【転職理由ランキング】1位は「給与が低い」で5年連続。「成果で評価されない」が急浮上で“評価・処遇の納得感”が重要に

パーソルキャリア株式会社は2026年2月16日、同社が運営する転職サービスで2024年7月～2025年6月の1年間に転職した人のデータを元に“転職理由”について調査した結果を、「転職理由ランキング【2025年版】」として発表した。本発表では総合ランキングに加え、トップ3の推移や年代別の傾向も分析。待遇面への不満が依然として根強い一方で、働き方や評価制度、人間関係など、転職理由の多様化も浮き彫りとなった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

〈組織の関係性を再構築〉上司がいじめられるって…ハラスメント対策の盲点【アーカイブ動画】

組織を停滞させる「逆パワハラ」を未然に防ぐ仕組みの再構築を

「メンタルヘルス」とは？ 悪化の原因や影響、4つのケアなどの対策を解説

HRの注目ワード徹底解説

近年、健康経営やウェルビーイングという概念がクローズアップされる一方、「メンタルヘルス」不調に陥る従業員が増加傾向にある。人事担当者や現場の管理職は、従業員の「メンタルヘルス」対策を余儀なくされているわけだ。そこで本稿では「メンタルヘルス」の意味や悪化の原因とその影響、研修実施などの対策について詳細に解説していく。

職場の「メンタルヘルス対策」の方法を徹底解説！ 有効な施策や取り組み事例を紹介

HRの注目ワード徹底解説

従業員に気持ち良く働いてもらい、能力を存分に発揮してもらう点において重要なのが「メンタルヘルス対策」だ。モチベーションやエンゲージメントの向上、生産性の維持、そして休職・離職やトラブルを防止するために、企業にとって欠かせない取り組みといえる。本稿では「メンタルヘルス対策」を進めるうえでの重要性や基本的な考え方、具体的な施策、進めるうえでのポイント、企業事例を解説する。 【関連記事】そもそも「メンタルヘルス」とは？ 悪化の原因や影響、4つのケアなどの対策を解説

「コミュニケーション」の意味とは？ 重要性や大切なことも解説

HRの注目ワード徹底解説

「コミュニケーション（Communication）」は、ラテン語で「共同の、共有の」、「義務をともに果たす」を意味するコミュニス（Communis）という単語が語源だ。同じ目的を持って進めていくビジネスにおいて、このコミュニケーションが重要なのは言うまでもない。多様性やグローバル化が叫ばれる現代では、さまざまな考え方を持つ人が溢れ、よりコミュニケーション能力が求められる時代となっている。そこで本記事では、今一度「コミュニケーション」について理解を深めるため、意味や重要性、陥りやすい問題と原因、コミュニケーションをとる上での大切なことなどを詳しく解説していく。

「アンガーマネジメント」とは？ 効果的な手法・タイプ診断・取り組み事例を紹介

HRの注目ワード徹底解説

近年、ビジネスシーンで注目を集めている「アンガーマネジメント」。パワハラ防止法の施行や多様な価値観が共存する職場環境の中で、怒りをコントロールする必要性が高まっている。怒りの感情は人間にとって自然なものだが、それをどう扱うかによって、職場の生産性や人間関係に大きな影響を与える。人事担当者においてはその重要性を理解しておきたい。そこで本稿では、アンガーマネジメントの意味や科学的効果から、怒りのタイプ別診断や具体的な実践方法まで、わかりやすく解説していく。 【知っておきたい関連情報を掲載中】 ■「アンガーマネジメント」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら

モラハラ（モラルハラスメント）の意味や特徴とは？ 職場で起こる実際の具体例も解説

HRの注目ワード徹底解説

昨今は、さまざまなハラスメント行為が問題視されている。道徳や倫理に反する言動によって、相手に精神的な苦痛を与えるモラハラ（モラルハラスメント）もその一例と言える。ただ、道徳や倫理に反するとは、具体的にはどのようなケースが該当するのかがわかりにくい。これでは、「モラハラに注意するように」と社員に呼びかけても、何をどうすれば良いのか理解してもらえないかもしれない。そこで、今回はモラハラ（モラルハラスメント）を取り上げ、意味や特徴、具体例も含めて詳しく解説していきたい。

「アサーティブコミュニケーション」とは？ 意味・メリット・事例を解説

HRの注目ワード徹底解説

ビジネスのグローバル化やダイバーシティが進み、属性や価値観の異なる人とともに働くケースが増えてきた現代において、より重要視されているのがコミュニケーションだ。とりわけ「アサーティブコミュニケーション」と呼ばれる手法が、良好な人間関係の構築に貢献するものとして注目を集めている。そこで本稿では「アサーティブコミュニケーション」について、その意味やメリット・デメリット、実践のポイントや具体例について解説する。

人事課題の解決に！専門家が登壇する 3月・4月合同研修会開催のご案内 【オフィスク】

この度、オフィスクでは、貴社の組織力強化とDX推進をサポートするため、各分野のスペシャリストを招聘した「合同研修会」を開催いたします。他社の参加者と切磋琢磨できる実践的なワークショップ形式となっております。社内研修の検討材料として、ぜひご活用ください。 ■合同研修会ラインナップ ①【協働・役割遂行】の本質を強化リーダーシップ・チームワーク実践講座 開催日：3月14日(土)19:00 - 21:00 こんな方におすすめ：次年度からリーダーに昇格する方 講師： 土方 雅之 内容： リーダー視点とメンバー視点の両方で、チームを動かす力を実践型ワークショップで習得します。 ②『パワハラ』と『指導』の境界線社労士が教える パワハラ対策研修 開催日：3月27日(金)20:00 - 22:00 こんな方におすすめ：次年度からマネージャーに昇格される方、新入社員を部下に配属予定のマネージャー 講師： 河村 儀明 内容： 現場のマネジメントが最も苦慮する「適切な指導」と「ハラスメント」の線引きを、法律と実例の観点から専門家が明快に解説します。 ③ 自己流を脱却AIプロンプト設計力向上ワークショップ 開催日：4月10日(金)20:00 - 22:00 こんな方におすすめ：AIの活用に差があると感じられているチーム（手上げ式での参加を推奨） 講師： 西口 晃司 内容： AIを使いこなせない原因は「プロンプト」にあります。生成AIの回答精度を劇的に高める構造的な設計手法をワーク形式で学びます。 ④ AIっぽさ、なぜ残る？AIデザイン"改善"ワークショップ 開催日：4月18日(土)20:00 - 22:00 こんな方におすすめ：対外資料の作成にAIを活用し始めたが、使いこなせていないと感じられている営業部・経営企画部 講師： 河田 悠輝 内容： 生成された画像や資料の「違和感」を払拭。ビジネス現場で即戦力となる、AIを活用した高品質なビジュアル制作のコツを伝授します。 【研修の特徴】 ■実績豊富な講師陣： 各分野の第一線で活躍するプロフェッショナルが、理論だけでなく実務への落とし込みを徹底サポートします。 ■即戦力化： 全講座でワークや質疑応答の時間を確保。受講した翌日から職場で実践できる具体的なノウハウを持ち帰っていただけます。 ■1名からお申し込み可能：対象者に限定して、ご受講いただくことも可能です。また、同じ内容を貴社向けにアレンジして別日で開催することもできます。詳細は、お問い合わせよりご連絡ください。

管理職研修の企業事例10選！ 階層別のプログラム例・テーマ例も紹介

HRの注目ワード徹底解説

近年、管理職に求められる役割は大きく変化しており、単なる業務管理にとどまらず、部下育成、エンゲージメント向上、DE&I推進、DX推進など、多岐にわたるテーマへの対応が求められている。必要なスキルや考え方を習得するためにも、「管理職研修」が重要となる。人事担当者としては、内容の種類や研修の成果を上げるポイントを理解しておきたい。そこで本稿では、管理職研修の企業事例10選を紹介する。併せて、管理職研修の目的や重要性、研修を成功させるためのポイントについても解説していく。管理職研修の企画・見直しを検討している育成担当者はぜひ参考にしてほしい。

「面接官」の心得と面接の進め方とは？ 質問のコツやタブーなど内定辞退を防ぐポイントを解説

HRの注目ワード徹底解説

自社に合った人材を採用するためには、面接で企業と候補者が互いをよく知り、適切に評価する必要がある。「面接官」には、採用のミスマッチが発生しないよう人材を見極めると同時に、候補者に対して入社意欲を高める動機付けを行い、内定辞退を防ぐことが求められる。その役割を果たすために、「面接官」はどのような心構えや準備をして採用面接に臨めばいいのだろうか。面接の流れやマナー、候補者への質問のコツやタブーも含めて把握しておきたい。

【最新判例】雇用契約書の「消し忘れ」ミスが訴訟に発展。雇止めリスクを防ぐ雇用契約書の“3ヵ条”

社労士が解説する人事と労務

2025年12月に東京地裁にて注目の判決がありました。雇用契約書で、ある項目を消し忘れたことが訴訟に発展したのですが、結果的には会社側の勝訴となりました。結果だけを見ると会社側が勝ちましたが、一歩間違えると多額の損害賠償金を支払うことになっていたかもしれません。それほど雇用契約書には重みがあり、他人事ではない判決となりました。この判決の教訓を今後どのように活かしていくべきかお話ししましょう。 【雇用契約書のトラブルを予防する「チェックリスト」】 □雇用契約書の雛形の定期的なアップデート □口頭での説明内容を文書化しておく □雇用契約業務のデジタル化

「ロジハラ（ロジカルハラスメント）」の意味やリスクとは？ 具体例や対処法も紹介

HRの注目ワード徹底解説

正論ではあるものの、言い方があまりにもきつくて、相手を心理的に追い詰めてしまっている。それが、いわゆる「ロジハラ（ロジカルハラスメント）」だ。もしも上司が「ロジハラ」を行っている場合、部下のストレスは計り知れない。企業としても生産性の低下につながってしまうため、絶対に防止しなければならない。そこで本稿では「ロジハラ」の意味やリスク、「ロジハラ」をしがちな人の特徴、具体例を解説しつつ、企業としての対策、受けた時の対処法を紹介する。

「諭旨解雇（ゆしかいこ）」の意味や懲戒解雇との違いとは？ 退職金や失業保険、転職への影響も解説

HRの注目ワード徹底解説

「解雇」という言葉はよく聞かれるが、「普通解雇」、「整理解雇」、「諭旨解雇」、「懲戒解雇」など、解雇にもいくつかの種類があることをご存じだろうか。また、「諭旨解雇」と「諭旨退職」のように、似ているが使われ方が異なる用語もある。本稿では「諭旨解雇」について、他の懲戒や解雇との相違点、諭旨解雇の事例や手続きの流れ、そして、退職金や失業保険への影響について解説する。

人事部の役割や仕事内容とは？ 求められるスキル・戦略人事・役割の変化も解説

HRの注目ワード徹底解説

人事部とは、企業の最大の経営資源である「人材」の管理を担う部署だ。人材の採用、社内研修などによる人材育成、従業員の評価・配置、各種人事制度の設計・運用など、組織で人材を活性化させるためのさまざまな業務を行う。企業を取りまく環境が大きく変化している昨今、人材を「資本」ととらえその価値を引き出す「人的資本経営」に注目が集まっており、人事部の役割はますます重要性を増している。本稿では、人事部の機能や仕事内容を改めて確認するとともに、人的資本経営の実現に向け人事部に求められる「戦略人事」の考え方や、人事部で役立つスキルなどについて解説する。

大手企業の ハラスメント対策は 「守り」から 「攻め」へ

ー「知っている」で終わらせない。パワハラ対策を「経営の武器」へ塗り替える　最新調査から読み解く、管理職の行動変容とは— 大手企業にとって、パワハラ対策はもはや「守りのルール」ではなく、持続的成長のための「攻めの基盤」となってきています。 しかしこれまでの形だけの研修や知識の押し付けは、現場の無関心と形骸化を招くだけでした。 今求められているのは知識ではなく「指導力」へのパラダイムシフトです。 本資料では、最新データが突きつける現場のリアルな実態と、管理職を「加害者」から「変革のリーダー」へと変える具体的なアプローチをわかりやすくご紹介します！

派遣社員に言ってはいけないこと・ させてはいけないこと

派遣先の担当者が知っておくべき「派遣社員に言ってはいけないこと」「させてはいけないこと」について、ポイントをわかりやすく解説しています。

【2026年最新版】多様な人材を活かす「人事戦略・環境整備」完全ガイド （弁護士・元監督官監修）

労働人口の減少に伴い、企業には「多様な人材を受け入れ、活かす力」が求められています。しかし、取り組むべきテーマは多岐にわたり、何から手をつけるべきか、網羅されているか、お悩みではありませんか？ 本資料では、多様な人材が活躍するための人事戦略と環境整備の施策を体系的に解説。各施策の概要、メリット・デメリットが把握できます 【資料の目次】 １．雇用・契約の枠組み（雇用形態の多様化） 　（1）ジョブ型雇用・人事制度 　（2）アルムナイ採用（カムバック制度） 　（3）副業・兼業の解禁（パラレルキャリア） 　（4）同一労働同一賃金（不合理な待遇差の解消） 　（5）限定正社員制度 ２．処遇・評価の仕組み（公平性と納得感） 　（1）賃金制度（報酬体系） 　（2）カフェテリアプラン（選択型福利厚生） 　（3）人事評価制度 　　　① 目標管理制度（MBO）/OKR 　　　② 360度評価（多面評価） 　　　③ ノーレイティング ３．働き方の柔軟性（勤務制度・環境） 　（1）勤務制度（時間と場所の柔軟化） 　　　① フレックスタイム制 　　　② 裁量労働制 　　　③ 時差出勤制度 　　　④ 短時間勤務制度 　（2）テレワーク・リモートワーク 　（3）休暇制度の多様化（サバティカル等を含む） 　（4）週休 3日制 ４．特定の属性・状況への対応（属性別施策） 　（1）属性・デモグラフィック 　　　① 女性活躍推進 　　　② 高年齢者雇用（シニア活用） 　　　③ 外国人雇用・多文化共生 　　　④ 障害者雇用 　　　⑤ LGBTQ+（性的マイノリティ） 　（2）ライフステージ・状況変化に応じた対応 　　　① 育児・介護との両立支援 　　　② 治療と仕事の両立支援 　　　③ 中途採用者（キャリア採用）のオンボーディング ５．組織風土・関係性構築 　（1）労使コミュニケーション 　（2）能力開発・自律的キャリア 　　　① リスキリング（学び直し） 　　　② 社内公募制度・FA制度 　（3）D&I 啓発・意識改革 　　　① アンコンシャス・バイアス（無意識の偏見）研修 　　　② 心理的安全性の確保 ６．人的資本・健康経営 　（1）人的資本の情報開示 　（2）ウェルビーイング・健康経営 ７．ミスマッチへの対応 　（1）採用後の業務不適合（ミスマッチ）への対応 　（2）人間関係の対立・ハラスメント対策

【2026年度 法改正】10月施行確定「カスハラ・就活セクハラ対策義務化」から給与天引きが始まる「子ども・子育て支援金」まで重要項目3選

社労士が解説する人事と労務

2026年も人事労務担当者にとって、実務に影響の大きい改正が続きます。特に注意が必要なポイントは、「カスハラ・就活セクハラ防止措置義務化」、「子ども・子育て支援金の徴収開始」、「健康保険の被扶養者の認定基準の変更」です。以下、それぞれについて解説します。 ※関連情報を記載した資料も公開中 【2026／令和8年度 法改正】就活セクハラ防止／社会保険の適用拡大など人事必読13項目：社労士監修

伊藤忠商事が目指す『厳しくとも働きがいのある会社』の実現

＜概要＞ ワークライフバランスへの配慮や多様性の尊重など、多くの企業が社員一人ひとりに寄り添った「働きやすさ」の向上に努めています。 しかし、伊藤忠商事ではかつて、社員をサポートするために導入した長期の休職・育児制度が、結果として現場復帰を難しくし、意図せず離職に繋がってしまうという課題に直面したことがありました。 「仕事には成果が求められる」という基本に立ち返り、同社が導き出した答えが『厳しくとも働きがいのある会社』というメッセージです。 ここでの「厳しさ」とは、決して長時間労働やハラスメントを指すものではなく、プロフェッショナルとして成果を追求する姿勢を意味しています。 今回は、同社の施策を長年牽引してきた垣見俊之氏と、企業の人事制度改革を支援するベネッセコーポレーションの飯田智紀氏が対談。 フレックスタイム制度の廃止や「朝型勤務」の導入など、一見逆行するかのような施策が、なぜ労働生産性を約15年で5.7倍にまで高めることができたのか、その舞台裏を解き明かします。 続きはぜひダウンロードのうえ、ご覧ください。 ＜注目トピックス＞ 「現場主義」への回帰が生んだフレックスタイム制度の廃止と朝型勤務への転換 100種類以上の無料軽食や社内診療所など、社員のパフォーマンスを最大化させるための投資 労働生産性5.7倍を実現した、時間に対する社員の意識改革と「ぶれない経営」の重要性