マニュアル不要、誰でもできる人事評価制度【1】その「人事評価制度」はうれしいですか？ 楽しいですか？

私は10年以上「人事評価制度」の設計にかかわってきました。多くのクライアントからよく聞く言葉は「評価制度はあるけど煩雑で……」や「評価はしているが、従業員のモチベーションが上がらない」、「評価制度や規程はあるけれど、運用せずにそのまま」などです。経営者が人事評価制度に求めているのは、「公平な制度にしたい」、「がんばる従業員に報いたい」といったことです。しかし、それが果たして会社の風土に合うのかは疑問です。人事評価には、成果主義、能力主義などさまざまな制度があります。現状の企業では、制度を使いこなすというよりは、制度に振り回されていることが多いと思います。 人事評価制度は企業に風土にあった制度にすることがとても重要です。それは、経営者の考えや、従業員の現状を踏まえるということです。そのために、マニュアルが不要なほど簡単で、誰もが運用できる仕組みが必要となります。

第13話：「universal self」としての「私」こそ、宗教としての気づき

日本流グローバル化への挑戦

実家暮らしだった高校生まで、私は毎朝チーンとお鈴（りん）を鳴らし、手を合わせて「行ってきます」とつぶやいて家を出ていた。お盆にはお坊さんを招いて、家族全員でお経を唱えた。今でも帰省すると、まずはお線香をあげて手を合わせる。仏教に対して嫌悪感は一切ない。しかし、仏教を深く知ろうとは思わなかったし、今でも仏教徒という自己認識もない。手塚治虫の『ブッダ』は何度も読んだが、動機は仏教への興味というよりも、手塚治虫が描く世界観と、釈迦の生き方や歴史への興味だった。今回の宗教特集を通して、なぜ身近にあるはずの仏教に興味を持たなかったのか、理由がわかった。1つ目は「抽象的でわかりにくいから」。2つ目は「理解する必要がない」と思っていたからだ。

新型コロナウイルス感染症拡大により企業の採用活動も変化。説明会や面接をオンライン化するサービスがリリース

セミナーイベント会場の手配を行う株式会社エイチは2020年3月、大規模な企業説明会や面接時に活用できるリモート説明会サービス「リモセツ」をリリースした。新型コロナウイルス感染症の終息が見えない状況のなか、企業の新卒採用選考も変化せざるを得ない。しかし、オンラインで説明会などを行うためは、撮影テクニックやふさわしい場所選びが必要だ。同社は、そうした課題を解決するためのソリューションとして本サービスを提供している。

厚生労働省が「新型コロナウイルス感染症による雇用維持への配慮」を要請

厚生労働省は2020年4月、新型コロナウイルス感染症に対する状況を踏まえ、関係事業団体に雇用維持に対する配慮を行うよう、総務大臣や文部科学大臣他、関係大臣との連名で要請した。同時に中小企業の事業継続と労働者の雇用継続を目的とし、大規模な経済対策を講じるとしている。

新卒入社の半数以上が1年で退職した「2015ショック」を乗り越え、8つの改革で定着率向上（株式会社プレシャスパートナーズ）

命運をわけたリーダーたちの一手

企業経営にはピンチがつきまとう。特にベンチャー企業で業績が急拡大する際に問題が生じやすい。目立つのは、事業の成長に社員が追い付いていかないこと。この時、社員の不平や不満が職場に浸透し、離職率が高くなる場合がある。業績悪化になり、成長の勢いを失うケースも少なくない。最悪の場合、経営破たんすらある。このピンチに、経営者や役員、社員はどのように向かい合い、乗り越えるべきか。

自社にフィットし、定着・活躍する人材を見極める適性検査『TG-WEB』

求める人物像に合わせた見極めが可能に！

知的能力検査はもちろん、成果を生み出す力やストレス対処力、心理学に基づいた性格特性などさまざまな観点から応募者を見極められる適性検査です。

【緊急予測】「HR領域」9分野の新型コロナショック後の姿

Withコロナ関連 HR情報

新型コロナウイルスへの感染拡大がきっかけとなり世界的な株価暴落や景況感の悪化、リモートワークの進展など大きな変化が起こっています。本稿ではこれら一連の「コロナショック」後に起こるHR業界とHR業務の変化について予測しています。本予測をひとつの叩き台として、各社、各人がコロナショック後の変化への適応について考える参考になれば幸いです。

採用時の「面接評価シート」活用について

採用時の面接の際、「面接評価シート」は使っていますか？ 「面接中に書きながらだと、相手の顔をよく見て話せない」、「応募者に緊張感を与えたくないから、面接評価シートは持ち込みたくない」……そんな声をよく聞きます。中小企業では面接評価シートを使用せず、フィーリングで採用をしているケースも多いように感じます。今回は、面接時に面接評価シートがないことによるデメリットをご理解いただいたうえで、どのようなシートが望ましいのかをお伝えしたいと思います。

人材紹介（新卒エンジニア特化）

貴社ターゲットに合わせてプログラミング経験のある学生をご紹介！

新卒エンジニア学生の圧倒的なデータベースから更に厳選した約1000名にお声がけし面談サポートを実施。企業様の細かいニーズに適した人材をご紹介。

HR総研×楽天みん就：2021年卒学生の就職活動動向調査　結果報告【就職活動編】

参加した面接形式は「対面式」が8割、「オンライン」は4割以上、理系の半数近くはすでに内定を獲得済み

例年、3月から企業の採用活動の本格化に伴い、学生の就職活動も活発になる時期である。 今年は、新型コロナウイルスの感染拡大による大きな影響を受け、企業が採用活動の予定を変更することで、先の読めない就職活動に対する学生の不安は高まっている。 このような非常事態の中ではあるが、「就職活動に取り組む学生の動向」と「就職活動への意識」について、HR総研は調査を行った。 今回は、「2021年卒学生の就職活動動向調査」【就職活動編】の結果を報告する。 ＜概要＞ ●就職活動をはじめた時期は、理系の半数以上で「2019年7月以前」 ●参加したインターンシップ数（企業数）は理系で「4～6社」が最多、文系では「10社以上」が最多 ●インターンシップに参加した時期は「8月」で6割、「2月」は昨年より減少、コロナの影響か ●新型コロナウイルスの感染拡大の中、「主催者側による中止を望む」学生が半数以上 ●少なくとも1社以上のWeb説明会を視聴した学生は8割以上 ●参加した面接形式は「対面式」が8割、「オンライン」は4割以上 ●現時点で、理系の半数近くは「1社以上」の内定を獲得済み

HR総研×楽天みん就：2021年卒学生の就職活動動向調査　結果報告【就職意識編】

最も重視する企業の魅力は「仕事の魅力」、アピールしたい能力は文系「チームで働く力」、理系では「論理的思考力」「専門知識」も

例年、3月から企業の採用活動の本格化に伴い、学生の就職活動も活発になる時期である。 ただ、今年は、新型コロナウイルスの感染拡大による大きな影響を受け、企業が採用活動の予定を変更することで、先の読めない就職活動に対する学生の不安はおおいに高まっている。 このような異常事態の中ではあるが、「就職活動に取り組む学生の動向」と「就職活動への意識」について、HR総研は調査を行った。 今回は、「2021年卒学生の就職活動動向調査」【就職意識編】の結果を報告する。 ＜概要＞ ●依然として大手志向の学生が6割以上 ●「仕事の魅力」に関して重視する項目は「仕事が面白そう」で4割 ●「会社の魅力」に関して重視することは「安定感を持ちつつも成長し続けていること」 ●「社会的責任の魅力」に関して重視する項目は「事業自体が社会貢献」で4割 ●最も重視する企業の魅力は「仕事の魅力」で半数近く ●就職活動でアピールしたい自分の能力は「チームで働く力」が最多、理系では「論理的思考力」「専門知識」も ●働き方改革の取り組み状況が「気になる派」は9割近く ●「新卒一括採用方式」と「通年採用方式」の支持率はともに3割 ●ジョブ型採用（職種別採用）の拡大への「賛成派」は半数以上 ●「新入社員時からスキル・能力に応じた特別処遇の提示」に理系で6割が賛成

第8回 明治大学：就職支援を内製化し、採用市場の変化に素早く対応

これからの新卒採用を考える～大学キャリアセンターインタビュー～

明治大学と聞くと「ラグビー」「バンカラ」などの男らしいキーワードを思い浮かべる人も多いのではないだろうか。しかし、現代の若者からは全く異なるイメージを持たれているようだ。 「オシャレであか抜けている学生が多い」「女子高生からの人気が高い都市型大学」 これが10代、20代前半の若者から見た明治大学のイメージである。その象徴とも言えるのが、駿河台キャンパスにあるリバティタワー。神田・神保町界隈の楽器街・古書街を睥睨する高さ120メートルの高層ビルである。 この10年ほどで明治大学のブランドイメージは大きく変化した。その一方、明治大学の就職・キャリア支援はどのように変化しているのだろうか。駿河台キャンパスの就職キャリア支援部を訪ね、舟戸一治部長に聞いてみた。ゲスト舟戸 一治 氏明治大学就職キャリア支援部長明治大学政治経済学部卒業、学校法人明治大学入職。人事部等を経て、2017年より現職。国家資格キャリアコンサルタント。全国私立大学就職指導研究会副会長。

新型コロナウイルスの影響で就活が困難な学生に向けて「2020・21年度合同チャレンジ新卒採用枠」を実施

住宅設備販売・メンテナンス事業を営む新日本住建WEST株式会社は2020年4月、新型コロナウイルス感染症拡大による影響で、就職活動に影響を受けた学生を対象とした「2020・21年度合同チャレンジ新卒採用枠（チャレンジ新卒）」の実施を発表。従来の新卒採用の枠を超えた独自の採用活動により、学生たちの就職活動支援をおこなうとしている。

HR総研：「新型コロナウイルス感染拡大による新卒採用や新入社員受入れへの影響」に関する緊急アンケート

8割以上が「一か月以上」の採用スケジュール遅延、大企業の6割が新入社員研修を変更

新型コロナウイルス感染の影響は、世界中の各国で驚異的な速度で拡大し続けており、ついに東京オリンピック・パラリンピックの1年延期が決定してしまうほど、人類は新型コロナウイルスとの長期戦を覚悟せざるを得ない状態となっている。しかし、そのような状況の中でも、企業は事業継続を前提とした企業活動を行っていく必要があり、4月で新年度を迎えるこの時期は、新卒採用や新入社員受入れを行う大事な時期となっている。 HR総研では、2月中旬から新型コロナウイルス感染拡大による企業活動等に関する緊急調査を実施しており、今回は、新型コロナウイルス関連調査の第3弾として、「新型コロナウイルス感染拡大による新卒採用や新入社員受入れへの影響」に関する企業の最新動向を調査した。その結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●新卒採用活動への影響を懸念する企業は7割 ●既に影響が出ている企業は8割、大企業・中堅企業では9割前後 ●「採用スケジュールの遅延」への懸念が7割近く、中小企業はオンライン対応への遅れを懸念 ●8割以上の企業が「一か月以上」の採用スケジュール遅延を予測 ●大企業での対策の内容は「採用スケジュールの後ろ倒し」が7割、オンライン対応も ●予定していた入社式は「1会場で全員が集合して実施」が9割、大企業の2割では「分散、オンライン」も ●6割の企業で入社式開催（時期・内容）の予定を変更、大企業では8割 ●大企業の3割以上で「複数の会場に分散して入社式を実施」 ●半数の企業が「予定通りの日程で新入社員研修を実施」、大企業では6割が変更予定 ●大企業の4割以上で「少人数制に分けて研修実施」、中堅・中小企業の半数は「変更なし」

経済産業省が理系人材の採用に注力。ダイレクトリクルーティング型の就活サービスの利用開始

株式会社POLは2020年2月、同社が提供する優秀な理系学生を発掘するスカウト採用サービス「LabBase（ラボベース）」を、経済産業省（以下、経産省）が利用開始したと発表した。日本経済や産業発展をリードする経産省に対し、技術のみならず行政操作にも貢献する理系人材を排出することで、イノベーション立国の実現を目指すとしている。

新型コロナウイルスの影響で新卒「内定取消」も、「救済採用」に乗り出す企業が続々

Withコロナ関連 HR情報

新型コロナウイルスの感染拡大によって、一部の企業で4月入社予定者の「内定取消」が行われている。一方で、内定を取り消された新卒者を救うべく、「救済採用」に乗り出す企業も続々と登場。コロナ禍に新卒者が翻弄される姿が日に日に浮き彫りになってきた。

新型コロナウイルスが企業の新卒採用に及ぼす影響を調査。スケジュールは後ろ倒し傾向

株式会社マイナビは2020年3月、「マイナビ2021年卒企業新卒採用予定調査」の結果を発表。新卒採用における企業の意識や、採用活動全体の動向把握を目的に毎年実施しているもので、今回の調査期間は2020年2月13日～3月6日。2月に764社、3月に296社の計1,060社より回答が得られた。これにより、新型コロナウイルス感染拡大による企業の採用活動への影響が明らかとなった。

HR総研：2020年＆2021年新卒採用動向調査　結果報告

大企業の「内定出し開始時期」は昨年より後ろ倒し、ジョブ型採用の導入は4分の1

今回は、「2020年＆2021年新卒採用動向調査」の結果を報告する。 経団連ルールの廃止や東京オリンピック＆パラリンピックの開催、それに加えてコロナウィルス感染拡大など、例年とは全く異なり社会情勢の混乱が続く中、2021年新卒採用活動が本格化している。 本調査では、「2020年4月入社の内定充足率」、「2021年新卒採用計画」、「インターンシップの開催状況」、「より重要となる施策」、「新たな採用手法の導入意向」などについて調査した。各企業の最新動向についてフリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●入社式開催「予定どおり」が7割弱、大企業では半数以上が変更予定 ●2021年4月入社の新卒採用人数は「前年並み」が半数、昨年よりシビアな採用計画か ●インターンシップ実施は6割以上、企業規模による温度差も ●中堅・中小企業の3割以上でインターンシップ参加者数が増加 ●7割近くの企業がインターンシップ参加者を採用選考に結び付ける意向 ●3月までに面接を開始した大企業は半数、昨年より2割減少 ●2021年新卒採用の内定出し、大企業の開始時期は昨年より後ろ倒し ●新卒採用における課題は「ターゲット層の応募者確保」が半数、「大学との関係強化」も ●2021年新卒採用でより重要になると思われる施策は「インターンシップ」が4割弱 ●学内企業セミナーを重要視する企業が半数、合同企業セミナーは1割未満 ●2021年卒採用で能力差を考慮した特別処遇を「導入しない」が8割 ●2021年卒採用でジョブ型採用を「導入する」が4分の１、昨年より増加傾向 ●大企業の8割が「今後、通年採用の導入意向」

第108回 新型コロナウィルス感染症の拡大で、企業活動・採用活動にどんな影響が出ているのか

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 今回の新型コロナウィルス感染症の拡大について、前回の原稿執筆時の2月初旬の段階では、中国は大変な事態になっているものの、日本国内においてはここまで大ごとになるとは予想しておりませんでした。自分の認識の甘さを痛感しました。 政府からの大規模イベントの開催自粛要請を受けて、数多くの大学が卒業式や入学式の中止に踏み切りました。大学生活の最後の思い出となるべき式典の開催中止は、学生にとっては大変やるせないことでしょう。特に女子学生は、卒業式での羽織袴姿を楽しみにしていた方も多かったと思います。

【経団連方針変更】2022年度採用に向けて知っておくべきインターンシップの基礎情報

2020年2月20日、経団連より「ワンデー（1day）インターンシップの廃止」が発表され、また状況の変わった新卒採用。2022年度採用活動をより有意義なものにしていただくべく、2022年度採用に向けて知っておくべきインターンシップの基礎情報をまとめた資料です。