『現場力』を活かす組織のつくり方～“人財を活かす”経営変革フォーラム Vol.3

イベント・講演録

先行きが予測できない時代の中で、企業には今『現場力』が求められています。どんなに優秀な経営者がいても、『現場力』が弱ければ生き残ることはできません。『現場力』とは果たして何か。なぜ競争力があがるのか。いかに『現場力』を身につけて、それを最大限に活かすことができるか。そのヒントを遠藤氏に具体的な事例を交えてお話しいただきました。

第4回　働き方改革の切り札とは？

働き方改革　実現への切り札とは？ ～インセンティブ制度がもたらす企業と社員のWin-Winの関係～

3月1日の日本経済新聞・朝刊で、働き方改革関連法案から裁量労働制の対象拡大部分を削除することが報じられた。具体的には、課題解決型提案営業と裁量的にPDCAを回す業務に従事する労働者を裁量労働制の対象に加えることを断念したということであり、経済界からは失望の声が相次いでいるという。個人的にはある程度予測できていたのだが、そもそも可決されたところで根本的に働き方は変わらないと思っていたのは私だけだろうか？何年も先に施行される規制緩和を期待するより、むしろ今ある制度を最大限に活用することが、企業の生産性向上に必要なことではないだろうか？

【日本マイクロソフト主催】「働き方改革」におけるチェンジマネジメントとは

特別読み切り

企業の働き方改革を支援し、チームの働き方を劇的に変えるMicrosoft Teams。その活用に関するセミナーが2018年2月2日、日本マイクロソフト品川本社にて開催されました。導入を成功させるポイントや活用事例などをご紹介いたします。

友人に自分の会社を勧めたい従業員、2割未満にとどまる ── リファラル採用の鍵は「従業員エンゲージメント」の向上

2017年12月、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社が、20代～60代の働く人を対象とした「従業員エンゲージメントに関するアンケート」の調査結果を発表した。人材不足が深刻化する中で、従業員が会社や仕事に愛着を持ち、積極的に業務に取り組むようにするには、どんなことが必要になるのだろうか。調査結果を紐解きながら考察してみる。

低下する若手社員の定着率…彼らが転職する理由と仕事に求めるもの

2017年12月、与信管理ASPクラウドサービスを提供するリスクモンスター株式会社が、「若手社員の仕事・会社に対する満足度」調査結果を発表した。そこで、若手新卒社員の約4割が、3年以内の転職を意識していることがわかったが、彼らが転職を考える理由は何なのだろうか。若手社員は、仕事に何を求めているのだろうか。調査結果を分析し、考察してみる。

第83回 花盛りの1Dayインターンシップ ── 果たしてその内容は

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 2019年卒採用の広報解禁が3月1日に迫る中、インターンシップによる早期母集団形成が繰り広げられています。今回は前回に続き、HR総研が昨年12月18～21日に実施した「2018年新卒採用と2019年新卒採用に関する動向調査」の結果から、特に「インターンシップ」をテーマに見ていきたいと思います。昨年から経団連が「指針の手引き」における「5日間以上」の制約をなくし、「1日タイプ」のインターンシップを容認したことから、企業規模を問わず1Dayインターンシップが花盛りとなっています。果たしてその内容はどうなっているのでしょうか。

第3回　裁量労働制の現状

働き方改革　実現への切り札とは？ ～インセンティブ制度がもたらす企業と社員のWin-Winの関係～

去る1月29日の衆議院予算委員会で、「裁量労働制で働く人の労働時間は平均的な人で比べれば一般労働者よりも短いデータもある」と安倍総理が答弁したことから、野党の反発を買った「働き方改革関連法案」。2月15日には、データの不備が見つかったことで前述の答弁を撤回したことから、ここへきて一段と物議を醸しているのが「裁量労働制」だ。

HR総研：「働き方改革」実施状況調査【2】労働時間

労働時間削減の先にある「新たな課題」とは？

「働き方改革」実施状況調査の第2回目は、「労働時間」についてレポートする。 労働時間短縮のため、何らかの取り組みを行っている企業は8割だった。また、各企業の所定労働時間の月平均は、161～170時間（36％）が最多であり、実労働時間の月平均は、171～180時間（31％）が最多であることも判明した。 各企業は具体的にどのような施策を行い、その効果はどうだったのか。そこから新たに生じた課題は何なのか。現場の「生の声」に迫ってみたい。

社員のモチベーションや不満意見、組織の分析結果をダッシュボードでリアルタイムに把握が可能に

働き方改革、人手不足などを背景に多くの企業で導入が進んでいる最新タレントマネジメントシステム「タレントパレット（Talent Palette）」に“ダッシュボード機能”“KPI設定機能”を新たに搭載しました。今回の新機能により、企業の経営陣、マネジメント層は、必要とする組織の状況や社員のやる気、満足・不満理由などの社員情報をリアルタイムに一覧することで、より瞬時に組織の状態を把握できるようになります。 例えば、以下のような目的に合わせたダッシュボードを、手元の操作で自由にカスタマイズして、短期間で構築し、関係者にブラウザで共有することが可能となります。 ・各組織の基本情報や構成がわかる「組織サマリ・ダッシュボード」 ・社員の満足度変化がわかる「モチベーションモニタリング・ダッシュボード」 ・離職傾向の出ている社員の予兆をつかむ「離職予兆発見・ダッシュボード」 ・勤務状況の偏りや異常値がわかる「ワークログモニタリング・ダッシュボード」 ・最新の社員アンケート結果を共有できる「最新アンケートレポート・ダッシュボード」 また、残業時間やモチベーションなど注視したい情報について、今回搭載したKPI設定を行うことで合計や平均がダッシュボード上で一目でわかるようになり、組織の変化を数値で把握できるようになります。 タレントパレットは、「人事業務にもマーケティング視点を」をスローガンに、これからは人事業務にも科学的に人材情報を活用していくというマーケティング的な思考をもつべきであるとの考えを推進している。これまでの人事業務を効率化するだけでなく、眠っていた人材の情報を多角的な視点で見える化することで、これからも社員ひとりひとりのパフォーマンス向上による企業力アップを支援していきます。

人財を活かす経営変革：働き方改革を推進するマネジメントとは― 人財を活かす”経営変革フォーラム講演録

イベント・講演録

自閉症の長男を含む3人の子と、うつ病を患い43回の入院と3度の自殺未遂をした妻を抱えながら、同期トップで東レの取締役に就任した佐々木常夫氏。実体験を通じて語る、家族のあり方と、仕事のあり方。また、真のワークライフバランスを実現させるために必要なマネジメント手法や、その実例などについて、お話しいただきました。

産官学に聞く、「働く」のビッグデータを活かした経営課題の解決 日本企業に向ける、Workforceディスカッション

ワークスアプリケーションズが主催する日本最大級のビジネスカンファレンス 『COMPANY Forum 2017』 講演録

労働人口の減少が言われて久しい日本社会。日本企業がグローバル環境で戦うためには個人の労働時間の合理化と業績の維持向上を、限られている人的資源を最適化させ生産性高く働くことが求められています。近年、ウェアラブルデバイスの普及と職場でのコミュニケーション方法の多様化により、企業は「働く」のビッグデータを技術的に取得、可視化、活用できるようになりました。それらを、ERPをはじめとする業務のビックデータと掛け合わせて分析することで、より一人ひとりに対して最適な労務形態を提案でき、またコミュニケーションデータから、最適なタスクフォースづくりができる時代となっていくでしょう。本セッションでは、産・官・学、それぞれの立場から見る、Techを活用した「働き方改革」をはじめ、生産性を向上させるための会社の取り組みに関してディスカッションを行いました。 -------------- 伊藤 禎則 氏 経済産業省 産業人材政策室 参事官 野田 稔 氏 明治大学大学院 グローバル・ビジネス研究科 教授 ピョートル・フェリークス・グジバチ 氏 元Google人事（人材開発、組織開発担当) プロノイア・グループ株式会社 代表取締役社長 ウィー・チーション 氏 株式会社ワークスアプリケーションズ Vice President --------------

ダイバーシティ時代における人材マネジメント

少子高齢化が進み、労働力人口が減少する中、多様な人材を活用して社会全体を支え合う必要が出てきている。適性や能力、また抱えている条件が異なる人材を雇用する企業には、どのようなマネジメントが求められるのだろうか。人口オーナス期を勝ち抜く企業になるための人材管理法とはどういったものなのだろうか。

今、求められるシニア世代の活躍

近年、日本全体の喫緊の課題である少子高齢化により、若い人材の確保が困難になっている。一方で、医療の発達により健康寿命が延びている中で、定年後も働きたいという元気なシニア世代が増えている。日本の人口減少が進み、少子高齢化がますます深刻化する中、企業や社会におけるシニアの活躍に期待が寄せられている。

キャリアコンサルティングのすすめ

特別読み切り

政府は2016年から雇用制度改革・人材力強化のための施策の一つとして、「セルフ・キャリアドック」導入を推進している。セルフ・キャリアドックとは、労働者にキャリアコンサルティング（以下CC）を定期的に提供する仕組みをいう。CCとは、職業能力開発促進法上、労働者の職業の選択、職業生活設計又は職業能力の開発及び向上に関する相談に応じ、助言及び指導を行うこと。つまり、人間ドックのように定期的にCCを受けることで自身のキャリアへの認識を深め、今後のキャリア形成の課題やプラン作成などを支援することが狙いだ。 筆者は2016年からこれに関わり、認識を深めてきた。今、時代は70歳定年、75歳年金支給へ突入しそうな雲行きであるが、長くなる個のキャリア形成において、その時々のチャンスやリスクと向かい合う体制づくりが、企業により求められるようになってきている。

クオリティフォーラム2017 企画セッション「進化する自工程完結～自工程完結に学ぶホワイトカラーの業務品質向上～」 パネルディスカッションレポート

イベント・講演録

クオリティフォーラム2017 企画セッションとｓて「進化する自工程完結～自工程完結に学ぶホワイトカラーの業務品質向上～」 をテーマにパネルディスカッションレポートが行われた。

クオリティフォーラム2017 企画セッション「進化する自工程完結～自工程完結に学ぶホワイトカラーの業務品質向上～」

イベント・講演録

トヨタ自動車で提唱されている「自工程完結」とは、もともと「製造工程で不具合を出さないものづくりをしよう」という発想である。検査の結果見つかった不具合を、指摘に沿って修正するのは簡単だ。これに対し、自工程完結では、検査で指摘が出ないよう、それぞれの工程の段階で品質を作り込むという考え方である。製造現場においては、従来から比較的受け入れられやすい考え方だが、ホワイトカラー労働現場では、疑いや反発の声が多く上がるのが現状だという。ホワイトカラーでなぜうまくいかないのか、また、うまくいくためにはどうしたらいいのか。

クオリティフォーラム2017 企画セッション「イビデンにおける日常業務での自工程完結の実践～社員が嬉しさを感じることができることをめざした取り組み～」

イベント・講演録

電子関連事業、セラミック事業を手掛けるイビデン株式会社は、働き方改革やワーク・ライフバランスの推進に組織的に取り組んでいる。たとえば、「遅くとも19時までには帰宅できるようにしましょう」といった啓発活動がその典型的な内容だ。とはいえ、何の対応策もなく実現できることではない。そこで、生産性を上げる一つの手段として、日常業務での自工程完結の実践に取り掛かった。

オンライン360度診断～リーダーシップ・ミラー（LM）～【多言語対応】

リーダーシップ・ミラーは、MSC／DDIが多言語で提供する柔軟なWeb形式の多面評価プログラムです。 社員一人ひとりの状況と職務に合わせた360度サーベイを簡単に作成、配布、収集し、グローバルで共通に求められるリーダーシップやマネジメント行動のコンピテンシーを診断することができます。 リーダーシップ・ミラーによって映し出される「鏡に映る姿」は、社員一人ひとりの強みと能力開発ニーズについて他にはない重要な情報を提供します。 標準型サーベイに加えて、組織のニーズに合わせて自在にカスタマイズ可能なサーベイも提供しています。ご希望のタイプを選んでご利用ください。 #人材アセスメント　#上級管理職向けアセスメント　#中級・中間管理職向けアセスメント　#初級管理職向けアセスメント　#360度評価　#変革リーダーシップ

【サミット2015・アフターレポート】ソフトバンクグループにおける後継者育成

【講演概要】 ソフトバンクグループ代表である孫正義の後継者発掘・育成を目的とした「ソフトバンクアカデミア」を2010年7月に開校しました。「情報革命で人々を幸せに」創業以来一度も変わらない、この経営理念に共感し、未来の人類・社会に貢献したいという熱い思いを持った同志が、社内・外問わず集い、切磋琢磨する場として確立してきました。開校から5年、「成績下位であれば退学」という過酷なプログラムの中で、勝ち残ったアカデミア生のレベルは年々高まってきております。本講演ではアカデミアの事例を通して、ソフトバンクグループの「300年以上成長し続けるための後継者育成」についてご紹介いたします。

経験学習をベースにした人材育成プログラム～On the Job Experience（OJE）

OJEトレーニングはKolb（1984）の経験学習モデル（経験・内省・概念化・実践）をベースに、「人は仕事経験によって育つ」との考えのもと、リーダーとメンバーが「仕事経験」を意図的に活用し、育成・成長につなげるプログラムです。 従来から企業における経験学習の研究結果はありましたが、トレーニング手法は確立されていませんでした。 MSCは経験学習の第一人者である研究者との共同調査結果をもとに、職場の実態調査とトレーニングプログラムを手法化、これまでのOJTとは異なる全く新しいOJTをご提案します。 #リーダーシップ開発　#パフォーマンスマネジメント　#エンゲージメント　#組織文化　#管理職研修　 #変革リーダーシップ　#キャリアデザイン