オフィス環境の改善は検討する価値あり

このようにオープンオフィスは、仕事のパラダイム転換の下では、非効率な空間であるのかもしれない。女性や外国人ワーカーの増加といったダイバーシティ化していかざるを得ない状況では、なおさらである。

多くの資金を投じる必要はないが、まずは社内アンケートで社員の意識や意向をくみ取ることから始めてもいいだろう。その後は、オフィス環境改善を担当セクションだけで取り組むのではなく、ダイバーシティ化した「CFT（クロス・ファンクショナル・チーム）」を組織し、社員を改革に参画させることが重要だ。人間は自らが決めたことには主体的に取り組む性癖を持つ。この手法は、経営者が思っている以上に効果が上がるだろう。

現在の執務環境がオープンオフィスで、かつ今後クリエイティブな仕事への変革が必要な企業は、まずオフィス環境の改善から始めてみよう。もしかしたら、ドラスティックな好ましい変化が起こるかもしれない。
株式会社WiseBrainsConsultant＆アソシエイツ
社会保険労務士・ＣＦＰ(R)　大曲義典
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