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「社内副業」とは、社内の自分が所属する組織に籍を置きながら、別の事業部や部署の新たな業務に携わることを指す。VUCA時代を見据えた人材育成や業務効率化の観点から、「社内副業」を採用する企業がいま増えてきている。本記事では、「社内副業」の定義や企業への効果、気になる報酬や評価の中身、企業事例などを紹介していく。
新型コロナウイルスの感染拡大を機に、テレワークの働き方が一気に拡大した。ただ、オンラインという環境下は、対面になかったいくつかの障壁を生み出している。例えば、新人を育成するOJTの現場。テレワークでは、対面でできた指導ができず、顔が見えない分、新入社員の状況や状態を把握するのが難しい。オンラインでのOJT指導のは、対面より難易度が高いといえるだろう。そこで本記事では、テレワーク下でのOJTの課題や、失敗しない育成のポイントなどを解説していく。
「キャリア開発」とは、働く個人一人ひとりの職務や能力・スキルを中長期的に計画する考え方のことを意味する。少子高齢化にともなう人手不足が続くなか、従業員の離職を防いで企業が成長を続けるためには、自社内で働く従業員のキャリア形成・能力開発が必要不可欠になってきている。そこで本記事では、「キャリア開発」の意味や企業に必要な背景、キャリアデザインとの違いなどを解説していく。
東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社は2020年11月、株式会社エンファクトリーが提供する越境型研修「複業留学」を導入したと発表した。社員が複業（副業）として一定期間ベンチャー企業で働く経験を通じ、個と組織双方の成長促進を図る狙いだ。
株式会社ラーニングエージェンシーは2020年11月18日、「仕事と感謝に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2020年10月20日～11月4日で、全国のビジネスパーソン1,087名より回答を得た。これにより、いま職場で感謝を伝えたい相手や、その相手に日々感謝を伝えられているかが明らかとなった。
人材育成サービスを展開する株式会社ラーニングエージェンシーは2020年11月18日、「仕事と感謝に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2020年10月20日～11月4日で、ビジネスパーソン1,087人から回答を得た。これにより、感謝のやり取りと仕事への充実度の関連性が判明した。
「ワーケーション」とは、仕事を意味する「ワーク」と休暇を意味する「バケーション」を組み合わせた言葉を指す。新型コロナウイルス感染の拡大を機に、テレワークが普及し、遠隔地でも仕事ができるようになった今、ニューノーマル時代の働き方として注目を集めている。また、国も普及に向けて積極的に動き出そうとしている。本記事では、そんな「ワーケーション」の定義やメリット・デメリット、導入や仕事に向けて知っておきたい今後の課題、企業事例などを紹介する。
デジタル化とは、単なるデジタルテクノロジーの導入ではなく、「Being Digital」―― デジタルエンタープライズへと進化することです。そのためには、デジタルが企業組織に与える影響を踏まえながら、「従業員のマインドセット」や「組織風土」を大きく変えていく必要があります。デジタル時代における組織風土のあり方、その変革の進め方について解説します。
終身雇用制度の崩壊や高齢者雇用安定法の改定案など、企業が組織体制の在り方の転換期を迎えている中、従業員も自身のキャリア形成について会社に依存し続けるのではなく、自律的にキャリア形成に対する行動を取っていく必要があるのではないだろうか。 日経リサーチ社とHR総研の共同調査として、企業の人事担当者（人事、以下同じ）と管理職から一般職までの正社員として働く人（従業員、以下同じ）の双方に対する「キャリア自律」に関するアンケートを実施した。 前回の速報に引き続き、本レポートでは、「キャリア自律に関する意識」の他、「自社でキャリア自律を重視する理由」や「効果があったキャリア自律の支援策」など、人事の調査結果をメインとして従業員の調査結果との比較も交えながら、詳細な調査結果についてフリーコメントを含めて報告する。 ＜概要＞ ●「キャリア自律」の認知度、大企業で85％、中小企業で55％ ●キャリア自律に対する自社方針の認識、「重視している」派は大企業で6割以上 ●キャリア自律を重視する理由、「社員の仕事のモチベーションアップに繋がる」が最多 ●新型コロナ感染拡大の影響を受けキャリア自律の促進を強める動き、大企業では4割 ●革新型企業でキャリア自律を重視する割合が最多で6割以上、自然型では2割未満 ●重視している派の企業では、「キャリア自律」が人材配置や業績評価に反映される傾向 ●最も効果が出ていると思われる支援策は「研修・セミナーに関する情報の社員への提供」 ●支援策の効果は重視度による格差が顕著、重視している派で31％、重視していない派で7％ ●「キャリア自律」に対する従業員の反応、「歓迎している」派は3割未満 ●「キャリア自律支援」への従業員ニーズ、大企業の認識が従業員に近い傾向
経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントが「理系人材のやりがい」について語る座談会も、いよいよ最終回です。前回の中編では、「理系人材がやりがいを感じられるのは大企業かベンチャー企業か」、「日本企業で活躍する理系人材を増やすために必要な2つのキーワード」などについてお届けしました。そして今回の後編では、「日本で活躍する理系人材を輩出するために、企業や人事部が変わっていかなければいけないこと」を中心に、みなさんに忌憚なく意見を交わしていただきました。企業として、人事として、上司として、エンジニア本人としての今後の課題が浮き彫りになっており、必読です。（全3回）。 前編を読む／中編を読むゲスト本田 英貴 氏働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。株式会社KAKEAI三好 隼人 氏おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。株式会社スナックミー森 麻子 氏人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。杉山 英一 氏 BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。Y 氏ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。ファシリテーター中野 在人座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。
ビジネスSNSを運営するウォンテッドリー株式会社は2020年10月、「働き方に関する調査」の結果を発表した。調査は2020年9月7日～10月7日にかけて行われ、同社が運営するつながり管理アプリ「Wantedly People」を利用するビジネスパーソン延べ52,416名から回答を得た。テレワーク環境でより重要視されるようになった「自律」について、働く人々はどういった意識を持っているのか注目してみたい。
起業には、様々な壁がある。特に直後は資金や社会的な信用が乏しく、社員や顧客は少ないために安定した業績をあげるのが難しい。経営を安定化させるためには、売上を軌道に乗せる顧客や販売先を開拓しなければいけないのだが、容易なことではない。それができないために、資金ショートに陥る企業もある。金融機関から融資を受けるが、返済の目途がつかずに廃業や倒産、慢性的な経営難の憂き目に遭う。このような苦境やハンディを乗り越えるために、独自の経営手法で差別化を図り、顧客を獲得し、短い期間で業績を上昇させることが創業者には強く求められる。
今月は、「CQIサービス」が「HRテクノロジー大賞」の「採用サービス部門優秀賞」を受賞したことを記念して行われた、特別講演会の初日の様子をお届けします。「多様性がもたらす日本企業の革新」というテーマで、2020年8月31日～9月4日の間、5日にわたり実施した講演会。初日は、一橋大学 名誉教授の米倉誠一郎先生をゲストに迎えて対談しました。米倉先生は、一橋大学 名誉教授、法政大学大学院 教授で、日本に「イノベーション」という概念を広め、数多くのアントレプレナーを支援されてきたイノベーション研究の第一人者です。私とは10年以上のお付き合いになりますが、今から3年ほど前に、「CQIで日本をグローバル化したい」という想いを先生にぶつけ、共感いただき、エイムソウルの特別顧問にご就任いただきました。米倉先生をはじめとする専門家で研究開発チームを結成し、「CQの研究とソリューション開発」を行っています。 本対談では、日本が多様性を受け入れ発展していくために、どのような革新を遂げるべきかを議論させていただきました。
株式会社fruorは2020年9月、「復職後の働き方やキャリアの悩みと、会社に求めるサポート」についての調査結果を発表した。調査期間は2020年8月27～31日で、企業等に勤務し2010年以降に育休から復帰した経験を持つ男女564名から回答を得た。これにより、復職後の従業員が抱える悩みや、会社側に求められる体制などが明らかになった。
一般社団法人日本能率協会（以下、JMA）は2020年10月、「2020年度（第41回）当面する企業経営課題に関する調査」の結果を発表した。本調査は、JMAが1979年より実施しているもの。今年度は2020年7～8月に調査を行い、同社の法人会員ならびに評議員会社と、サンプル抽出した全国主要企業の経営者、計532名から回答を得た。今回は、その中から「SDGsの認知度と取り組み状況」の結果をまとめ、その変化などを探った。
資格試験対策、実務、ヒューマンスキルや語学といった多様なニーズの人材育成のすべてを一手にお引き受けし、お客様企業の継続的な成長を支援します。
日本では、理系人材が年々減少しています。第38回（※）でお伝えしたように、日本の学生数約60万人のうち、理系は10万人程度しかいません。しかしDX（デジタルトランスフォーメーション）が進む現代で、日本の技術力を高めるためには、優秀な理系人材を増やしていくことは不可欠です。では、これからの日本企業で、理系人材が活躍するにはどうすればいいのでしょうか。そこで今回は「理系人材のやりがい」をテーマに、経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントとしてそれぞれ第一線で活躍する方々をお招きして、座談会形式で本音のディスカッションを行いました。今回は前編として、理系人材の採用との現状と課題についてお伝えします（全3回）。 ※ 「ものづくり大国・日本」は過去の栄光なのか。理系人材がやりがいをもって働くために必要なことを考える【38】 中編を読む／後編を読むゲスト本田 英貴 氏働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。株式会社KAKEAI三好 隼人 氏おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。株式会社スナックミー森 麻子 氏人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。杉山 英一 氏 BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。Y 氏ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。ファシリテーター中野 在人座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。
「組織開発」とは、組織に属する従業員が当事者意識を持ち、自分の手で組織を良い方向へ改善したり、改善のためのサポートを行ったりする取り組みである。人材や働き方が多様化している今、従来の「組織」に対する捉え方を見直す動きが各企業で増えてきている。本記事では、「組織開発」について深掘りながら、定義や手法、企業事例などを解説していく。
AI開発・運用、AI人材の育成・採用支援サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀）の提供する法人向けオンラインAI人材育成講座「SIGNATE Quest」が、日本マーケティングリサーチ機構の2020年9月AIオンライン研修におけるインターネット調査にて3部門No.1を獲得しました。 ●AIの初心者から経験者までレベルに合わせて学べると思うオンラインAI研修 No.1 ●AIビジネスからモデリングまでの基礎スキルが身に付くと思うオンラインAI研修 No.1 ●DX・AI開発の「実務経験」を積むことができると思うオンライン研修 No.1 株式会社日本マーケティングリサーチ機構プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000547.000033417.html ■SIGNATE Quest（https://biz.quest.signate.jp/）とは SIGNATE Questとは、AIリテラシーの基礎知識、データ分析の基礎スキル、AIモデリングの基礎スキルなど、一人でも多くの社員の方がそれぞれのレベルに合わせて受講できる実践型AIオンライン研修です。よくある技術ごとの単元履修ではなく、実践課題に則して学べるSIGNATE独自の疑似体験プログラムとなっています。また、演習問題やチャレンジ問題それぞれに「ディスカッション」の場が用意されており、質問やノウハウを社員同士で共有することができます。学びのコミュニティが自然と形成され、学習継続のモチベーションへとつながっていきます。 2019年10月の発売以来、すでに数多くの企業、行政機関事業においてもご利用いただいています。 （導入事例：関西電力送配電株式会社 全社員約９千名を対象に https://signate.co.jp/news/2020/202009161100.html） データ分析の基礎や A I モデリングの基礎が身につくAIオンライン研修 ●AIの初心者から経験者までレベルに合わせて学べる 特に環境設定も不要で、すぐにステップバイステップで学び始めることができます。教材ではデータ分析手法やAIモデリングのプロセスを解説付きの一問一答形式にブレイクダウン。 Pythonを学びたてのAI初心者から、力試しをしたい経験者まで学べる教材にしました。 ●AIビジネスからデータ分析、モデリングまでの基礎スキルが身に付く SIGNATE Questには、分析種類別のプロジェクトを通してモデリングを学ぶ「Quest」と、AIビジネス関連スキルやデータ分析ノウハウ、AI関発基礎スキルを学ぶ「Gym」の2種類の講座タイプを用意。受講者のニーズ・レベルに合わせて最も効率的に学ぶことができるよう設計されています。 ●DX・AI開発の「実務経験」を積むことができる 実際のAIプロジェクトを見立てて、PBL形式で学べる教材「Quest」を通じることで、AI開発の流れを疑似体験でき、実務経験に近い経験を積むことができます。最後にはChallenge missionという解説無しのAIモデリングにチャレンジ。合格ラインスコアへの挑戦は、スキルアップの実感と受講者同士の競争にもなり、学びのモチベーションへとつながっていきます。 資料ダウンロード：https://biz.quest.signate.jp/explanatory_material_downloads/new
私が色々な会社を拝見して、内心危険だなと思う組織の兆候の一つに、その会社に無尽蔵に職種や役職がある場合です。「一体この職種は何をするのだろうか」、「こんなに細かく役職が必要なのだろうか」。外部の人がぱっと直感的にそう思う職場というのは、やはり職種や役職などの肩書が「過剰になっている」と私は思います。なぜなら多くの場合、組織の肩書というのは、「社内の都合」に寄り添っていることが多いからです。
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