【お役立ち】戦略人事へのアプローチ（ビジネス情報誌）新しい時代にあった働き方を実現し、成果をだすには

【お役立ち資料】 「戦略人事」へのアプローチ（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 新しい時代にあった働き方を実現し、成果をだすには 本事例集では、本事例集では、従来の人事を戦略人事へとアップデートするためのメソッドと、未来を創る人材を確保・育成し、その人材が活躍できる環境を整えて持続的成長を目指す企業の取り組みを紹介します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　「戦略人事」へのアプローチ 　従来の人事を戦略人事へとアップデートするためのメソッドと、未来を創る人材を確保・育成し、その人材が活躍できる環境を整えて持続的成長を目指す企業の取り組みを紹介します。 ・〈100年経営〉対談／ハマキョウレックス　代表取締役会長CEO　大須賀 正孝 ・〈特集〉「戦略人事」へのアプローチ ・事業と連動した人事戦略を構築する ・トータルリワードを社員の働きがいにつなげる／内田 佑 ・経営機能としての人事PMI／小林 宏輝 ・経営戦略に適した人事制度を再構築する／岡原 安博 ・中途採用者を即戦力化するオンボーディング・プログラム／渡邉 雄太 ・CASE 01：サイバーエージェント ・CASE 02：日本オラクル ・CASE 03：JR九州電気システム ・社員がモチベーション高く取り組めるKPIを発明せよ／長尾 吉邦 ・〈コンサルティング事例〉コープやまぐち ・ウェルビーイング経営のススメ ・旗を掲げる ！ 地方企業の商機 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

成長戦略として「リスキリング」に取り組むうえで、従業員に働きかけたい“3つ”のポイント

人事が持つべき経営視点――「人的資本経営」の実践に向けて【連載】

「リスキリング」について、経済産業省は「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」と定義しています。企業がビジネス環境の変化に柔軟に対応し、事業戦略を変えるために「リスキリング」は欠かせない取り組みです。政府による支援強化が発表される中で、企業が「リスキリング」を成功に導くにはどのようなポイントを押さえて方針を立てる必要があるでしょうか。

社員の育成を強化しキャリア自律を実現する「副業・兼業」のすすめ。企業がすべき支援とは

社労士が解説する人事と労務

2018年「副業・兼業ガイドライン」が制定されたことにより、「副業・兼業」を取り巻く環境が大きく整備されました。このガイドラインは、2020年9月、そして2022年7月に改正され、副業・兼業の「原則禁止」から「原則許可」へと動きに拍車がかかっています。そして「副業・兼業」は、単に収入増を図る手段としてだけでなく、自らのキャリアプランを構築する「自律心を目覚めさせる仕組み」として活用することも注目されています。企業には、この変化を「社員の育成強化を図るチャンスの到来」と捉え、支援していく度量が求められます。

【入門編】ミドルシニアはなぜキャリアに停滞感を覚えるのか？～根本的な原因活性化の方法から考える～

ミドルシニア世代は、経験豊かで会社の中核となる人材ですが、 モチベーションや成果が低下してしまう人材も少なくありません。 本資料ではミドルシニア人材の意欲低下を招く原因と、活性化に向けた方法を解説します。

テレワークは“新入社員の活躍”に影響するのか？ 3社に1社が「影響がある」との回答で、「コミュニケーション不足」が課題か

株式会社学情は2023年1月16日、「テレワークによる影響」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年12月9日～14日で、“入社1年目の社員がテレワークを実施している”企業および団体の人事担当者94名より回答を得た。調査から、テレワークによる新入社員への影響や生じる課題が明らかとなった。

ミドル人材をリスキリングでデジタル人材へ――キャリア自律とITリテラシーの意識改革

「人口減少社会」「人生100年80歳現役社会」の到来を迎え、ミドル人材の活躍は企業にとって大きな課題となっています。経験や能力をどのように生かし、どのようなポジションに就いてもらうかは大きな悩みどころでしょう。しかし、実はミドル人材こそが、今企業が最も必要としている「DX」の推進に適した「デジタル人材」になり得る可能性を秘めているのです。 そこで今回は、なぜミドル人材がデジタル人材に適しているのかを解説するとともに、最適なリスキリングのソリューションをご紹介します。

モチベーション向上につながる「社内イベント」の企画とは？ オンラインの事例や簡単なゲームを紹介

HRの注目ワード徹底解説

近年、「社内イベント」の効果に注目が集まっている。もともと、「社内イベント」は社員の帰属意識を高める、社員同士の関係性を形成するなどの効果があるといわれていた。コロナ禍で実施を一時的に控えていた企業もあるが、テレワークなどニューノーマルな働き方が広がり、社員同士の関係性が希薄になりがちであるだけに、改めてその目的や意義を見直し、コミュニケーション活性化のきっかけとして導入してみてはどうだろうか。本稿では、エンゲージメントやモチベーション向上、また企業理念の浸透など、目的別の「社内イベント」の企画や、効果を高めるためのポイントなどを解説する。

約4割の人事が「テレワークが“新入社員の活躍”に与える影響」を懸念。原因は「モチベーションの把握のしづらさ」などか

株式会社学情は2023年1月16日、「テレワークによる影響」に関する企業調査の結果を発表した。本調査は、入社1年目の社員がテレワークを実施している企業・団体94社の人事を対象にしたもので、2022年12月9日～14日に実施された。調査から、テレワークが新入社員の活躍に与える影響のほか、育成する側が抱える課題感などが明らかとなった。

【実践編】ミドルシニア人材を活躍させる効果的な手法とは？「上司」「本人」へのアプローチ方法を個別解説

ミドルシニア世代は、経験豊かで会社の中核となる人材ですが、 モチベーションや成果が低下してしまう人材も少なくありません。 “働かないおじさん”と呼ばれる一部のミドル・シニア層。 いかにミドル・シニア人材の活性化を促せるかは企業の重要な課題であり、 そして何より本人のキャリアを充実させるために対策が求められています。 モチベーションの低下やキャリアの停滞感を感じているミドルシニア世代を活躍させるには、 どのような取り組みが必要なのでしょうか？ 本資料では「ミドル・シニア人材の活性化施策」を上司・本人それぞれへの対策に分けて解説します。

【2023年1月】HR総研 調査報告集：「若手人材の離職防止」「2024年卒学生の就職活動動向調査」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 1月」を公開いたしました。 今月は、「2024年卒学生の就職活動動向調査」に関する調査結果報告をお届けします。 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

「インフレ手当」を支給済みの企業は1割にとどまる。中小・零細は“企業体力”や“業績”、中堅・大手は“コスト”を懸念か

株式会社エデンレッドジャパンは2023年1月27日、「ビジネスパーソンに聞く『インフレ手当』実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年12月22日～23日で、全国の20代～50代のビジネスパーソン2,248名にスクリーニング調査を行い、本調査では一般社員300名と、役員含む経営者150名、人事・総務担当者150名の計600名から回答を得た。調査から、「インフレ手当」の支給率や導入目的などの実態が明らかとなった。

メンター制度が求められている理由　～　メンタリングで潤いのある職場をつくる　～

「あなたは今の会社が楽しいですか？」 エンゲージメント指数はいかがでしょう。 今、働いている人に必要なのは、「潤いのある職場」ではないでしょうか。

“インフレ手当の支給”に「一般社員」と「経営・人事」の間で意見の乖離。社員の約9割が必要とするも、未支給の企業が多数に

株式会社エデンレッドジャパンは2023年1月27日、「ビジネスパーソンに聞く『インフレ手当』実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年12月22日～23日で、全国の20代～50代のビジネスパーソン2,248名にスクリーニング調査を行い、本調査では一般社員300名と役員を含む経営者150名、人事・総務担当者150名の計600名より回答を得ている。これにより、「インフレ手当」の支給率や導入目的などが明らかとなった。

失敗の原因から考えるジョブ型雇用の導入前に整えておくべき6つの施策とは？

ジョブ型雇用は日本の人事制度と相容れない部分も多くあり、十分な施策を整えないまま導入を踏み切ってしまうと 、現状の人事制度と矛盾を起こしたり、社員のモチベーションを低下させたりと、思わぬ失敗になりかねません。 そこで「ジョブ型雇用が失敗してしまう原因」や「ジョブ型雇用を導入する前に整えるべき施策」について解説します。 ＜この資料で分かること＞ ・eラーニング版キャリア開発の特徴と概要 ・eラーニングを活用した他社事例紹介

物価上昇を「賃金に反映する」と約6割の企業人事が回答。3社に1社が「正社員の賃金制度」を直近3年で変更済

公益財団法人日本生産性本部は2022年12月19日、「『人材を生かす賃金』に関するアンケート調査結果」を発表した。調査期間は2022年11月7日～28日で、同法人の賛助会員企業の人事担当役員155名から回答を得たものとなる。これにより、物価の上昇を受けた賃金制度の変化の動向や、重要性が高い投資分野などが明らかとなった。

社員の"キャリア不安"に効くキャリアデザイン研修の重要性と正しい進め方とは？

近年は終身雇用制度の崩壊や VUCA 時代への突入、パンデミックによるニューノーマル時代の到来をはじめ、キャリアのあり方を問われるような時代の変化が立て続けに起こっています。 それに伴って、社内でのキャリアをうまく描けなくなり、漠然とした不安のなかで退職の道を選んでしまったり、どのような道を歩むべきか悩み続けてしまったりする人も珍しくありません。こうした” キャリア不安”に起因する社員の離職やモチベーション低下に対し、なんらかの対策を検討している企業は多いのではないでしょうか。 そこで本稿では、キャリアデザイン研修をはじめ、社員のキャリア不安を解消するために効果的な施策と、導入のポイントについてわかりやすく解説します。 社員一人ひとりの前向きなキャリア形成を促進し、定着率の向上や社内の活性化を実現するために、本稿が一助となれば幸いです。

エンゲージメント向上施策の実態調査～エンゲージメントの“いま”が見えると、人事施策の未来が見える～

エンゲージメントとは、働く人の組織に対する愛着や思い入れ、 貢献意欲ならびに仕事への前向きな姿勢を意味します。 個人のモチベーションや生産性に大きく影響することが各文献で示され、 厚生労働省による「令和元年版労働経済白書」においてもその重要性が言及されています。 働き方が多様化する現在、各企業のエンゲージメント向上施策の取り組みの状況と 今後の課題を明らかにすることを目的として本調査を実施いたしました。 「経営者や管理職、各部署の方向性がバラバラで施策がなかなか進まない」 「施策の効果測定や評価手法を確立した方がよいとわかっているが、道筋が見えない」 「施策を行いたいが、どのように設計したらよいかわからない」 「情報収集や作業時間を確保しようと思っても忙しくて時間を割けない」 各企業の「エンゲージメント」に関するリアルな「成果」と「想い」を量的・質的の 両面からとことん深掘りしましたので、気になる方は以下よりダウンロードしてご覧ください。 ■調査概要 調査対象：国内企業の人事・経営者の皆様 実施期間：2023年1月6日～1月19日 調査方法：Webアンケート調査 有効回答：273名

ウェルビーイングの取り組みにパーパスの浸透度が影響か？関心が高まる一方で「効果の可視化」に課題を抱える実態も

人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社は2022年12月22日、「ウェルビーイングと健康経営」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年9月26日～10月3日で、企業の人事責任者および担当者221名から回答を得た。調査から、企業におけるウェルビーイングの認知度や、パーパス浸透度と実施割合の関連性などが明らかとなった。

第142回 23卒学生の“企業に対する本音”は？ 新卒就活生の「採用選考」・「採用面接」への声を紹介

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 HR総研が、人事採用担当者を対象に2022年11月28日～12月9日に実施した「2023年＆2024年新卒採用動向調査」によると、この時点で2023年卒採用を「継続している」企業の割合は39％と4割近くに上ることが分かりました［図表1］。1001名以上の大企業では26%ですが、301～1000名の中堅企業は40％、300名以下の中小企業では48％と半数近くにもなっています。

物価上昇の影響を「賃金制度に反映する」とする企業が約6割に。“人的資本”への投資に対する重視度が高まる傾向も

公益財団法人日本生産性本部は2022年12月19日、「人材を生かす賃金」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年11月7日～28日で、同法人の賛助会員企業の人事担当役員155名から回答を得た。調査から、物価の上昇を受けた賃金制度の変化の動向や、制度変更における課題感などが明らかとなった。