ヒューマネージ、500万人の適性検査データを活用したAI面接サービス TG-WEB meeの提供開始

『TG-WEB mee』は、AIが面接官として候補者と対話を行い、回答内容に応じて深掘り質問を重ねながら、多面的な評価を実施するAI面接サービスです。一般的なLLMだけに依存するのではなく、500万人規模の適性検査データに基づく評価ロジックを組み合わせることで、ヒューマネージならではの評価品質を実現しています。 加えて、世界的にも厳格なAI規制として知られるEU AI法を見据え、AI・データ領域に精通する柴山吉報弁護士（阿部・井窪・片山法律事務所。総務省・経産省「AI事業者ガイドライン」の検討会委員、デジタル庁「先進的AI利活用アドバイザリーボード」構成員等を務める。弁護士ドットコム「弁護士と法務部が選ぶベストビジネス弁護士100（2025）」（AI・IT分野）に選出）の監修のもと、公平性・透明性・説明可能性に配慮した設計を採用しています。AIの安全性に対する国際的な要請を踏まえ、企業が安心して導入・運用できるAI面接サービスを目指しています。 専門人材採用の課題を解決する新しいAI面接 一方、企業における優秀人材、特に専門人材の獲得競争は年々激化しています。職種別採用の広がりや生成AIの進化により、採用現場では、「毎回の面接に専門知識を持つ現場社員を同席させるのは負荷が高い」「生成AIの普及によりエントリーシートや職務経歴書が均質化し、書類選考だけでは候補者を見極めにくくなっている。しかし、有人で対応できる面接には限界がある」といった課題が顕在化しています。ヒューマネージは、こうした課題の解決に向け、AIを活用した新たな面接のあり方として『TG-WEB mee』を開発しました。500万人規模の適性検査データに基づく評価ロジックと、EU AI法を見据えたAIガバナンスと安全設計を融合することで、単なる業務効率化にとどまらず、候補者一人ひとりへの深い理解と、人事担当者のより質の高い意思決定を支援します。『TG-WEB mee』は、AIが採否を決定するためのものではなく、人事担当者の意思決定を支援することを目的として設計されています。

【９分解説】企業成長を加速させる「戦略人事」の基本と導入ステップを解説

事業理解が足りない、人事施策が場当たり的になる──そんな悩みを解消するのが「戦略人事」です。本セミナーでは、戦略人事の基本概念から、導入の3ステップ・成功のポイントまで実務目線で解説します。

熱中症対策義務化から1年、企業の“酷暑・猛暑対策”の現在地は？ 約9割が暑熱対策を強化、最多は「水分・塩分補給品の支給」に

株式会社帝国データバンクは2026年7月17日、「猛暑・酷暑に関する企業の動向アンケート」の結果を公表した。調査期間は2026年7月10日～14日で、全国1,194社から有効回答を得ている。調査結果から、猛暑・酷暑によって業務に支障が生じた企業の割合や、対策の実施・検討状況などが明らかとなった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

西武・プリンスホテルズワールドワイドが導入する「抜擢」と「再挑戦」の新人事制度――背景にある「昇格に対するジレンマ」と「管理職の選択肢」

正解がない中で模索する人・組織づくり

「日本をオリジンとするグローバルホテルチェーン」への飛躍を掲げ、2035年までに国内外250拠点への拡大を目指す株式会社西武・プリンスホテルズワールドワイドは、2026年4月に新たな人事制度を導入した。柱となるのは、年次・年功に関わらず優秀な人財を早期登用する抜擢人事制度「ダイナミックステッププログラム」と、管理職と休息を求める従業員に充電期間を設けたうえで再挑戦を促す「リチャージ制度」だ。「抜擢」と「再挑戦」の仕組みを両輪として設計した点に今回の制度改革の特徴がある。従来の勤続年数を軸とした昇格制度は、優秀な若手や中途人財の登用を阻む構造的な課題を抱えていた。これを受け同社は、能力や将来性をより重視する制度改革に踏み切った。本記事では、同社 執行役員 兼 ヒューマンキャピタル部 部長の大森篤氏と、同部 アシスタントマネジャーの平石祐希氏へのインタビューを通じて、導入に至った背景や制度を形にしていくうえで意識した点のほか、従業員への周知の仕方や同社の組織文化などを紐解く。 プロフィール大森 篤 氏株式会社西武・プリンスホテルズワールドワイド執行役員 ヒューマンキャピタル部 部長 1996年、新卒で高輪プリンスホテル（現：グランドプリンスホテル高輪）に入社。その後、社長秘書室、西武ホールディングスへの出向を通じて事業経営に多角的に携わる。その後、首都圏ホテルの人事・管理部門責任者として、人財マネジメントや組織運営を担う。2019年に本社人事部へ異動し、人財戦略の推進や人事制度改革をリード。2022年にヒューマンキャピタル部の部長に就任。組織力と人財力の向上・推進を牽引し、2026年より執行役員として経営の一翼を担っている。 平石 祐希 氏株式会社西武・プリンスホテルズワールドワイドヒューマンキャピタル部 アシスタントマネジャー 2020年、新卒総合職として入社。経営戦略や事業企画、西武ホールディングスへの出向などを通じて、事業運営に関する幅広い知見を培う。2024年にヒューマンキャピタル部へ異動し、教育戦略担当として新規人財育成施策の企画・推進を担う。同年、大学院大学に進学し、仕事と学業を両立しながら翌年にはMBAを取得。現在は、人事制度改革をはじめとする各種人事施策の立案・推進を通じて、組織変革と人財価値向上の実現に取り組んでいる。

経営と現場の間に立つうえで大事にしている「意思」を持った「バランス感覚」――Shippio 伊達 雄介氏【人事リレーの輪31人目】

人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～

連載「人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～」は、リレーインタビュー形式で、業務において大事にしている考えや日常の悩み、気になっているHRのキーワードなどを紐解きながら、人事のリアルに迫っていく。正解がないと言われる時代だからこそ、多くの人事の視点や考えを通じて、業務や課題解決のヒントをお届けする。人事リレーの輪31人目は株式会社Shippioの人事を統括する、VP of HR 伊達 雄介氏が登場。同社は「産業の転換点をつくる」をミッションに掲げ、貿易DXを実現するためのプラットフォームを荷主・国際物流事業者に向けて提供している。本記事では、組織の拡大フェーズをふまえた悩みやチャレンジのほか、人事として大事にしているバランスの話やオススメの書籍などをお届けする。 ※下部の「目次」より気になる項目がありましたら、ぜひそちらからも参照のうえご覧ください。

新卒エンジニア採用サービス【paiza新卒】

ITエンジニア採用に特化・学生の技術力が見える新卒採用サービス

paiza新卒は事前に応募者のプログラミングスキルがわかるので、効率的に優秀な学生に出会えるダイレクトリクルーティングサービスです。

[20代専門]転職サイト Ｒｅ就活

Ｒｅ就活は、会員数280万人の[20代専門]転職サイトです。

280万人の会員のうち93.3%が20代。そのうち、はじめての転職に挑戦する会員が75.2％を占めています。

『2026年度 新入社員の会社生活意識調査 働く価値観編』の結果を発表

学校法人産業能率大学 総合研究所（東京都世田谷区、以下「本学」）は、2026年度に入社した新入社員500人を対象に、働く環境や就職先選び、仕事に対する価値観などに関する調査を実施し、その結果を『2026年度 新入社員の会社生活意識調査 働く価値観編』としてまとめました。 本学では、1990年度から新入社員を対象とした調査を毎年実施しており、今回で37回目となります。2026年度から調査対象者および調査方法を変更したため、2025年度以前の結果との経年比較は行っていません。 ■注目データ ①働く環境として魅力的なのは？・・・「仕事はそこそこ楽で、成長の機会も少しはある」47.0％ 「働く環境として最も魅力的だと思うもの」を尋ねたところ、「仕事はそこそこ楽で、成長の機会も少しはある環境」が47.0％で最も高く、約半数を占めました。次いで、「仕事はそこそこ大変だが、成長を実感できる環境」が28.2％、「仕事はかなり楽だが、成長の機会は限られている環境」が17.4％となりました。「仕事はかなり楽」「仕事はそこそこ楽」といった、負荷が比較的軽い環境を選んだ回答は合計64.4％でした。 強い負荷を伴う成長よりも、無理なく働きながら一定の成長機会を得られる環境を魅力的に感じる傾向がうかがえます。 ②就職先を選ぶ際に重視した点は？・・・「給与水準」30.8％ 就職先を選ぶ際に重視した点を尋ねたところ、「給与水準」が30.8％で最も高く、次いで「福利厚生」が27.4％、「安定性」が26.8％となりました。また、「職務内容」が23.4％で４位、「職種」が20.0％で５位に入りました。 こうした結果から、就職先選びでは、待遇や安定性だけでなく、自分がどのような仕事に関わるかも判断材料となっていることがうかがえます。 ③働くうえで、自分にとって重要なことは？・・・「仕事と私生活のバランスがとれること」36.0％ 働くうえで自分にとって重要なことを尋ねたところ、「仕事と私生活のバランスがとれること」が36.0％で最も高くなりました。次いで、「長期間、安心して働けること」が31.4％、「仕事内容に見合う報酬が得られること」が28.2％となりました。 上位には、私生活との両立、雇用の安定、報酬への納得感に関する項目が並びました。一方、「昇進することやリーダーになること」は12.6％で、選択肢の中で最も低い結果となりました。 ④勤務時間外に、上司や会社が仕事の連絡をすることは？・・・「緊急時に限りよい」35.6％ 休日や夜間などの勤務時間外に、上司や会社が仕事の連絡をすることについて尋ねたところ、「緊急時に限り連絡してもよい」が35.6％で最も高くなりました。一方、「原則として連絡すべきではない」も23.8％となっており、勤務時間外の連絡に慎重な回答も一定数みられました。 「業務上必要な場合は連絡してよい」（22.2％）、「特に制限なく連絡してよい」（7.6％）を含めると、「連絡してもよい」とする回答は65.4％でした。ただし、無条件に認める回答は7.6％にとどまっており、緊急時や業務上必要な場合に限って受け入れる回答が中心となっています。 近年は、勤務時間外の業務連絡への対応をめぐり、「つながらない権利」に関する議論もみられます。今回の結果からは、新入社員が勤務時間外の連絡を一律に拒んでいるのではなく、緊急性や業務上の必要性に応じて、連絡を受け入れる範囲を限定したいと考えていることがうかがえます。 ■調査概要 ・調査対象：2026年度入社の新入社員 ・調査期間：2026年４月３日～４月９日 ・調査方法：調査会社モニターを用いたインターネット調査※ ・有効回答：500人（男性253人・50.6％／女性247人・49.4％） ※厚生労働省「令和６年雇用動向調査」を参考に、性別および地域別の回収数の目安を設定し、その目安に沿って回答を収集しました。回答者属性の詳細は、調査報告書全文をご確認ください。 ■産業能率大学について 学校法人産業能率大学は、学生教育事業と社会人教育事業を併せ持った大学で、1925年の創設以来、「マネジメント教育を通じた人材の育成」に努めています。 総合研究所は、そのうちの社会人教育事業を担い、通信研修、ｅラーニング、講師派遣研修、公開セミナー、コンサルティング業務等のサービスを日本全国の約6,400事業所に提供しています。

1on1を通じ、社員育成のため個人の能力を引き出せるコーチング基礎講座

すべての人にコーチングを。

「社員育成や部下との1on1にコーチングを活用したい」方向けで、コーチングの基本と全体像を理解し、演習も交えて実践的なスキルを修得できます。

【18分解説】社員の主体性はこうして育つ！組織が実践できる6つの育成アプローチ

「社員の主体性を発揮させる研修をやりたい」といったご相談、よくいただきます。 ただ、この「主体性を発揮させる」という考え方自体が、実はよろしくありません… 本動画では、その理由や主体性発揮を促す研修の作り方の6ポイントについて解説していきます。

現役リサーチャーに聞く！テレビ取材獲得機会が上がるノウハウ

現役リサーチャーに聞く！テレビ取材獲得機会が上がるノウハウ【無料／動画視聴版ウェビナー】テレビ取材獲得のための情報の作り方や発想・アイデア出しのノウハウを解説！

企業のAI活用、「明確な成果」は16.4％にとどまる。成果の出ている企業はデータ基盤整備率が2倍超、“AI投資偏重”の課題も

株式会社primeNumberは2026年7月17日、企業でAI・データ活用に携わる担当者を対象に実施した「AI・データ活用実態調査 2026」の結果を発表した。調査時期は2026年6月で、373人から回答を得ている。調査結果から、AI活用で明確な成果を実感している企業の割合やデータ基盤の整備状況、今後の優先投資領域などが明らかになった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

【編集部厳選】行動変容が期待できる管理職・マネージャー研修

人事の引き出しをもう一つ～課題解決のノウハウと編集部厳選サービスが丸わかり

管理職・マネージャーの育成において、研修後に実際の現場で行動が変わるということは、なにより重要です。これは、初めて管理職研修を導入する企業にとっても、既存の育成施策を見直している企業にとっても、共通の課題と言えます。しかし、日々の業務で多忙な中で、数ある研修サービスの中から行動変容につながるものを探し出し、じっくりと比較検討する時間を確保するのは容易ではありません。 そこで本記事では、「行動変容が期待できる」という観点でHRプロ編集部が管理職・マネージャー研修を厳選しました。初めての導入で失敗したくないという方にも、これまでの研修に限界を感じて、次こそは成果を出したいという方にもおすすめできる、現場での実践に直結するプログラムをピックアップしています。自社の課題に近いサービスがあれば、すぐに資料をダウンロードでき、料金プランや導入事例などの詳しい情報も確認いただけます。サービス選定の時短にもなりますので、ぜひご活用ください。 【紹介サービス】　サービス名をクリックすると詳細をご覧いただけます ・レゾナントリーダーシップ研修（アーティエンス株式会社） 心理的安全と成果を同時に生む、“共感的に聴く力”を養うリーダーシップ研修 チームの一体感を醸成し、マネジメントにより部下の自律性を育てたい企業におすすめ ・ネガティブフィードバック研修（マンパワーグループ株式会社） 耳の痛い事実を適切に伝え、部下の行動改善を促す対話スキルを習得 管理職が厳しい指導をためらい、評価や育成が機能していない企業におすすめ ・マネジメント支援プログラム（株式会社イー・ファルコン） アセスメントで自身の強み・弱みを可視化し、実践的なマネジメントを支援 管理職の自己理解が浅く、属人的なマネジメントから脱却したい企業におすすめ ・計数管理力強化研修（株式会社タナベコンサルティング） 「業績向上の対策ポイントを数字で押さえられる人材」を育成 経験則ではなく、確かな数字で業績を牽引できる経営人材を育てたい企業におすすめ ・管理職研修（株式会社カケハシスカイ） 経営マネジメント／チームマネジメントの原理原則を習得し、スキルを磨く 管理職に戦略を描くマインドを持ってほしい企業におすすめ

従業員のキャリアへの関心を高めたPPIH独自のRPG型タレマネシステム『タレクエ』 ――「自律的なキャリアを描いてもらう」「主体的にシステムを使ってもらう」秘訣とは

第15回 日本HRチャレンジ大賞（2026年実施） 授賞企業インタビュー

タレントマネジメントシステムを導入したものの、「従業員が使ってくれない」「キャリアに関心を持ってもらえない」といった課題を抱える企業は少なくない。そうした中、ドン・キホーテなどを展開するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）は、「従業員が思わず使いたくなる」をコンセプトに、RPG型タレントマネジメントシステム『タレントビューアー クエスト版（通称：タレクエ）』を独自に開発。ゲーム感覚でキャリアを可視化し、成長意欲を引き出すという革新性が高く評価され、第15回日本HRチャレンジ大賞の「イノベーション賞」を受賞した。そこで今回は、開発を主導したPPIHの渡邊琢太氏と、プロジェクトを支援したアクセンチュアの坂巻匡彦氏、遠藤拓真氏に、『タレクエ』を開発した経緯や具体的な取り組み内容のほか、従業員にシステムを使ってもらうための工夫や主体的にキャリアを描いてもらうための工夫点などを伺った。 第15回 日本HRチャレンジ大賞『イノベーション賞』株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス／アクセンチュア株式会社管理から冒険へ！従業員が自らキャリアを描くRPG型タレマネシステム『タレクエ』 従業員が自らキャリアを描くRPG型タレントマネジメントシステム『タレクエ』を構築。数百万件超の発令履歴を職業（職種×レベル）に類型化し、生成AIによるアバターや先輩の軌跡の可視化などゲーム要素を取り入れることで、一方的な管理ツールから能動的な成長支援ツールへと昇華。導入によりアクセス数は従来比15倍に急増するとともに、アンケートでも若手社員を中心にキャリアへの関心度が向上。個人の自律的成長と人材の適材適所の実現に寄与する、優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール渡邊 琢太 氏株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス経営戦略本部 人事制度企画部 部長 兼 経営戦略本部室 兼 経営企画部 兼 人財本部 人財本部室 室長 ゼネラルマネージャー IT業界でSE・プログラマ、転職サイト運営企業でサイト開発責任者・マーケティング責任者を経て、2013年にPPIHグループに入社。情報システム、WEB開発、デジタル戦略を経て、2021年から経営企画部の人事担当へ異動。2023年から人事関連部署を兼任し、現在は人事制度企画部部長として人事制度の構築・運用をしつつ、PPIHの人財戦略を横断的に推進している。 坂巻 匡彦 氏アクセンチュア株式会社Song　アソシエイト・ディレクター グローバル楽器音響機器ブランドGM、国内大手代理店ビジネスデザイン部門GMを経て、現職。顧客・従業員など人の体験を起点に組織・事業・サービスの戦略構築と実装を担う。東京大学・千葉大学・奈良女子大学にて教鞭も執る。 遠藤 拓真 氏アクセンチュア株式会社Song シニア・マネージャー 入社時から製造流通業界のクライアント様に向けたコンサルティングに従事。一貫して新規サービス構築とそれに伴う業務構築のフェーズに主に携わり、小売業界をはじめ様々なB2Cサービス企業において、店頭での購買体験・業務の変革、マーケティング組織改革、ユーザー向けWebサイト開発、バックオフィス領域の業務効率化、などのプロジェクト経験多数。クライアント従業員様とエンドユーザーであるお客様、双方の体験変革を担う。

［最新版］27卒 新卒育成・体制の作り方

今の世代にあった新入社員研修を実施できていますか？ これまでの新入社員研修が、来年27卒にはもう通用しないかもしれません。 デジタル・AIツールを日常的に活用し、 自分でイチから文章を書くことは少なく、短文・画像・動画のSNSを使用。 企業側から声をかけられる超売り手の採用市場… 今の27卒は、私たちとは違う環境で育ち、違う常識を持った世代です。 本セミナーでは、27卒の特徴を踏まえた育成の考え方と、 現場で実践できる研修設計のヒントをお届けします。 「何かを変えたい」と感じている採用・研修担当の方にこそ、 ぜひご参加いただきたいセミナーです。 ※ このセミナーは、無料のWeb会議システム（Zoom）を利用したWebセミナーです ※ 受講者側のカメラ/マイクは使用しません ■■■プログラム■■■ ［最新版］27卒 新卒育成・体制の作り方 1. 新入社員の傾向を読み解く 2. 時代に合わせた新入社員育成のコツ 3. 当社でお手伝いできること ※内容は変更になる場合がございます ----------------------------------- ※ 企業名が不明な方、フリーメールアドレスは不可とさせていただきます。 ※ 当社と競合・同業にあたるお立場の方、個人の方のご参加はお断りをさせていただいております。 上記に該当されるお立場の方に関しては、お申し込み完了後でもお断りさせていただく場合がございますので、あらかじめご了承いただけますようお願いいたします。 -----------------------------------

【アーカイブ動画】採用の“感覚頼り”から脱却！ 応募最大化×定着改善を実現するデータ活用セミナー

【経営層・現場を納得させる「データ採用」へ】 「求人を出しても応募が来ない」「せっかく採用したのにすぐ辞めてしまう」……そんな慢性的な人手不足に悩まされていませんか？ 実は、同じ市場環境でも採用と定着を両立させている企業は存在します。その違いは、担当者の「経験や勘」に頼るか、プロセスを「データで見える化」して構造的に改善できているか、ただそれだけです。 本セミナーでは、32,000拠点以上の支援実績を持つノーザンライツ社が、ATS（採用管理システム）をフル活用した採用プロセスの可視化と、定着から逆算した採用設計の掛け合わせを伝授。応募数と定着率を同時に引き上げる「勘に頼らない採用戦略」の全貌を、具体的な事例を交えて徹底解説します。「なんとなく」の採用活動から脱却し、確実な成果を出す仕組みを構築しませんか？

中堅企業につよい キャリアマートの採用代行（RPO）

採用実績数20年以上！

当社では、年間2215社の支援をしております。従業員規模、所在エリア、支援業界も幅広く対応しています。

採用アウトソーシングサービス 説明会・面接代行のご紹介

採用フロント業務の工数不足、プロの力で解決しませんか？

説明会や面接の代行だけでなく、ペルソナ設計や評価軸策定など採用コンサルも対応可能。

採用アウトソーシングサービス スカウト配信代行サービスのご紹介

スカウト配信を「効率化」と「成果」に直結させる代行サービス

応募者対応まで代行可能。説明会案内や面接設定まで一貫サポート

3Mジャパン元社長宮崎氏に聞く「ビジネスがわかっている人事」とは――経営に貢献するうえで大事な「事業・社員との向き合い方」や「対話の仕方」

正解がない中で模索する人・組織づくり

人事には採用、育成、労務など、それぞれの領域で高度な専門性が求められる。しかし、専門知識や経験を積み重ねるだけで、本当に経営や事業の成長に貢献できる人事になれるのだろうか。そのヒントとなる書籍『法務の現場でつかんだ「ビジネスがわかっていない」と言われたら読む本―専門性を組織の力に変える思考法』が6月23日に出版された。同書の著者であり3Mジャパン元社長の経歴を持つ弁護士の宮崎裕子氏は、著書の中で、「重要なのは、専門性を持つことではなく、それを組織やビジネスを動かす力へと変えていくことだ」と語る。そこで今回、宮崎氏にインタビューを敢行し、書籍の中で示されている考え方をもとに、「人事の専門性」をはじめ、事業貢献に向けて人事が持つべき視点や、組織・経営層との向き合い方などを伺った。 プロフィール宮崎 裕子 氏弁護士法人GIT法律事務所 弁護士・ニューヨーク州弁護士 日本および米国の法律事務所で約10年間、企業法務の実務に携わった後、企業の法務部門へ転身。法務リーダーとして組織を牽引したのち、スリーエムジャパン株式会社の代表取締役社長を務める。現在はこれまでの経験を活かし、弁護士として実務を行うとともに、企業の社外取締役や大学講師などを務める。近著に『法務の現場でつかんだ「ビジネスがわかっていない」と言われたら読む本』（中央経済社）がある。