検索結果

全16223件1621件〜1640件
60%がシニア就業は「とても難しい」と回答したシニア人材送客で連携する企業へのアンケート調査結果
プレスリリース

シニア人材送客で連携する企業の6割、シニア就業難易度「とても難しい」と回答

シニア転職支援の株式会社シニアジョブ(本社:東京都新宿区/代表取締役 中島康恵)は、人材連携サービス「シニアジョブコネクト」に加盟し、シニア専門求人サイト「シニアジョブ」にシニア人材を送客する企業にアンケートを実施した結果、6割がシニア就業難易度を「とても難しい」と回答しました。 ■シニア人材の送客を実施する企業の6割がシニア就業はとても難しいと回答、アンケート結果まとめ 人材連携サービス「シニアジョブコネクト」(https://connect.seniorjob.jp/landing/)に加盟し、自社で就業先を提供することが難しいシニア人材を、シニア専門求人サイト「シニアジョブ」(https://seniorjob.jp/)に送客している企業にアンケートを実施し、15社の回答を得ました。 結果の概要を3点にまとめ、お伝えします。 ・人材会社の6割以上がシニアの応募が現在増えている、7割以上が2026年にさらに増えると回答 ・人材会社の6割がシニア就業難易度は「とても難しい」、合計7割以上が難しいと回答 ・就業難易度が上がる年齢は「50歳」がもっとも多く46.7% ■シニア人材の送客を実施する企業の6割がシニア求職者の登録が増えていると回答、アンケート結果詳細 株式会社シニアジョブは、シニアの転職・再就職を支援するサービスを運営している中で、シニア求職者への支援がより迅速に行き届くことを企図して、自社サービスの強化のみでなく、他の人材ビジネスの企業との連携を強化しており、それが他の人材紹介会社などが自社で就業先の提供が難しいシニア人材をシニア専門求人サイト「シニアジョブ」に送客するスキームとして、人材連携サービスの「シニアジョブコネクト」を提供しています。 「シニアジョブコネクト」に加盟する企業は、人材紹介会社などが多く、シニア人材の登録や応募が多くあり、そうしたシニア人材へ自社で仕事先を提供することが難しい場合が多いことから今回、シニア人材の就業に関するアンケートを実施しました。 まず、現在のミドル〜シニアの登録・応募状況を尋ねると、「とても増えている」が40%、「増えている」が26.7%であり、合計66.7%が増えていると回答し、「減っている」は6.7%に留まるなど、シニア人材の登録・応募が増えていることがわかります。 シニアの応募増減の具体的な要因については、「年齢により採用が決まらない」、「就職先が見つからないためと思われる」など、シニアの就職難が応募や登録の増加につながっているという声があり、また、「定年後の生活が困難なため」に仕事を探すシニアが増えているという声もありました。 さらに、リーマンショック前に社会人となったいわゆる就職氷河期世代がいまだに派遣社員から抜け出せないことが結果的に派遣登録する人材の年齢引き上げにつながっているとする声もありました。 2026年中にミドル〜シニアの自社への登録や応募が増えるかを尋ねると、「とても増えると思う」が33.3%、「増えると思う」が40%となり、合計73.3%が増えるとの予想を回答しました。今後、減るという予測は皆無でした。 ミドル〜シニアの応募数の2026年の具体的な変化要因については、「高齢化社会でシニアが余っている現状は広がると思われるため」と、シニアの応募増の原因にシニア余りを上げる声、「若者だけでなくミドル~シニア層まで転職希望者が増えているため」のように転職希望者がすべての世代で増えているとする声、さらに、AIの普及によってシニアの仕事が奪われることを予測する声などがありました。 ミドル〜シニアの転職・再就職の難易度については合計で73.3%が難しいとの回答で、そのうち「とても難しい」のみでも60%と高い割合との回答でした。「易しい」「とても易しい」の回答は0でした。 また、ミドル〜シニアの転職・再就職の難易度が2026年にどう変わるかの問いへの回答は、「変わらないと思う」が最多の46.7%で、「とても難しくなる」(20%)、「難しくなる」(13.3)%の合計は33.3%に留まりましたが、そもそも現在の時点で「とても難しい」「難しい」の合計は73.3%であり、その難易度が「変わらないと思う」のであれば、難しい状況が続くと考える企業が多いと言えます。 転職・再就職が難しくなる年齢については、定年の節目となる「60歳」(33.3%)、よりも、「50歳」に回答が集中(46.7%)する結果となり、定年前から転職が難しくなる現実がわかりました。 ミドル〜シニアの転職・再就職が難しい要因や、エピソードには、端的に年齢そのものを挙げ、企業がいまだに若手採用を目指していることを述べる声や、給与の高さを挙げる声が複数ありました。 また、ミドル〜シニアのプライドの高さが採用企業に避けられるケースがあることや、求職者が主に収入面での条件を譲歩しないことで企業の条件と合わないケースがあることも上げられました。 今回のアンケートでは多くの人材会社からシニア就業の厳しさが伺われる回答が得られたことで、シニア専門サービスの必要性が再確認できる結果となりました。

【初めての導入・見直しに】eラーニング導入に向けた基礎知識集
資料ダウンロード

【初めての導入・見直しに】eラーニング導入に向けた基礎知識集

「社内研修をオンライン化したいが、何から始めればよいかわからない」「eラーニングシステム(LMS)やコンテンツの種類が多く、違いが分からない」このようなお悩みをお持ちの人事・教育ご担当者様必見の資料です。本資料では、eラーニングを初めて導入する方向けに、基礎知識を網羅的に解説しています 。 オンラインリアルタイム研修との違いや 、システム上で利用できる教材のバリエーション(動画・SCORM・スライド・テスト・アンケート等) 、そしてLMS・eラーニング受け放題・コンテンツ販売といったサービス形態ごとの特徴を比較整理しています 。 さらに、階層別研修などの「必須研修」 、リアルタイム研修と組み合わせた「ブレンド活用」 、社員の「自律学習」支援 、新入・中途社員向けの「オンボーディング」 など、代表的な活用方法についてもご紹介しています 。自社が抱える育成課題に対して、どのようにeラーニングを活用すべきかのヒントが得られます。 後半では、人材育成のプロフェッショナルであるアルーが提供する、使いやすさにこだわった学習管理システム「etudes(エチュード)」や 、コンピテンシーに基づくeラーニングの受け放題サービス「etudes Plus」など 、実践的なソリューションもご案内しています。ぜひ本資料をダウンロードしてご活用ください。

【調査レポート】社内コミュニケーションに関する若手社員意識調査
資料ダウンロード

【調査レポート】社内コミュニケーションに関する若手社員意識調査

【調査レポート】社内コミュニケーションに関する若手社員意識調査 ==================== ▼この資料でこんなことがわかります! 1、若手社員に聞いた、「交流したい社内の相手」 2、若手社員に聞いた、「社内交流の手段」 3、若手社員に聞いた、「上司との関係構築と社内交流の関係」 ==================== ALL DIFFERENTでは、経営者・人事の皆さまにとって 人材育成・組織開発のヒントとなるような調査を実施しています。 日本のビジネス文化では、1年の労をねぎらい、 社員同士の親睦を深める「忘年会」という慣習が大切にされてきました。 社内コミュニケーションは、信頼関係の構築やチームの一体感、 イノベーションの創出にもつながる重要な要素です。 近年は、リモートワークやフレックス制度が普及する一方で、 一部の企業ではオフィス回帰・出社回帰の動きも見られ、 リアルコミュニケーションの重要性が再評価されています。 他方で、「業務外の飲み会」や「職場でのプライベートの共有」に対して 心理的なハードルを感じる若手社員もおり、 多様な価値観やライフスタイルを尊重しながら、 どのように若手社員と交流を促進していくべきか、模索している企業も多いことでしょう。 そこで、当社では、若手社員が社内コミュニケーションに対してどのようなニーズを持っているか調査しました。 ========================== 本調査レポートが、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。

【調査レポート】「人事の課題」実態調査(人事の取り組み編)~これから人事が取り組みたいテーマとは~
資料ダウンロード

【調査レポート】「人事の課題」実態調査(人事の取り組み編)~これから人事が取り組みたいテーマとは~

全国の人事部社員に聞く!「人事の課題」実態調査レポート 「人的資本経営」時代を迎えたいま、 全国の人事部社員が取り組みたいテーマとは? ================ ▼今回の調査レポート資料ではこんなことがわかります! ◎人事が最も取り組みたいテーマ、「採用」をおさえ「人材育成・組織開発」がトップ! ◎OJT実施している企業は95%以上!でも「やり方や精度のバラツキ」が課題に ◎人事部が興味があるテーマ、企業規模で異なる結果に!  300名以下…採用・離職防止・教育研修体系構築  301名以上…離職防止・従業員エンゲージメント向上・キャリア開発 ================ ラーニングエージェンシーでは、経営者・人事の皆さまにとって 人材育成のヒントとなるような調査を実施しています。 今回は全国の人事部社員277名を対象に実施した、 「人事の課題」実態調査の結果と分析レポートの第1弾をご紹介します。 ▼第1弾は今後の「人事の取り組み」にフォーカス! 「人的資本」が企業の重要課題となりつつある昨今。 貴社と同規模の企業では人事部がどんな取り組みを考えているのでしょうか? 様々な業界・業種・従業員規模の企業に所属する人事部社員を対象に、 全国の人事部が「いま抱えている課題」や「今後取り組みたいテーマ」をアンケート! 人的資本経営時代の「人事の課題」トレンドを調査いたしました。 さらに、ご所属先の規模感に合わせてご覧いただけるよう、 従業員規模別の分析結果も記載しています。 ========================== 本調査レポートが、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、 さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、 少しでも有益な情報となれば幸いです。

生産性向上の鍵となる「ビジネス読解力」とは?
資料ダウンロード

生産性向上の鍵となる「ビジネス読解力」とは?

ビジネスパーソンの90%以上が課題に感じている 生産性向上の鍵「ビジネス読解力」とは ==================== ▼こんな方におすすめの資料です! ・顧客や依頼主と書類や書面など文書を取り交わす機会が多い ・社員が業務指示や顧客の要望を正しく読み取れていないと感じる ・手戻りやクレームを減らし、生産性の高い組織をつくりたい ==================== 契約書、仕様書、プレゼン資料、マニュアル、議事録... 貴社の社員は正しく「読解」できていますか? 「社内の安全マニュアルの内容を理解できていない社員が誤った作業をしてしまった」 「仕様書の誤読によって手戻りやクレームが生じた」 「アウトソーシング先にマニュアルを読み取ってもらえず、質の低い仕上がりになった」 なぜこのような文書によるコミュニケーションのズレが発生するのでしょうか? それは、社員に「情報を正しく捉える力」つまり「ビジネス読解力」が不足しているからかもしれません。 本資料では、ビジネス読解力が必要な背景を解説するとともに、 社員一人ひとりの ビジネス読解力UPのためのベースとなる考え方やポイント、 適切な育成施策の足掛かりとなる情報を紹介しています。ぜひご覧ください。

AIを使いこなすために必要なスキルとは<AI活用を成果につなげる人材育成>
セミナー

AIを使いこなすために必要なスキルとは<AI活用を成果につなげる人材育成>

「AIを導入したけれど、なかなか活用が進まない」 ─そんな声を多くの企業からお聞きします。 その背景には、ツールの使い方以前に、 業務への活かし方・思考の整理・質の高いアウトプットを生み出すための 「AIを使いこなす土台のスキル」が十分に育っていないことがあります。 AIが当たり前になるこれからの時代、 そのスキルを組織全体でしっかりと育てなければ、 人材育成、ひいては組織の成長を大きく鈍化させます。 本セミナーでは、AI活用において欠かせないポイントや AI時代に成果を出すために必要なスキルを体系的に解説します。 AIを企業の成長につなげるヒントが満載です。ぜひご参加ください。 ※ このセミナーは、無料のWeb会議システム(Zoom)を利用したWebセミナーです ※ 受講者側のカメラ/マイクは使用しません ■■■プログラム■■■ AIを使いこなすために必要なスキルとは<AI活用を成果につなげる人材育成> 1.なぜ今、企業にAI活用が求められるのか 2.AIを使いこなすために必要なビジネススキルとは 3.AI時代の人材育成をどう進めるか~当社でお役に立てること ※内容は変更になる場合がございます ----------------------------------- ※ 企業名が不明な方、フリーメールアドレスは不可とさせていただきます。 ※ 当社と競合・同業にあたるお立場の方、個人の方のご参加はお断りをさせていただいております。 上記に該当されるお立場の方に関しては、お申し込み完了後でもお断りさせていただく場合がございますので、あらかじめご了承いただけますようお願いいたします。 -----------------------------------

全16223件1621件〜1640件

検討フォルダをご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。
ご登録後すぐにご利用いただけます。

経営プロ会員の方へ

経営プロアカウントとHRプロアカウントは統合いたしました。経営プロのアカウントをお持ちの方は、HRプロアカウントへの移行・統合手続きをお願いいたします。下の「経営プロ」タブを選び、「経営プロ会員の方はこちらから」が表示されている状態でログインしてください。