テレワーク等の人材育成課題を解決する 【Habi*do式】実践型リーダーシップトレーニングの提供を開始

■実践型リーダーシップトレーニング開発の背景 【Habi*do式】実践型リーダーシップトレーニングは、研修の実施後に職場での実践と学びの共有を行うことを重視したプログラムです。対面だけでなくオンラインにも対応した研修・プログラムを開発。「すべての人材にリーダーシップを」をテーマとしており、トレーニング対象者は階層別・部門別・選抜型など対応が可能です。 研修での学習効果が一過性になってしまう課題に対応。研修とワークショップ等を組み合わせて行う1年間を通じた継続型のトレーニングです。受講者の日々のがんばり・取り組み内容が可視化され、データとして蓄積。経営者や上司・人事部門が受講者の成果を評価することも容易となります。製薬メーカーを始めとする複数社での成果実証を経て、正式リリースすることとなりました。 ▼【Habi*do式】実践型リーダーシップトレーニングの詳細はこちらからご覧いただけます。 https://habi-do.com/lp/leadership-training ＜特長＞ ・オンライン研修（対面式の集合研修も可）とWebシステムを活用するのでテレワークでも対応可能 ・職場での実践とふりかえりを重視するため業務の中で取り組むことが可能 ・職場での実践を前提としているため組織のチームワーク向上と活性化が期待できる ・心理的資本(R)を高める研修と仕組みを用いていることで個人の業績向上が期待できる ・取り組み状況が可視化されるため、次世代リーダーの発掘につながる評価が可能 ▼研修テーマ ルフリーダーシップ／オーセンティックリーダーシップ／セルフアウェアネス／リフレクション／ポジティビティ向上／レジリエンス／セルフマネジメント／フィードバック／コーチング／OKRを活用したマネジメント／1on1ミーティング（上司向け・部下向け）／タイプ別コミュニケーション／ダイバーシティ／／Will PowerとWay Power／フォロワーシップ／効力感を高めるマネジメント　ほか ■Wellbeingマネジメントシステム「Habi*do（ハビドゥ）」とはHabi*doは、離れ離れの組織で働く人のイキイキも実現することが可能なWellbeingマネジメントシステムです。目標とプロセスを共有しお互いに承認を行いやすくした仕組みで、組織内のコミュニケーション改善とマネジメント負担の軽減を行う仕組みとなっています。2013年に日本e-Learning大賞厚生労働大臣賞、2018年にHRテクノロジー大賞奨励賞を受賞するなど、人材育成・組織開発を推進できるシステムとして高い評価を得ています。 ▼Habi*do（ハビドゥ）詳細はこちらからご覧いただけます。 https://habi-do.com/ ■心理的資本(R)とは 近年、先進諸国で注目されている業績につながる行動を促す前向きな心理状態です。一過性のモチベーションではなく、中長期で保持され計測および開発が可能な心理的変数とされています。 ※心理的資本(R)は、開本浩矢氏・株式会社Be&Doの商標です。

学校法人京都精華大学 デジタル面接HireVue導入のお知らせ

21卒採用選考で30万人以上の学生が利用し、就活人気ランキング（ワンキャリア調べ）上位50社の46%が利用するデジタル面接プラットフォーム「HireVue（ハイアービュー）」を展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO 田中 義紀、以下タレンタhttps://www.talenta.co.jp/）は、京都精華大学（学長　ウスビ・サコ https://www.kyoto-seika.ac.jp/）にデジタル面接プラットフォーム「HireVue（ハイアービュー）」が導入されたことを発表します。 【導入の背景】 1.コロナウイルスの感染が続く中、受験生や教職員にとって安全な入試をいかに実施するかという課題を抱えていた。 2.国内で移動の自粛が呼びかけられる中、全国各地からの受験機会を確保する必要があった。 3.留学生を積極的に受け入れ、グローバルなキャンパスを目指す同大学にとって、海外からの受験機会を確保する必要があった。（同大学の留学生の占める割合は学部で24.3％、大学院では79.1%(2020年5月1日時点)にも上る） 【HireVue期待効果】 1.入試のオンライン化により、受験生と教職員の双方に対して、入試におけるコロナウイルス感染のリスクを低減することができる。 2.海外在住者が受験する場合、従来は飛行機等を利用して来日する必要があったが、遠距離移動の負担をなくした受験機会が提供できる。 3.41ヶ言語(2020年8月現在)に対応し、世界各国で運用実績を持つHireVueの操作性は受験者にとって分かりやすく、入試の円滑な運営が期待できる。また、面接を準備する教職員にとっても、簡便な操作性によって選考に必要な質問を設定することができると期待した。 【今後の展望】 京都精華大学では国や地域に関わらず、多くの人に安全な受験機会を提供し、より多様性のあるキャンパスを築いていく予定です。そのためのツールとしてHireVueに期待を寄せています。 【京都精華大学について】 京都精華大学は、1968年に「人間尊重」「自由自治」を理念として開学し、多様な価値観を認めあい、国や地域、人種、性別、信仰などの違いを超えて学びあう人々の場所として誕生しました。1979年に美術学部を有する4年制の大学となってからは、1989年に人文学部の開設、2006年にデザイン学部、マンガ学部の開設、2013年にポピュラーカルチャー学部を開設するなど、学問の領域をつねに広げ、2018年に創立50周年を迎えました。2021年には国際文化学部・メディア表現学部を開設します。 同大学は、ダイバーシティという言葉がまだ日本社会に浸透していなかった1968年の設立時から、様々な差異を持つ全ての大学構成員が尊重され人格的に平等であることを、教育の基本として歩んできました。学生・教員・職員をはじめとする全構成員が、互いの差異を通じてともに成長してゆく組織を目指しています。 【HireVue（ハイアービュー）について】 HireVueは米国HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するクラウド型デジタル面接プラットフォームです。30ヶ国語以上に対応しており、IBM、Apple、amazonなどのグローバル企業800社以上で導入され、日本国内でも伊藤忠商事、東京海上日動、日本航空、ヤフー、JAXAなど200社以上で利用されています。オンデマンドとライブという2つの面接スタイルに対応し、候補者はスマホやパソコンから時間や距離に縛られず面接を受けることができます。ビデオ＋ゲーム＋AIを組み合わせることで社会人基礎力を判定しマッチング度の高い人材を獲得することができます。 【HireVue Inc.について】 HireVue Inc.は2004年に設立された、ビデオインタビュー分野における世界トップクラスのクラウドサービスプロバイダです。詳しくは https://www.hirevue.com/ をご参照ください。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。 詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

「時間単位年休」を導入・運用する際の留意点を整理しよう

「時間単位年休」とは、「年次有給休暇を時間単位で取得できる」という制度である。この制度を導入するには、「労使協定」を締結し、「就業規則」に規定する必要があるのはご承知の方も多いだろう。実務運用上、特に留意すべき事項も多いので、改めて確認しておきたい。

『外国人高度人材はこう獲得する！　―「準備」「手続」「定着」の採用戦略―』監修：杉田昌平／編著：株式会社ASIA to Japan（ぎょうせい）

書籍・本　紹介／レビュー

新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、変化し続ける「外国人雇用」のニーズ・状況。「高度人材」に相当する人材登用を国内のみから採用することは今後も難しいことが予想され、企業が成長するために長期雇用が望める外国人高度人材への期待は高まっている。優秀な外国人材獲得を目指すには、どのように採用すればよいかがわかる、この1冊！（2020年6月10日刊行）

日本のIT支出は新型コロナで減少後、2024年には平均2.6％増の見込み──ガートナーが業種別の予測を発表

ガートナージャパン株式会社は2020年11月13日、日本の業種別IT支出動向を発表した。新型コロナウイルスの影響が出る前の2019年と、強い影響を受けた2020年の比較や、ニューノーマル（新常態）が浸透する2024年までの5年間のIT支出の推移と動向を予測している。

HRテック運用にあたって考慮すべき法的・倫理的理想型を「憲法」から考える【HRサミット2020講演録】

人事データの利用を含むHRテックの実装・運用は、単に「『個人情報保護法』を遵守していればOK」というものではありません。「自己情報コントロール権」や「情報自己決定権」といった新しい権利観や、AIの利活用に際して省庁などがまとめた各種ガイドライン、構造的差別を排除する必要性、そして、それらの背景にある憲法上の基本原則を理解しておく必要があります。本講演では、HRテックに取り組む事業者が理解しておくべきことを、憲法の専門家である山本龍彦教授にお話しいただきました。 ▼登壇者 ・慶應義塾大学 法科大学院 教授／慶應義塾大学 グローバルリサーチインスティテュート（KGRI) 副所長 山本 龍彦氏 【協力】一般社団法人　ピープルアナリティクス＆ＨＲテクノロジー協会

HRテック運用にあたって考慮すべき法的・倫理的理想型を「憲法」から考える

HRサミット2020 ONLINE　講演録

人事データの利用を含むHRテックの実装・運用は、単に「『個人情報保護法』を遵守していればOK」というものではありません。「自己情報コントロール権」や「情報自己決定権」といった新しい権利観や、AIの利活用に際して省庁などがまとめた各種ガイドライン、構造的差別を排除する必要性、そして、それらの背景にある憲法上の基本原則を理解しておく必要があります。本講演では、HRテックに取り組む事業者が理解しておくべきことを、憲法の専門家である山本龍彦教授にお話しいただきました。 【協力】一般社団法人　ピープルアナリティクス＆ＨＲテクノロジー協会 講師

goFLUENT、対面式英語学習のバーチャル化で フル集合研修体験を提供開始

goFLUENTのフル集合研修体験 は、数々の受賞歴を誇るgoFLUENTソリューションに（世界中の多くの企業に採用されている）Microsoft Teamsを統合し、従来の対面式（F2F）研修体験を強化することで、世界中のビジネスパーソンに臨場感あふれる英語学習を提供します。 欧州のリサーチ機関Fosway Groupｍの調査よれば デジタルラーニングをMicrosoft Teams、Google Meets、Webex、Slack等のツールに統合したいというL&Dリーダーからの要望が日増しに高まっており、goFLUENTはそうした市場の要請に迅速に対応します。 フル集合研修体験の特徴： ハイパー・パーソナライズされたブレンド型学習 – フル集合研修体験は、goFLUENTのeラーニングポータルと完全に統合されており、学習者はいつでも、どこでも、どんなデバイスでも語学スキルを磨くことができます。 厳選されたビジネスコンテンツ – goFLUENTのコンテンツライブラリは文法や語彙を強化し、ビジネス・業界関連トピックを使ったHow-To教材により実践力を鍛えるなど、ビジネス英語の習得に特化しています。 グループクラス – 同一企業内の学習者のみを対象としたレッスン。自信を持って発言したり、慣れ親しんだテーマで練習できるよう、安心して参加できる環境を創出します。 柔軟なスケジューリング – 学習者は、認定を受けたネイティブ講師とのレッスンを24時間365日容易に予約可能。各レッスンは開始の30分前まで予約できます。 ビジネス言語 –ビジネス英語の他に、フランス語、 スペイン語、中国語、 イタリア語、 ドイツ語、ポルトガル語などの言語を学ぶことができます。オランダ語やロシア語など新たな言語も追加予定です。 ラーニングコンサルタントの継続的なサポート – goFLUENTの ラーニングコンサルタント（LC） は学習者に積極的にコンタクトを取り、すべてのお客様の英語学習プログラムの成功を後押しします。 シームレスなレポーティングとインテグレー ション -研修管理者は自由にレポートを作成して学習進捗状況を綿密に確認できます。グローバル企業であれば、SAML 2.0、SCORMまたはAPIを介してLMSやLXP、社内イントラに統合することで、ハイパー・パーソナライズされた語学学習をより容易に大規模展開することが可能です。 2000年以来、フォーチュン500社の言語戦略パートナーとして、goFLUENTは、企業が職場のデジタルトランスフォーメーションを推進する中で、常に業界の変化するニーズに対応することを目指してきました。 フル集合研修体験では、世界中のビジネスパーソンや企業が、自宅や個人の仕事場から離れることなく、従来のインストラクター主導のトレーニング（ILT）環境を疑似体験を行うことが可能になります。 goFLUENTは、2020年12月1日に言語学習における過去最強のイノベーションとなるgoFLUENT Portal 2（別名：Emile– エミール）を発表します。Emileの発表を祝し11月12日に実施したバーチャルイベントを是非ご覧いただき、最新情報をご確認ください。

『進撃の巨人』に見るリーダー育成──“優秀人材”活用の可能性とリスク管理の難しさを探る【42】

Inside HR－人事はここを見ている

職業柄、マンガを読むとつい仕事目線で解釈してしまいます。キャラクターの行動を組織行動論から考え、ストーリーを人材育成の観点から読み解く……。マンガから生まれた名言や考え方を、こっそりと実務でも使ってしまうほどです。完全に職業病です。事実、マンガには「リーダーシップ」や「組織マネジメント」など、ビジネスや人事に関わるテーマが多く含まれています。普段は何気なく読んでいるマンガでも、ある角度から読むと非常に深い示唆を得られるのです。今回はそうしたマンガの中から、アニメでのファイナルシーズンを迎える人気作品『進撃の巨人』を、人事の視点で読み解きます。

第25回：「Being Digital」――デジタルエンタープライズに向けた「組織風土」の変革

大変革時代における組織・人事マネジメントの新潮流

デジタル化とは、単なるデジタルテクノロジーの導入ではなく、「Being Digital」―― デジタルエンタープライズへと進化することです。そのためには、デジタルが企業組織に与える影響を踏まえながら、「従業員のマインドセット」や「組織風土」を大きく変えていく必要があります。デジタル時代における組織風土のあり方、その変革の進め方について解説します。

日立製作所 新卒採用でのデジタル面接プラットフォーム「HireVue」活用のお知らせ

21卒採用選考で30万人以上の学生が利用し、就活人気ランキング（ワンキャリア調べ）上位50社の46%が利用するデジタル面接プラットフォーム「HireVue（ハイアービュー）」を展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO 田中 義紀、以下タレンタhttps://www.talenta.co.jp/）は、株式会社日立製作所（執行役社長兼CEO 東原 敏昭、以下日立製作所https://www.hitachi.co.jp/）が2020年度新卒採用においてデジタル面接プラットフォーム「HireVue（ハイアービュー）」を導入したことを発表します。 【導入の背景】 日立製作所は創業100年以上にわたり、世界の国地域、社会が抱えるさまざまな課題解決に貢献してきました。社会課題がますます多様化、複雑化してきているなか、同社では人々のQoLの向上と顧客企業の価値向上に貢献すべく、「社会価値」「環境価値」「経済価値」の3つの価値の提供に向け、OTとIT、そして優れたプロダクトを組み合わせた「社会イノベーション事業」を加速させています。 このような状況下、同社では高い選考品質を担保しながら、採用活動を通して日立製作所の魅力を最大限に学生に伝えられるITソリューションを模索した結果、国内外で候補者体験の満足度が高く、多くのエンタープライズ企業の採用で最も実績のあるHireVueを導入いたしました。 【HireVue導入効果】 ◆公平性の担保 オンデマンド面接を使用することですべての学生に同じ質問を投げかけることができます。これにより、統一された評価指標で評価を行うことができました。学生と面接官の相性によって評価が変動することなく、公平な選考を提供することが可能になりました。 ◆業務の効率化 従来対面で行っていた初期段階の面談の一部や、インターンシップ等の参加者決定プロセスをオンデマンド面談に置き換えました。これにより、今まで日程調整や会議室の調整にかかっていた負荷が大幅に軽減され、また面接時間自体も短縮することができ、業務の効率化につながりました。 ◆学生とのコミュニケーションの増加 業務の効率化によって、より多くの時間を学生とのコミュニケーションに割けるようになりました。 さらに、内定後もHireVueを活用し内定者に若手社員のインタビューや採用担当からの情報発信などを通して、社内の情報を提供しながらコミュニケーションを取ることができ、入社前の不安を払拭しながら関係性を構築しています。 ◆状況への早期対応 選考の一部をオンライン化しHireVueを組み込んだ選考フローに決定していたことで、新型コロナウィルスによる選考プロセスの再検討の際、早急に対応することができました。日立製作所の魅力をいち早く打ち出すことができ、候補者への選考参加機会の提供拡大にもつながりました。 【今後の展望】 日立製作所では今期の実績を踏まえ、今年度のインターンシップ選考でもHireVueを活用しています。また、今後も様々な採用プロセスの中でデジタル面接の積極的な活用を検討しており、Hirevueを数ある選考手段の一つとして活用していく予定です。 【HireVue（ハイアービュー）について】 HireVueは米国HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するクラウド型デジタル面接プラットフォームです。30ヶ国語以上に対応しており、IBM、Apple、amazonなどのグローバル企業800社以上で導入され、日本国内でも伊藤忠商事、東京海上日動、日本航空、ヤフー、JAXAなど200社以上で利用されています。オンデマンドとライブという2つの面接スタイルに対応し、候補者はスマホやパソコンから時間や距離に縛られず面接を受けることができます。ビデオ＋ゲーム＋AIを組み合わせることで社会人基礎力を判定しマッチング度の高い人材を獲得することができます。 【HireVue Inc.について】 HireVue Inc.は2004年に設立された、ビデオインタビュー分野における世界トップクラスのクラウドサービスプロバイダです。詳しくは https://www.hirevue.com/ をご参照ください。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。 詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

理系人材を輝かせるため、日本企業に何ができるのか？ 人事やエンジニアなどが立場を越え、座談会で本音を語る／後編【41】

Inside HR－人事はここを見ている

経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントが「理系人材のやりがい」について語る座談会も、いよいよ最終回です。前回の中編では、「理系人材がやりがいを感じられるのは大企業かベンチャー企業か」、「日本企業で活躍する理系人材を増やすために必要な2つのキーワード」などについてお届けしました。そして今回の後編では、「日本で活躍する理系人材を輩出するために、企業や人事部が変わっていかなければいけないこと」を中心に、みなさんに忌憚なく意見を交わしていただきました。企業として、人事として、上司として、エンジニア本人としての今後の課題が浮き彫りになっており、必読です。（全3回）。 前編を読む／中編を読むゲスト本田 英貴 氏働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。株式会社KAKEAI三好 隼人 氏おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。株式会社スナックミー森 麻子 氏人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。杉山 英一　氏 BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。Y 氏ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。ファシリテーター中野 在人座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。

「SONAR ATS」、理系学生特化のオファー型採用ツール「TECH OFFER」とAPI連携を開始

Thinkingsグループのイグナイトアイ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：吉田 崇、以下：当社）が提供する採用管理システム「SONAR ATS」は、株式会社テックオーシャン（本社：東京都杉並区、代表取締役社長：長井 裕樹）が提供する理工系・計算科学系専用ターゲットリクルーティングツール「TECH OFFER（テックオファー）」とのAPI連携を開始しました。これにより「TECH OFFER」内でオファーを承諾した応募者情報を、「SONAR ATS」にシームレスに連携可能となります。 ■「SONAR ATS」と「TECH OFFER」のAPI連携概要 「SONAR ATS」と「TECH OFFER」のAPI連携は、「SONAR ATS Developers」※第一弾として公開した求人媒体向けAPIを利用した、最初のシステム連携となります。採用担当者は、「TECH OFFER」でのオファーを承諾した応募者情報を、アナログなデータ移行の必要なく「SONAR ATS」にシームレスに連携できるようになります。これにより採用担当者は、「TECH OFFER」からの応募者情報を「SONAR ATS」内でリアルタイムに管理することが可能となります。 ※API情報をまとめた開発者向けサービス「SONAR ATS Developers」：現在、「SONAR ATS」は求人媒体を対象にAPIを公開しており、各求人媒体は「SONAR ATS」へ応募者情報を連携する機能を開発できます。今後は、求人媒体向けのAPI公開に続き、適性検査やオンライン面接ツール等を対象としたAPI公開を予定しています。 2020年9月1日：採用管理システム「SONAR ATS」、求人媒体を対象にAPIを公開 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000040524.html ■「SONAR Marketplace」事業における本施策の位置づけ 近年、学生の行動様式の変化や多様化を受け様々な就職支援サービスが登場している中、「TECH OFFER」は独自の研究・技術によってオファー配信の自動化を実現した、理系学生特化のオファー型サービスとして200社以上の企業に利用されています。当社が提供する採用管理システム「SONAR ATS」ユーザー企業においても理系学生の母集団形成ニーズは高く、「TECH OFFER」との機能連携を求める声を多くいただいておりました。 また当社では2020年3月に「マーケットプレイス構想」を発表し、企業が最適なHRサービスを選択・活用し、より自社とマッチした人材をストレスなく採用できることを実現するサービスとして「SONAR Marketplace」事業を推進しています。当社は、「TECH OFFER」が「SONAR ATS」ユーザー企業の効率的かつ質の高い母集団形成に貢献するサービスであると考え、「SONAR Marketplace」事業の一環としてこの度、API連携を実施しました。 企業の採用活動における「母集団形成」は多くの企業にとって、重要度の高い課題となります。こうした課題に対応するために、Thinkingsグループでは「SONAR ATS」を基盤に、最適なHRサービスを組み合わせて提供する「SONAR Marketplace」事業を推進します。今回の「TECH OFFER」に加え、今後も「SONAR ATS」ユーザー企業に確かな価値を提供できる外部サービスのシステム連携・販売・提供に積極的に取り組んでいきます。 Thinkingsグループでは、データ連携のみならず、HRサービスの購買プロセスまでを「SONAR ATS」上で完結できる「SONAR Marketplace」への取り組みを進め、企業の採用課題解決に貢献して参ります。 ■理系学生特化のオファー型サービス「TECH OFFER」について TECH OFFERは、2011卒学生向けのサービスリリース以降、約200社の企業に活用いただいています。ご利用企業は、製造業、建設、ITを中心に、幅広い業界に広がっており、従来の手法ではリーチしづらかった、優秀な学生や、ピンポイントのターゲット学生の採用において、力を発揮しています。 TECH OFFERについてサービス概要はこちら https://techocean.co.jp/techoffer/ TECH OFFERサービスサイト（学生向け）はこちら https://techoffer.jp/ ■採用管理システム「SONAR ATS」について 採用管理システム「SONAR ATS」は、ソフトバンク、ニトリ、NTTデータなど700社以上に利用されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的なユーザーインターフェースにより、応募者へのLINE連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動機形成を図ることができます。通年採用化にともなうタレントプールのデータベースとして活用可能です。 （採用管理システム「SONAR ATS」サービスサイト：https://www.sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&&utm_medium=techoffer_20201112） ■株式会社テックオーシャンについて 会社名　： 株式会社テックオーシャン 代表者　： 長井 裕樹 設立　　： 2018年6月 所在地　： 東京都杉並区阿佐谷南一丁目47番17号　阿佐谷キックオフオフィス5号 　　　　　 東京都千代田区六番町10-2　六番町市川ビル5階、6階 URL　　： https://techocean.co.jp/ 事業内容：理工系専用就活サイト　TECH OFFERの企画・運営 　　　　　学生と企業の出会いを効率化するサービス　TECH MEETの企画・運営 　　　　　有料職業紹介許可番号 ： 13-ユ-310385 ■イグナイトアイ株式会社について 会社名　： イグナイトアイ株式会社 代表者　： 吉田 崇 設立　　： 2013年5月 所在地　： 東京都千代田区一番町4-6 一番町中央ビル2F URL　　： https://www.igniteeye.com/ 事業内容： 新卒採用・中途採用向け採用管理システム事業、適性検査事業などのHRTechサービス、採用マーケティング事業 ■Thinkingsグループについて 　イグナイトアイ株式会社、株式会社インフォデックスの2社で構成。採用管理システム「SONAR ATS」のマーケットプレイス化をはじめとしたHRTechサービス提供を主軸に事業を展開しています。Thinkingsグループはテクノロジーをベースに様々な分野の課題解決をしていく会社として、HRTech事業以外の既存事業の拡大や新規事業の創出も進めていきます。 URL　　：https://www.thinkings.co.jp/

第24回：DXを推進するデジタルタレント充足に向けた「はじめの一歩」

大変革時代における組織・人事マネジメントの新潮流

新型コロナ禍のリカバリーに向けてあらためて加速するデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するには、既存の人材とは異なるスキルセットを持つ、いわゆる「デジタルタレント」が求められます。一方で、そうした人材の不足が、DXにおける大きな阻害要因となっています。本稿では、デジタルタレントの充足に向けた「はじめの一歩」として、DXの全体像を見据えながら、求められる人材の要件をひもとき、整理していくための考え方を解説します。

イグナイトアイ、 「新卒採用の振り返りに関するアンケート調査」の結果を公開

採用管理システム「SONAR ATS」などHRTechサービスを提供するThinkingsグループのイグナイトアイ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：吉田 崇、以下：当社）は、新卒採用担当者を対象に「新卒採用の振り返りに関するアンケート調査」を2020年10月に実施し、調査レポートを公開しました。 ■調査概要 調査対象：　新卒採用担当者 　※属性詳細は以下URLをご覧ください。 回答者数：　168名 実施期間：　2020年10月19日～2020年10月28日 実施方法：　Googleフォームによるアンケート調査およびExcel調査票への回答 ＜引用について＞ ・本調査を引用する際は、以下表記およびURLを必ずご利用ください。 「新卒採用の振り返りに関するアンケート調査／イグナイトアイ株式会社作成（2020.11.9公開）」 　URL：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000055762.html ・報道関係者様による引用の場合、掲載動向の把握のため、イグナイトアイ広報までご連絡いただけますようお願い致します。 ＜調査結果TOPICS＞※詳細は上記URL内資料をご確認ください。 ●新卒採用の振り返りを実施している企業が全体の約9割を占める一方、振り返りを実施している企業の約６割が「採用活動の振り返り」の内容と手順に不安を感じている。 →全体の約9割（88.7%）が新卒採用の振り返りを実施しており、約7割（66.7%）が「振り返り資料を作成して実施している」と回答した。 →新卒採用の「採用活動の振り返り」の内容と手順について「不安がある」「どちらかというと不安がある」の合計が「振り返りを実施している企業」の約6割（61.1%）を占めた。 →「振り返り資料を作成している企業」の約6割（58.0%）が振り返り資料作成にかかる時間について「10時間以上」と回答した。 ●採用の振り返りで注目するポイントは「各選考フローの遷移率」「内定者の質」「エントリー学生（母集団）の質」 →自社の新卒採用に関する「採用活動の振り返り」で最も注視していることのうち、上位3つを聞くと、注視していることの第1位は「各選考フローの遷移率」（46人）が最も多く、次いで「内定者の質」（43人）となった。 →順位を考慮せず、1位～3位まで選択された回答数を全て合計した場合、全体の57.7%にあたる。86人が「各選考フローの遷移率」を1位～3位までのいずれかに選択していることがわかった。 次いで「内定者の質」69人(46.3%)、「エントリー学生（母集団）の質」65人(43.6%）となった。 ●振り返りの観点や手順が明確になっておらず効果的な振り返りができていないという声が集まる一方、観点や手順が明確であっても、データ集計・分析・資料作成などに時間がかかる、改善点がある等の実務面での課題が存在。 →振り返りの観点や手順についての回答は、「振り返りの観点・手順など、進め方そのものに課題がある」「後回しにしてしまう」「次年度への反映ができていない」「有効な分析ができていない」という4つに分けられた。 →観点や手順が明確であっても、実務面の課題として、「データ集計・情報整理に手間・時間がかかる」「分析の内容・手順に課題がある」「資料作成に手間・時間がかかる」の3つに分けられた。 ■アンケート調査結果をもとにオンラインセミナーを開催 当社では「採用活動の振り返り業務」の本質を改めて見直し、自社の新卒採用の振り返り業務を改善できるきっかけを提供出来ればと考え、本アンケート調査結果をもとに、オンラインセミナーを開催致します。 ▼「新卒採用の振り返り業務」に関するオンラインセミナー　概要 【タイトル】 「新卒採用の振り返り」の本質を見直そう ～半数以上が「不安」。採用担当者のアンケート結果から考える～ 【URL】https://sonar-ats.jp/seminar/201125/?utm_source=prhrpro&utm_medium=furikaeri20201109 【日時】2020年11月25日（水）14時～15時 【登壇者】 増渕 知行（ジャンプ株式会社　代表取締役） 山田 功生 （フリーランス） 岡部 能直 （フリーランス） 吉田　崇 （イグナイトアイ株式会社　代表取締役） 【プログラム】 ・オープニング ・採用の振り返りに関するアンケート調査　結果報告 ・パネルディスカッション ・登壇者へのQ&A また、当社はこれらの課題解決に向け、新卒採用の振り返りレポートを無料で作成・提供する新サービス「ReReA（リリア）」β版を提供しており、今回の調査結果を元にサービス改善も進めて参ります。今後も、Thinkingsグループは、テクノロジーの活用により、採用担当者が採用の本質的な業務に専念できるよう、サービスの向上に努めて参ります。 この度、アンケート調査にご協力いただいた皆様に改めて感謝を申し上げます。 ■新卒採用振り返りレポート作成サービス「ReReA（リリア）」β版について 採用担当者は、利用媒体や応募者の属性など、自社の新卒採用に関する情報を「ReReA」へアップロードすることで、合計18ページの振り返りレポートをPPT形式で、無料で取得することができます。本サービスは当社が提供する採用管理システム「SONAR ATS」ユーザーに限らず、誰でも無料で利用可能です。「ReReA」でレポート作成時間を短縮することで、採用担当者に、振り返りの考察や次年度の改善など、より「人」にしかできない業務に専念して頂きたいという想いから「ReReA」を開発しました。 URL：https://sonar-ats.jp/rerea/?utm_source=prhrpro&utm_medium=furikaeri20201109 ▼「ReReA」を開発した背景についてはこちら https://note.com/thinkings/n/n8659b45c3e8d ▼「ReReA」のサービス体験レポートはこちら https://note.com/thinkings/n/nf1410ccfaf2b ■イグナイトアイ株式会社について 会社名　： イグナイトアイ株式会社 代表者　： 吉田 崇 設立　　： 2013年5月 所在地　： 東京都千代田区一番町4-6 一番町中央ビル2F URL　　： https://www.igniteeye.com/ 事業内容： 新卒採用・中途採用向け採用管理システム事業、適性検査事業などのHRTechサービス、採用マーケティング事業 ■Thinkingsグループについて イグナイトアイ株式会社、株式会社インフォデックスの2社で構成。採用管理システム「SONAR ATS」のマーケットプレイス化をはじめとしたHRTechサービス提供を主軸に事業を展開しています。Thinkingsグループはテクノロジーをベースに様々な分野の課題解決をしていく会社として、HRTech事業以外の既存事業の拡大や新規事業の創出も進めていきます。 URL　　：https://www.thinkings.co.jp/

「Withコロナ時代」の働き方で失われるもの

「Withコロナ時代」が到来し、テレワークや時差出勤、オンライン会議のある日常に慣れてしまった人も多いだろう。働く側も、これが「ニューノーマル時代の働き方として定着するのではないか」と予感し始めている。そして企業側も「労働生産性が上がるいい働き方だから問題ない」と前向きに捉えているように感じる。すでにオフィスやワークスペースを大幅に削減した企業も出始めているようだ。しかし一方で、その弊害を指摘する声はほとんどあがっていない。本稿では、ノーマル時代の職場環境との比較を通して、「ニューノーマル時代の働き方のデメリット」について考えてみよう。

新時代のダイレクトリクルーティングサービス『SIGNATE Delta』をリリース！

AI開発・運用、AI人材の育成・採用支援サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀）は、これからの時代に不可欠な「AI・データ分析スキル」を有するハイクラス人材の実力を適正評価し直接アプローチ可能なダイレクトリクルーティングサービス『SIGNATE Delta』を本日提供開始いたしました。 ■SIGNATE Delta（https://delta.signate.jp/company_about） ■SIGNATE Deltaとは SIGNATE Deltaは、AI・データ分析人材の実力を適正評価し直接アプローチできるダイレクトリクルーティングサービスです。姉妹サービスである「SIGNATE Quest」を通して候補者のスキルアップをサポートし候補者の質を担保しながら、利用企業は、データサイエンスコンペティションの戦績やアセスメントの成績で可視化されたAI・データ分析スキルを見て直接スカウトを送ることができる、新しいタイプの中途採用スカウトツールとなっています。 ■SIGNATE Delta の特長 1. 実力を適正に評価してスカウトを送ることが可能 SIGNATE*やKaggleのコンペティション戦績やアセスメントの成績から実力を可視化した候補者プロフィールを見て、欲しい人材にピンポイントでアプローチ可能です。 2. 自社と候補者との相性も見える化 自社の人材募集要件と候補者のスキル・希望条件との相性を「マッチ度」として見える化しているので、スカウト候補者を探すのも簡単です。 3. スキルアップ支援を通して候補者の質を担保 オンラインAI学習サービス「SIGNATE Quest」を通して候補者のAI・データ分析スキル向上をサポートしており、学習意欲の高いハイレベルな人材が登録しています。 ■サービスリリースの背景 労働人口減少が加速する現在、企業の最重要課題は生産性の向上であり、その解決手段として「DX」やその中心的役割を担う「AI」に注目が集まっています。サービスの母体となる国内最大のAI・データ分析人材と企業をつなぐ『SIGNATE*』の登録会員数は37,000名を超え、オンラインAI/データサイエンス講座『SIGNATE Quest』の利用者数もローンチから約半年で6,000名に迫る勢いです。そのことからも、AI・データ分析への関心やその知識・スキル習得意欲の高い方々が急増していることがわかります。 そこで当社は、こうした方々と企業を繋ぎ、社会全体のAI活用やDX推進に貢献していくことを目的に、これまで当社が運営してきた２つのキャリア系サービス（応募型転職サイト『SIGNATE Career』及びスカウト型転職サイト『SIGNATE Scout』）を統合し、今回『SIGNATE Delta』をリリースすることにいたしました。 ■新卒向けのスカウトサービス（https://signate.jp/delta-student）について SIGNATE Deltaのリリースに加え、直近で新卒スカウトサービスもリリースを予定しています。当社は、ジョブ型採用の浸透により、新卒採用においてもより実践的なスキルが求められる傾向が強まると考えています。そこで、これから益々ニーズが高まるAIやデータ分析の基礎を身につける講座を学生向けに提供し、そこで学んだ学生と企業をつなぐ新しい形の新卒スカウトサービスを展開する予定です。 *SIGNATE（https://signate.jp/）について SIGNATEは、国内最大37,000名（2020年11月4日時点）のAI・データ分析人材が登録するプラットフォームです。登録ユーザの73％が社会人、27％が学生で、出身・在籍大学も東京大学を筆頭に約半数が修士以上卒と、高度な知識・スキルと有した方々のコミュニティとなっています。 機能は主に、実社会のデータ分析課題に挑戦する『SIGNATE Competition』、スキルアップのためのオンライン講座プログラム『SIGNATE Quest』、そして今回リニューアルしたキャリアアップ転職サービス『SIGNATE Delta』の３つで、登録ユーザに対してそれぞれの側面から企業・行政機関とのマッチング機会を提供しています。

第19話：日本は「Group Think（集団浅慮）」を抜け出してイノベーションを起こす必要がある！

日本流グローバル化への挑戦

今月は、「CQIサービス」が「HRテクノロジー大賞」の「採用サービス部門優秀賞」を受賞したことを記念して行われた、特別講演会の初日の様子をお届けします。「多様性がもたらす日本企業の革新」というテーマで、2020年8月31日～9月4日の間、5日にわたり実施した講演会。初日は、一橋大学 名誉教授の米倉誠一郎先生をゲストに迎えて対談しました。米倉先生は、一橋大学 名誉教授、法政大学大学院 教授で、日本に「イノベーション」という概念を広め、数多くのアントレプレナーを支援されてきたイノベーション研究の第一人者です。私とは10年以上のお付き合いになりますが、今から3年ほど前に、「CQIで日本をグローバル化したい」という想いを先生にぶつけ、共感いただき、エイムソウルの特別顧問にご就任いただきました。米倉先生をはじめとする専門家で研究開発チームを結成し、「CQの研究とソリューション開発」を行っています。 本対談では、日本が多様性を受け入れ発展していくために、どのような革新を遂げるべきかを議論させていただきました。

理系人材を輝かせるため、日本企業に何ができるのか？ 人事やエンジニアなどが立場を越え、座談会で本音を語る／中編【40】

Inside HR－人事はここを見ている

前回に引き続き、経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントが「理系人材のやりがい」について語り合う座談会の中編をお送りします。前編では、それぞれの立場から理系がやりがいを感じるポイントや、理系のマネジメント方法についての意見をお伺いしました。そして座談会も中盤。「正直なところ大企業とベンチャー企業ではどちらがやりがいを感じられるのか」、「日本企業で活躍する理系人材を増やすために必要な2つのキーワード」などについて、熱い本音が交わされました（全3回）。 前編を読む／後編を読むゲスト本田 英貴 氏働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。株式会社KAKEAI三好 隼人 氏おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。株式会社スナックミー森 麻子 氏人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。杉山 英一　氏 BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。Y 氏ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。ファシリテーター中野 在人座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。

若手の自燃（ジネン）行動を促進する組織 ～ニューノーマル時代にこそ求められること～

HRサミット2020 ONLINE　講演録

With／Afterコロナの新時代で確実に求められる「若手の自燃（ジネン）行動」。「自燃」とは、自ら気づき、考え、決断し、行動することを意味します。ニューノーマル時代の若手を育成していくうえでは、若手の「自燃潜在力」をいかに刺激し、自燃行動を促進させるかが一つのポイントになるでしょう。本講演では「若手の自燃行動」をテーマにJSHRM（日本人材マネジメント協会）によるリサーチプロジェクトの研究結果と、「若手の自燃行動」を実践する企業事例についてお話しいただきました。 【協力】日本人材マネジメント協会 講師黒澤 敏浩 氏株式会社ジェイエイシーリクルートメント プリンシパルアナリスト一般社団法人日本人材マネジメント協会（JSHRM）執行役員（リサーチプロジェクト担当）。2012年よりリサーチプロジェクト（ミドル・人事の価値・若手）に従事。人材サービス産業協議会外部労働市場賃金相場研究会委員。『The Salary Analysis in Asia』編集長。正社員ホワイトカラー人材紹介業大手の株式会社ジェイエイシーリクルートメント経営企画部にてプリンシパルアナリストを務めている。同社にて人材紹介コンサルタント、人事、マーケティングなどを経て現職。公益社団法人日本証券アナリスト協会認定アナリスト。日経・CSISバーチャルシンクタンク（現富士山会合ヤングフォーラム）第2期フェロー。JSHRMにて「人事（HRM）の投資対果（ROI）」リサーチプロジェクト立上げ予定。 大橋 歩 氏PwCコンサルティング合同会社 シニアマネージャー東京都立大学大学院理学研究科卒。地銀系シンクタンクにて、中堅・中小企業を対象とする経営コンサルティング業務に従事し、70社以上を担当。組織・人事マネジメント、労務管理、働き方改革等、人事管理全般に、強みを持つ。その傍ら、厚生労働省を始めとした中央省庁のプロジェクトへ参画。2016年より当社へ入社し、組織人事・チェンジマネジメント事業部を経て、現在は、公共事業部労働政策領域のリーダー。