には、今の環境に満足していても転職の可能性を常に視野に入れている――そんなシビアなキャリア観を持つ若手社員が増えている現状がありそうだ。 本記事では、HRプロ編集部が、HR総研が実施した「2025年度新入社員のエンゲージメント合同調査」（入社約1年が経過した新入社員844名対象）の結果から、若手社員のリアルな心理と「この会社で働き続けたい」と思える組織の条件をダイジェストでまとめた。企業規模別・業種別の詳細データや、残留意図をキャリア段階別に分析した考察など、より深い洞察はHRプロ本編レポートで公開中だ。 ▶ 調査レポートの全文を閲覧したい方はこちら（本編記事リンク） HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

「週3日勤務」or「週4日勤務」を選択可能に。エヌエヌ生命、多様な人材の活躍を支える新制度を試行

エヌエヌ生命保険株式会社（以下、エヌエヌ生命）は2026年6月25日、社員一人ひとりの多様な働き方の実現と持続的な生産性の確保を目的に、週3日または週4日の勤務を選択できる「選択的勤務日数制度」のパイロット運用を開始したと発表した。同社は本制度を2026年6月から同年12月まで試行し、運用状況を踏まえながら制度の検証を進める。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

【アーカイブ】AI時代の新人育成 成功の秘訣-Z世代の主体性×顧客志向を引き出す最新実践型プログラム

「Z世代は育て方が違う！？」 ―新人が“自ら動き、顧客志向を持つ”ための育成法とは？―

200名のプロコーチが支援！管理職の“変わる力”を引き出すコーチング

マネジメントサクセスを実現する管理職支援のプラットフォーム

管理職の行動変容に強みを持つ“マネジメントコーチ” と、マネジメントの課題に特化した“マネジメントAI”により、企業のマネジメント変革を実現

階層別研修で実現する次世代リーダー育成～自社の未来を担う人材を戦略的に育てる仕組みづくり～

階層別研修を軸とした次世代育成の実践手法をご紹介します。