HR総研×就活会議：2021年卒学生の就職意識調査結果報告【3】

～メガバンクの不人気傾向に歯止めか、6割以上の学生が転職・起業を想定～

前回、前々回に引き続き、「就活会議」（株式会社リブセンス）とHR総研が共同で実施した、2021年卒学生を対象とする「就職活動とインターンシップ」に関する意識調査の結果を報告する。3回目となる今回は、「2021年卒学生の就職意識調査 第2弾（就職したい企業の志向等）」。 インターンシップへの参加や就活ナビでの情報収集等、就職活動を始めている学生が多い中、学生が志望する企業を選定する際の条件には、どのような傾向が見られるのだろうか。また、今後の社会人人生について、どのようなイメージを抱いているのだろうか。 ここでは、調査時点である11月初旬における2021年卒学生について、「就職したい企業の規模」「就職意識（転職志向の有無）」「志望する業界・敬遠する業界」等について分析した結果を、学生のフリーコメントも含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●依然として高い大手志向、理系は8割を占める ●将来的に「転職・起業を想定する割合」は6割以上、特に理系の転職志向が高まる ●「社員の働き方」に学生の9割以上が関心を示す、最大関心事は「長時間労働の是正」 ●「地元就職への興味」を持つ学生は約半数、比較的文系に多い傾向 ●「就職を希望する企業として重要視する条件」は「福利厚生」がトップで半数以上、 　志向別の特徴あり ●「志望する業界」理系のトップは「情報処理、システム開発」、IT人材へのニーズの高まりが影響か ●「就職したくない業界」は「外食」がトップに戻る、理系はさらなる金融業界離れか ●「面接選考へのAI活用」に半数以上が「反対」、客観性や合理性を評価する意見もあり

『就活ルール』の廃止で新卒採用は通年採用に向かうのか？（第1回）

2020年・採用と雇用のあり方をHR総研が斬る！

日本企業が長らく行っていた「新卒一括採用」と、雇用慣行の一つである「終身雇用」が大きな転機を迎えている。変化する時代のなか、今後日本の雇用システムになにが起こるのだろうか。まずは廃止が決まった『就活ルール』について、（1）経緯と2019年後半時点の動向、（2）ProFuture株式会社 代表取締役社長 兼 CEOでHR総研所長の寺澤康介による見解、（3）いま注目すべきキーワード、の3つの項目に分けて解説する。

2019年度卒の新卒採用、優秀な外国人留学生は売り手市場。留学生内定者調査より

外国人留学生のための就職情報サイト「リュウカツ」を運営している株式会社オリジネーターは、2019年10月5日に毎年秋に開催している内定者パーティーを開催し、「リュウカツニュースVol.3」として開催レポートを発表した。このパーティーには、同社のサービスを活用して内定を獲得した外国人留学生のほか、現在日本の企業に就職している外国人や、就職活動を始めようとしている外国人留学生など、合計60人が参加した。

第9回：「よろしく、ありがとう、ごめんね」を言えるグローバルリーダー

日本流グローバル化への挑戦

今回のコラムインタビューのお相手・豊田圭一さんは、並外れた経歴を積み上げられてこられた。お父様が三菱商事に勤められていた関係で幼少期の5年間をアルゼンチンで過ごし、上智大学を卒業されてバブル期の清水建設に入社。1994年、まだまだ終身雇用の意識が強かった中、大企業を飛び出し、留学コンサルティングの会社を興して若者が海外に行く選択肢を作った。その業界の第一人者として書籍出版や講演などを行い、今も多方面でご活躍されている。ご自身もスペインの大学院IEでリーダーシップのエグゼクティブ修士号を取得し、現在は日本以外にも7ヵ国にグループ会社を持つほか、グローバルで活躍する日本人に対して実践型海外研修「ミッション：グローバル」を実施しながら世界中を渡り歩かれている。 ということで、今回もグローバルにすごい経験を積んでいらっしゃる方が対談のお相手なのだが、例にもれず豊田さんも「大変な苦労人」だった。ご本人が体験した「25～35歳の暗黒時代」が、今の研修や信念のもとになっているという。今回は特に、豊田さんが暗黒時代と呼ぶ25～35歳くらいの年代で、自分の思うように物事が進まず「自分の人生これでいいのだろうか」と思っている方々に読んでもらいたい。この対談に自分の背中を押してくれる多くのヒントが隠されていると思う。

第105回 9割の2021年卒生がインターシップに参加。1回の日数の理想と現実や、実際の就職との関係性とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 今年も残りわずかとなりました。東京では、1日で気温が10℃ほど上下するなど、寒暖差が激しい日々が続いているほか、例年よりも早くインフルエンザの流行も始まっているようです。皆さん、どうか体調管理にはくれぐれもご注意ください。 さて今回は、11月にクチコミサイト「就活会議」を運営する株式会社リブセンスとHR総研が共同で実施したばかりの、2021年卒業予定の就活生を対象とした「インターンシップ及び就活意識調査」の結果を報告します。インターンシップへの参加動向や今後の参加意向、理想とするインターンシップのタイプ等に加え、インターンシップ参加と就職との関係性等について分析した結果を紹介します。

2019年のHRトピック総ざらい：新卒通年採用化は日本をどう変えるのか【10】

Inside HR－人事はここを見ている

経団連は今年4月、新卒学生の通年採用を拡大することで大学側と合意しました。これにより、留学や社会活動などで休学していた学生にも採用の門戸が開かれることになりました。一方、企業側では、優秀な学生を巡る採用の激化と長期化が想定されています。また、大学側ではより一層のキャリア教育や専門教育を学生に施す必要性が高まるでしょう。新卒通年採用化はこれからの日本をどのように変えていくのでしょうか。人事の視点から通年採用の拡大を振り返ります。

第4回 東京工業大学：理系人材の宝庫、東工大が推進するキャリア教育の先進事例

これからの新卒採用を考える～大学キャリアセンターインタビュー～

東京工業大学は、創立から130年を超える歴史をもつ国立大学であり、日本最高の理工系総合大学です。「東工大」と聞けば「理系」「専門性」という言葉をイメージする方も多いのではないでしょうか。 今回は大岡山キャンパスを訪ね、イノベーション人材養成機構（IIDP）の機構長・安岡康一教授、秋葉重幸特任教授、そして学生支援センターキャリア支援部門の守島利子特任教授にお話を伺いました。 ゲスト安岡康一 氏国立大学法人 東京工業大学工学院 電気電子系教授・系主任・イノベーション人材養成機構長 工学博士秋葉重幸 氏国立大学法人 東京工業大学イノベーション人材養成機構特任教授 工学博士守島利子 氏学生支援センターキャリア支援部門特任教授 キャリアアドバイザー2級キャリア・コンサルティング技能士（国家資格）

学生が企業に求めるインターンシップの内容とは？「2019年度マイナビ大学生インターンシップ調査」

株式会社マイナビは2019年11月、「マイナビ2021」に登録している全国の大学生および大院生を対象とした「2019年度マイナビ大学生インターンシップ調査」の結果を発表した。有効回答数は5,247名で、調査期間は2019年10月2日～20日。応募率の高さや学生側が企業に求める内容など、インターンシップを取り巻く現状が明らかになった。

HR総研×就活会議：2021年卒学生の就職意識調査結果報告【2】

～学生の7割が就職活動を不安視、文系学生の3割以上が「リクナビ」利用を敬遠～

前回に引き続き、「就活会議」（株式会社リブセンス）とHR総研が共同で実施した、2021年卒学生を対象とする「就職活動とインターンシップ」に関する意識調査の結果を報告する。今回は「2021年卒学生の就職意識調査（就職活動への意識動向等）」。 今年は、「経団連ルールの廃止」「リクナビ問題」など、就職活動をする学生とって他人事ではいられない社会の動きがあった。慢性的な企業の人材不足により売り手市場が継続しているとはいえ、企業の採用動向が変化し続ける状況の中、学生は就職活動に対してどのような意識を持っているのだろうか。 ここでは、調査時点である11月初旬における2021年卒学生について、「就職活動への意識」「経団連ルールの廃止への賛否」「新卒ジョブ型採用への賛否」「リクナビ利用への意向」等について分析した結果を、学生のフリーコメントも含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●学生の7割が就職活動を不安視、その理由は面接や書類選考への苦手意識にあり ●「経団連の就活ルールの廃止」に対し、学生の半数以上は賛否を判断しかねる状況 ●新卒ジョブ型採用に理系学生の7割が賛成、強みを活かし入社後ミスマッチの防止に期待 ●「一律初任給の廃止」に学生の8割が賛成、能力開発へのモチベーション向上に期待 ●就職活動を始めた時期は2019年6月が最多、文系の2割は3月以前から開始 ●就職活動を終了したいと思う時期は2020年6月が最多、特に理系が早期終了を望む ●「就職ナビへの登録」「インターンシップへの応募」を9割以上がすでに実施 ●文系の3割以上が「リクナビ」の利用を敬遠、内定辞退予測サービスが影響 ●最も活用している就職ナビや逆求人型サイトは「マイナビ」で4割、今後「リクナビ」の利用率低下の可能性も

日本最大のエンジニア学生向けテックカンファレンス「技育祭」を3月に開催！

株式会社サポーターズ(東京都渋谷区、代表取締役：楓 博光)は、2020年3月14日から2日間にわたって、日本最大(サポーターズ調べ、2019年12月時点)となる1,000人のエンジニア学生向けテックカンファレンス「技育祭」(ぎいくさい)を開催いたします。関東の学生には最大5,000円、地方学生には最大15,000円の交通費を支給します。エンジニアを志望する学生は、学年問わず参加可能で、本日から申し込みを開始いたします。 「技育祭」は、未来の「技術者を育てる」ことを目指し、エンジニアを目指す学生が、学園祭のようなフランクで楽しい雰囲気のもとで、エンジニアとしてのキャリアや技術について考えたり、学んだりすることができるテックカンファレンスです。Ruby開発者まつもとゆきひろ氏をはじめとしたエンジニア界の著名人や、企業が集結し、講演や技術勉強会などを多数企画しています。またライトニングトーク大会やパーティー、学園祭というコンセプトにちなんだ屋台の出店なども予定しており、参加者が楽しみながら、自身のキャリアや技術について一歩を踏み出す機会を提供いたします。 なお、「技育祭」では、スカラシップスポンサーを募集しています。本スポンサーでは、参加学生の交通費を支援していただくほか、参加者へのプレゼンテーションや懇親会を通して参加者と交流することが可能です。詳細は下記リンクをご確認ください。 サポーターズでは今後も、就活費用問題を解決し、地方就活における格差を是正して、カッコイイオトナと出会い、学生自身がカッコイイオトナを目指せる就職活動の環境作りに取り組んでまいります。

【ターゲット理解で変わる新卒採用】 イマドキ大学生を表す「Z世代」５つの特徴

イマドキ大学生のこと、理解していますか？2021年度、2022年度卒予定の学生を含めた若者は「Z世代」と呼ばれています。Z世代を取り囲む環境はどのようなものか、Z世代はどんな性質を持っているのか。ターゲットを理解することで新卒採用の成功を促進する資料です。

第104回 学生が選ぶ「印象の良かったセミナー・面接」ランキングから見えてくること ── ポイントは“傾聴力”

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 10月30日、政府は就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議を開催し、2021年度卒業・修了予定者（2022年卒）の就職・採用活動日程について、現行日程である「広報活動開始：3月1日以降、採用選考活動開始：6月1日以降、正式内定日：10月1日以降」を踏襲することを決めました。 経団連と大学関係団体の代表者により構成される「採用と大学教育の未来に関する産学協議会」が4月に公表した「中間とりまとめと共同提言」の中で、従来の新卒一括採用に加えてジョブ型採用などを含めた、複線的で多様な採用形態に移行すべきとしたことや、6月に政府が閣議決定した「成長戦略実行計画」の中で、新卒一括採用中心の採用制度の見直しを図る必要があるとしたことは認めながらも、新卒採用だけでなく、終身雇用や年功賃金等も含めた日本の雇用全体にかかわる問題であり、引き続き未来投資会議において議論すべき課題だとして先送りしています。 就職・採用活動のルールが急激に変更されることは、学生の混乱を招くこと、就職活動の早期化・長期化が進み学生の学修時間が確保されないこと、中小企業の採用選考活動の負担が増大すること等への懸念も理由とされていますが、これらは最初から想定されていたことであり、これらをも踏まえた「中間とりまとめと共同提言」や「成長戦略実行計画」ではなかったのかと思わざるを得ません。

HR総研×就活会議：2021年卒学生の就職意識調査結果報告【1】

～「インターンシップ」の参加率は学生の9割、11月も6割以上が参加予定～

昨年と同様に、「就活会議」（株式会社リブセンス）とHR総研が共同で実施した、2021年卒学生を対象とする「就職活動とインターンシップ」に関する意識調査について、3回に分けて結果を報告する。今回は「インターンシップに関する動向と意識調査」。 最近では、学生のインターンシップへの参加は当たり前の時代になっており、その後の就職活動を意識して、多数の企業のインターンシップに参加する学生も多くいるようである。 ここでは、調査時点である11月初旬までの2021年卒学生のインターンシップへの参加動向や今後の参加意向、理想とするインターンシップのタイプ等に加え、インターンシップ参加と就職との関係性等について分析した結果を、学生のフリーコメントも含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●インターンシップへの参加企業数は「4～6社」が最多、文系学生は参加企業数が多い ●インターンシップ情報源は「就職ナビ」がトップで7割、「企業ホームページ」は3割強 ●「インターンシップに参加した時期」は8月が最多で7割超、11月も6割が参加予定 ●参加したインターンシップは「1日」が最多で7割以上、「半日」も4割以上 ●一方、最も望ましいインターンシップは、昨年同様「2～3日タイプ」が最多で5割超 ●インターンシップ参加後は「次回インターンシップの案内」が最多、「早期選考会の案内」も ●インターンシップへの参加が、その企業への就職に「有利」と考える学生は9割 ●現時点の内々定取得とインターンシップ参加との関係性は見られず、選考に進むためには効果的か

第8回：海外での危機は「心の交流」で乗り越える

日本流グローバル化への挑戦

今回のコラムインタビューのお相手は、公益財団法人 日本漢字能力検定協会で執行役員を務められている、髙木純夫さん。実は、前職で伊藤忠商事に40年間在籍し、テヘラン、北京、蘇州、瀋陽、台北などの海外拠点に通算で20年ほど駐在された経歴をもつ。「グローバル」という言葉が一般化する前から世界で戦ってきた「ザ・商社マン」だ。その体験は壮絶そのもので、山崎豊子さんの『不毛地帯』を彷彿とさせる。今回は、髙木さんが海外で経験された「3つの歴史的事件」についてうかがいつつ、我々海外で活動する日本人が心得ておくべきポイントをまとめた。すでに海外勤務についている方や、出張・駐在でこれから日本を発つ方、そして社員を海外に送る経営者や人事担の方々にもぜひご覧いただきたい。

新卒採用基準に「グローバル人材としての資質」、次世代を担う人材輩出を目指す武田製薬の採用戦略

武田薬品工業株式会社は2019年10月、国内の医療用医薬品ビジネスを所管するジャパンファーマビジネスユニットにおいて、グローバル人材の輩出を目的とした新たな採用基準の導入することを発表した。これまでの新卒採用における採用基準に加え、グローバルな環境下での業務遂行を想定した総合的なマネジメントの資質を重視するもので、2020年度入社の一部選考から導入を開始するという。

「就活ルール変更に関する意識調査 記者発表会」レポート

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2019年7月10日（水）、東京ミッドタウン日比谷にて、EY アドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社（以下EY）主催による「就活ルール変更に関する意識調査と将来の採用トレンド」に関する記者発表会が行われた。昨年10月、経団連は新卒採用活動の解禁日や内定日などを定めた既存の就活ルール（採用選考に関する指針）を2021年卒から廃止し、以降の就活ルール策定・運用に関しては政府に主管を委ねると発表した。EYでは、こうした就活ルール変更の動きに伴い、企業が予定する対応方針と学生側からの期待・要望を調査。それらの差異に関する傾向を分析し、日本における採用の未来に関する考察をレポートとして公開した。

リーダー資質のある学生を育成する合同インターンプログラム「engawa young academy」を、電通とリンクアンドモチベーション、多業種6社が実施

株式会社リンクアンドモチベーションと株式会社電通を中心に、他業種もメンターとして参加する合同インターンプログラム「engawa young academy」が京都・四条烏丸にある会員制コワーキングシェアオフィス、engawa KYOTOでスタートしている。期間は2019年10月～2020年2月で、月1回のペースで実施。「人づくりから共創しよう」というコンセプトのもと、学生と企業との長期的な接点づくり、学生の成長支援を目的としている。

ライフシフト!? 人生100年時代の人事戦略を考える【5】

Inside HR－人事はここを見ている

日本は2030年に人口の3分の1が65歳以上になることが予測されています。また、厚労省の資料によれば、健康寿命も2010年から2016年までに2歳以上も伸びました。健康寿命は男性では72歳、女性は74歳です。一方で、生産年齢人口は減り続けています。そのような時代の中で、人事としては何を考え、どんな人事戦略を考えるべきなのでしょうか。今回は人生100年時代の人事戦略についての視点をご紹介します。

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