採用進化論～複雑な変化の中、採用をいかにアップデートするか

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

人事プロフェッショナルのための研究雑誌『Works』の元編集長であり、人事業務に広い知見を持つThinkings株式会社 CHRO 佐藤邦彦氏が「人事の価値向上につながる」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 最終回となる今回は、労働供給制約社会と呼ばれるこれからの時代について。難易度の高まっていく採用の在り方とは？複雑な変化の状況を読み解き、採用進化論を考察していきます。

2025年度「データ分析関連人材規模」は2020年度の2倍に。各企業が急ぐ“データサイエンティスト”の採用・研修の取り組みとは

矢野経済研究所は2023年7月27日、「データ分析関連人材規模」に関する調査結果を発表した。調査期間は2023年1月～7月で、国内におけるIT事業者、ユーザー企業および自治体などから回答を得ている（有効回答数非公開）。本調査により、データ分析関連人材の採用や研修、育成方法などの現況および職種別の動向、さらに将来展望が明らかとなった。

2023年上半期「不適切会計」開示企業は35社（36件）、前年同期に次ぎ過去2番目に。役員や従業員による「着服・横領」が増加か

株式会社東京商工リサーチは2023年7月21日、2023年上半期の「不適切会計」調査の結果を発表した。集計は2023年1月～6月までの「不適切会計」を開示した上場企業のデータを基に行っている。本調査より、2023年上半期に発生した不適切会計の社数や件数、その内訳などが明らかとなった。

AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』、導入200社・受験者数20万人を突破！

新型コロナウイルス流行により、企業の採用活動のWeb化が急速に進む一方、昨年は就活Webテストの「替え玉受験」で初の逮捕者が出て、大きな注目を集めました。 ある調査では、就職活動生の約半数が、Webテスト導入企業に対し「不正受験ができない仕組みにして、公正に評価してほしい」と回答しています。（※1） AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』は、AI面接官が受験中の行動を監視し、不正の懸念がある行動を企業に報告する、業界初のWebテスト。地方や海外の応募者も選考に参加しやすいWebテストの利便性は保ちながら、「まじめに受験した応募者が損をしない」受験環境を実現する。企業・応募者双方のニーズに応える画期的な仕組みとして、新卒採用／キャリア採用に導入する企業が急速に増加しています。 今後もヒューマネージは、『TG-WEB eye』の機能向上とサービス品質の向上に努めるとともに、新たなニーズに応えるための取り組みを進めてまいります。 ※1 株式会社ディスコ「キャリタス就活2022 学生モニター調査結果」（2021年7月発行）

“非IT職”のデジタルリスキリングには企業の働きかけが必須か。リスキリング支援や上司のDXリーダーシップが学習効果に好影響

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2023年6月12日、「非IT職のデジタルリスキリングに関する実態調査」の結果を発表した。調査の実施時期は2022年11月で、従業員300名以上の企業で働く非IT職の正社員228名（製造業：128名、非製造業：100名）から回答を得ている。本調査から、非IT職社員における、デジタル・IT知識に関するリスキリングに取り組んだきっかけや学習内容、企業の支援および上司の働きかけによる学習効果への影響などが明らかとなった。

ChatGPTが日本経済に与えるインパクト、年間で最大40兆円相当の労働価値を創出する可能性を示唆

AI・データ分析コンペティション、DX人材育成を手掛ける株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀、読み方：シグネイト、以下 SIGNATE）は、2023年8月24日に、ChatGPTが日本経済に与えるインパクトを試算した検討結果を発表しました。 本検討結果によると、現状のChatGPTの業務活用は、年間で約25兆円相当の労働価値を創出し、将来的には約40兆円相当まで拡大する可能性があり、最も影響を受ける事務従事者においては、全業務内容の34%〜54%が半分以下の作業時間に効率化される可能性を示唆しています。 ■本検討の背景と目的 ChatGPTに代表されるLLM（Large Language Model：大規模言語モデル）については、様々な研究やレポートで、職業や経済へ与える大きな影響が試算され、世界経済、社会、政策に顕著な影響を与える可能性が示唆されていますが、これらの検討は欧米のデータを中心としたマクロな影響に関するものが中心です。よって本検討の目的は、日本の労働市場および経済に対するLLMのインパクトについて初期的な傾向を可視化することです。 SIGNATEでは、LLM活用における業務効率化によって得られる経済効果を最大限享受するためには、全職業従事者がLLMの特性を正しく理解し、具体的な職業・業務タスクレベルにおけるLLMの活用ノウハウを蓄積し、普及させることが非常に重要と考えています。国内の企業におけるLLM活用の推進の一助となるべく、ChatGPTの導入効果試算や優先度検討のため『ChatGPT影響度診断サービス』をリリースしました。 ■検討の概要 本検討は、2023年3月23日にOpenAIとペンシルベニア大学から報告されたプレプリント[1]に基づき、影響の判定基準を定義、職業への影響度を計算しました。また日本の労働市場における同様の計算を行うため、日本の職業および業務タスクの定義としてJobtag（日本版O*NET）[2]のデータを活用しています。 その論文手法を再現したアルゴリズムを適用した結果が下記の図で、現状のChatGPT（alpha）から将来のChatGPT（zeta）までの影響度のポテンシャルを表現しています。例えば、betaの影響度をみると業務の10%にLLMを活用できる職業は全職業の70%強におよび、業務の50%にLLMを活用できる職業は全職業の20%という解釈です。 次に、LLM活用がもたらす業務効率化の価値を現状の日本の労働市場における給与実績から試算するため、国内の様々な公的統計データから企業規模ごとの年間給与平均額を割り出し、経済効果（alpha・beta・zeta）算出に利用しました。結果としては、現状のLLM機能を活用した場合の影響度（alpha）で年間約25兆円、将来的な機能追加が実装されたLLM機能を活用した場合の影響度（zeta）で年間約40兆円相当の労働価値を生む試算となりました。 最も影響を受ける職業分類は「C. 事務従事者」で34%の業務をLLMで効率化でき、続いて「B. 専門的・技術的職業従事者」が26%の業務をLLMで効率化できるという試算です。いずれもコンピュータを用いたデスクワークにおいてテキストを扱うことが多い職業で、この２つの職業分類は、就業者数および給与総額においても全職業分類の上位を占めており、LLMが大きな経済インパクトをもたらす可能性が示唆されます。 ■今後についての提言 本検討において、LLM活用における業務効率化によって大きな経済効果が得られることが示唆されました。この効果を最大限享受するためには、全職業従事者がLLMの特性を正しく理解し、具体的な職業・業務タスクレベルにおけるLLMの活用ノウハウを蓄積し、普及させることが非常に重要と考えられます。2023年7月の研究論文[3]では、ChatGPTの活用により約40%の業務効率化と18%の品質向上効果が例証されました。さらに注目すべき結果として、被験者のほとんどがChatGPTに対して仕事を奪われるといった脅威ではなく、仕事を楽にしてくれる技術というポジティブな対象として受け入れていること、実験後も継続して日常業務に自発的に活用していることが報告されています。 今後、労働人口が半減する日本においては、生成AIを含むAI技術の活用による生産性向上が必須であり、AI技術を前向きに捉え積極的に活用していく社会風土の形成を、人材育成や計算資源・データ整備などへの投資・活動を通じて実現していく必要があると考えます。 [1] Eloundou, T., Manning, S., Mishkin, P., & Rock, D. (2023, March 17). Arxiv. https://arxiv.org/abs/2303.10130 [2]職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtag 本レポートでは、以下のデータを利用しています。 独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成　職業情報データベース　簡易版数値系ダウンロードデータ　ver.4.00 職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2023年3月28日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成 [3] Noy, S., & Zhang, W.(2023b) Experimental evidence on the productivity effects of generative artificial intelligence, Science,381(6654),187-192. https://doi.org/10.1126/science.adh2586 ▼本検討についての詳細はこちらからご確認ください 齊藤 秀note『ChatGPTが日本経済に与えるインパクト』（2023年8月17日公開） https://note.com/saix/n/nff3dd5d2e341 齊藤 秀（さいとう しげる） 株式会社SIGNATE　代表取締役社長CEO/Founder 博士(システム生命科学)、1975年生。オプトホールディング CAO（Chief Analytics Officer）を経て41歳でSIGNATEを設立。幅広い業種のAI開発、データ分析、共同研究に従事。政府のデータサイエンティスト育成及び産業データ活用関連の委員に多数就任。筑波大学人工知能センター客員教授、国立がん研究センター研究所客員研究員。社会全体がデジタル化する中で、データを活用する人材が圧倒的に不足している問題を解決したいという想いで起業。 ■SIGNATE『ChatGPT影響度診断サービス』をリリース SIGNATEでは、本検討の手法を企業診断に応用したサービスをリリースしました。組織・職種の情報から全社・部門・職種単位でChatGPTがもたらす影響度を算出し、業務効率化のポテンシャルを可視化します。ChatGPTの導入効果試算や優先度検討などに活用可能です。 また、影響を受けるすべての業務タスクにおいて、効率化のためのプロンプト例や、活用アイディアも提供するため、既にChatGPTを導入している企業にとっても、更なる効率化が期待できます。 他にも、SIGNATEではChatGPTの社内活用を促すプロンプト講座の提供や、機運醸成及び知見共有を目的としたChatGPT活用コンペティションなどのご支援も可能です。 お問い合わせはこちら：https://go.signate.jp/impact_assessment_Inquiries ■SIGNATEとは SIGNATEは、社会と企業のDX推進を支援し、日本の成長に貢献することを目指すベンチャー企業です。日本最大のデータ人材コミュニティ「SIGNATE」では、AI開発コンペティションやDXプロジェクトサポートで個人が才能を発揮できる機会を提供するほか、DX推進のための人材育成クラウドサービス『SIGNATE Cloud』では、社員をDX人材にするための教育を提供しています。

【AI×採用】8割以上が「採用活動にAIを活用したい」。56.5％が「採用活動にAIを活用した経験アリ」

労働人口の減少、採用活動の早期化や通年化、手法の多様化を受けて、採用現場は激変しています。採用担当の人手不足も叫ばれ、より良い採用を実現するために活動をどう変化させていくのか？が喫緊の課題となっています。一方、AIの注目度が高まり、各業界でAIの導入が進んでいます。そのような背景の中、企業はどのように採用活動にAIを活用しているのかを調査しました。

24卒採用の課題は7割が「エントリー数の不足」、母集団形成が困難に。求職者へのアピールとして「初任給引き上げ」を行う企業も

株式会社マイナビは2023年7月18日、「2024年卒企業新卒採用活動調査」の結果を発表した。同調査は2023年6月時点の2024年卒（以下、24卒）の採用活動および、2025年卒（以下、25卒）の採用計画について行われた。調査期間は2023年6月2日～20日で、上場企業254社、非上場企業2,848社の計3,113社より回答を得ている。これにより、24卒生の採用活動の実態や、採用における問題点が明らかとなった。

「障がい者雇用ビジネス」とは？ 企業にとってのメリットは何か【後編】

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

従業員が一定数以上の企業は、障がい者を雇うことが法律で義務付けられています。現在の法定障害者雇用率は2.3％ですが、これを達成できている企業は48.3％と、半数に届きません。定められた雇用率を達成できない企業が多い中、さらに今後の障害者雇用率の引き上げ（令和6年度に2.5％、令和8年度に2.7％）が発表され、障がい者雇用の取り組みについて頭を抱える企業も少なくありません。このような中で、本業と直接関係のない農園などでの就労による障がい者雇用を支援する「障がい者雇用ビジネス」が増えています。後編では、企業が障がい者雇用に関して抱える課題や、企業にとっての障がい者雇用ビジネスのメリット、デメリットについて考えます。

HR総研×楽天みん就：2024年卒学生の就職活動動向調査（6月）　結果報告【就職活動編】

理系学生の7割がインターンシップ参加企業から内定、内定承諾の連絡は？

すでに25年卒学生向けインターンシップが本格化している8月、24卒の就活動向は終盤に入りつつある。24卒学生の動きを振り返ることで、インターンシップ参加を経て内定を得る学生がどの程度いるのか、内定承諾した企業とはいつ頃出会ったのかなど、25卒学生の就活動向にも共通しそうな様々な情報が見えてくる。 HR総研と楽天みん就は、2024年卒学生の就職活動の動向調査を実施し、その結果について「就職活動編」と「就職意識編」の2回に分けて報告する。 今回は「就職活動編」として、最も活用した就職サイト、面接を受けた時期、内定承諾の状況など、様々な項目に関する調査結果を以下に報告する。

「リスキリング補助金」とは？ 東京都による「DXリスキリング助成金」など3つの助成金制度と効果を高めるポイントを解説

HRの注目ワード徹底解説

技術革新やビジネスモデルの変化が急速に進む現代。新たな知識やスキルを習得していくことはもはや避けて通れない。そうした中で注目されているのが、「リスキリング」だ。国や東京都でも「リスキリング」の推進に力を入れており、施策の一環として3種類の「リスキリング補助金」を支給している。本稿では3つの「リスキリング補助金」それぞれの内容や支給要件、またリスキリングの効果を高めるポイントなどを解説する。

「人事考課制度」を活性化して“リスキリング”を実現する。企業における有意義なリスキリング実現の方法とは

社労士が解説する人事と労務

2022年10月の臨時国会の所信表明演説で、岸田首相が「リスキリング支援に5年で1兆円を投じる」と表明しました。筆者は正直、これを聞いて「具体的にどう取り組むのか？」、「何を実現しようとしているのか？」と疑問を抱きました。しかし、「リスキリング」について学びを進めていくと、目標管理制度を取り入れた「人事考課制度」とマッチングさせることで、人事考課制度を活性化させ、「リスキリング」も実現することが可能であるとの考えに至りました。そこで今回は、企業におけるリスキリングへの取り組み方や、人事考課制度に取り込む場合の進め方についてご説明します。

「MVV」をあえて策定しない、PayPayのスピーディーなイノベーション創出に向けた“カオスな組織づくり”

正解がない中で模索する人・組織づくり

産業構造や事業スピードの変化などビジネス環境が目まぐるしく変わり、不確実性も高まる中、企業にとって将来の予測が困難な状況になってきている。それに伴い、企業の人事課題も複雑化し、これまでのやり方や考えが通用しなくなってきているのは明らかだ。そのような状況において、各企業の人事や経営層、マネジメント層はどのような人・組織づくりを今後行っていくべきなのだろうか。新連載インタビュー「正解がない中で模索する人・組織づくり」では、HRプロ編集部が企業の人事やHRに関連するキーマンを取材しながら、日々奮闘する人事の方へ施策のヒントをお届けしていく。初回は、まさに事業変化のスピードが速い環境下で、成長を続けるPayPay株式会社にお話を伺った。同社は、キャッシュレス決済の普及を目指してソフトバンクとヤフーの両社により2018年6月に設立され、常に新しい事業やサービスを生み出すべく、組織づくりに力を入れている。今回、HR本部 HRBP部 部長 萩原佑一氏に、組織づくりの考え方から具体的な施策、今後の展望までを伺った。 プロフィール萩原 佑一 氏PayPay株式会社HR本部 HRBP部 部長2009年、大手メーカーに入社。グローバル人事（制度企画・HRBP）、副社長直下組織などで国内外関係会社や事業部の戦略立案・実行に従事。2019年、PayPayに入社。HRとしてコロナ禍における事業と組織のレジリエンスを高める。WFA(Work From Anywhere at Anytime)の制度企画・導入も含めたHRMサイクルの全般や労務・コンプライアンスに携わる。事業戦略に沿った中長期人員計画の立案、データドリブンでの組織コンサルティングによる組織と人のポテンシャル最大化も担う。MBAも取得。

UACJ専務執行役員 山口氏に聞く。2020年に本格着手した構造改革と風土改革がもたらしたものとは？

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

人事領域の調査機関「HR総研」とテクノロジーの活用で採用と組織の再構築を手がけるThinkings株式会社は共同記事シリーズとして「組織・人事再考計画」を連載する運びとなった。独自に組織・人事改革などを進める企業に焦点を当て、読者にこれからの戦略立案や日々の活動へのヒントを得てもらうのが狙いだ。 第1回目の対談企画となる今回は、国内の大手２社が合併し、アルミ圧延能力で世界トップクラスの実績を持つ株式会社UACJに迫る。同社は2020年からグループを上げて構造改革を進め、その主要なテーマの一つとして「風土改革」を掲げているのが特徴と言える。改革を通じ、同社はどう変わり、グループ9000人のスタッフに何がもたらされたのだろうか。専務執行役員 ビジネスサポート本部長の山口 明則 氏に詳細をうかがった。 プロフィール 株式会社UACJ 専務執行役員 ビジネスサポート本部長 山口 明則 氏 1985年に古河電気工業に入社。UACJ発足後の2013年10月にUACJ（Thailand）の取締役社長に就任。その後、福井製造所長などを歴任し、現在は専務執行役員 ビジネスサポート本部長として、人材戦略・人材マネジメントの確立に尽力。2020年からはグループを上げての構造改革推進に取り組んでいる。 Thinkings株式会社 執行役員CHRO 佐藤 邦彦 氏 1999年東京理科大学 理工学部卒業。同年、アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）入社。業務改善・IT導入支援などのコンサルティングに従事したのち、2003年にアイ・エム・ジェイに転職し事業会社人事としてのキャリアをスタート。7年半の在籍中、採用、育成、制度運用、組織開発、労務などを幅広く担当し、後半はチームマネジメントを経験。2011年にIMAGICAグループに移りグループ人事を担当。以降、2014年よりライフネット生命にて人事総務部長、2017年より電通デジタルにて人事部長を歴任。2020年4月よりリクルートワークス研究所に参画し、2022年8月まで『Works』編集長を務める。2022年10月にThinkings株式会社 執行役員CHROに就任。

経営戦略の実現に向けて会社が社員に提示すべき3つのこと、データドリブン人事に必要な４つのステップとは（第3回）

なぜデータドリブン人事が、「日本式ジョブ型雇用」と「リスキリング」の成功に必要なのか

ジョブ型雇用への移行やリスキリングを進めるにあたり、必須となる「データドリブン人事」への転換。本連載ではこれまで、日本企業がジョブ型雇用の運用でおさえるべきポイントや、リスキリング成功のためのあるべき人材像とデータに基づく育成計画・進捗管理などを紹介してきた。最終回となる第3回では、会社のビジョン・経営戦略実現に向けて、ジョブ型雇用・リスキリングを推進するにあたり必要となる「職務と社員特性のマッチング」の重要性と取り組みのステップを解説する。

HRテクノロジーを活用した、これからの採用を考えてみた件について 第1章

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

日本IBMで人事企画部門の部長を経験し、人事データ管理や分析に明るい日本テラデータ株式会社 人事本部 本部長 竹花寛太氏が「HRテクノロジーを活用した、これからの採用」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 第1回となる今回は、HRテクノロジーとは何か。そしてどんな商品ジャンルに分けられるのかを分かりやすく解説していきます。

HRテクノロジーを活用した、これからの採用を考えてみた件について 第3章

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

日本IBMで人事企画部門の部長を経験し、人事データ管理や分析に明るい日本テラデータ株式会社 人事本部 本部長 竹花寛太氏が「HRテクノロジーを活用した、これからの採用」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 全3回のシリーズでお送りしてきたシリーズの最終回です。前回は採用業務の前半6ステップについて解説とコメントをいたしました。今回は残りの6ステップと未来の採用の落とし穴についても触れ、「HRテクノロジーを活用した、これからの採用を考えてみた件について」述べていきたいと思います。

先が見えないVUCAの時代、人事の未来を考える

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

人事プロフェッショナルのための研究雑誌『Works』の元編集長であり、人事業務に広い知見を持つThinkings株式会社 CHRO 佐藤邦彦氏が「人事の価値向上につながる」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 今回は先が見えないVUCAと呼ばれる現代。起こりつつある変化と、今後起こるであろう予測を通して、人事の未来を考察していきます。

「就業時間中の喫煙・離席時間」に対する賃金の考え方は？ 企業が取るべき施策と課題の整理

社労士が解説する人事と労務

就業時間中の「喫煙の取扱い」については、実務上も問題になることが多い。特に、国を挙げて禁煙に取り組んでいる状況においてはなおさらである。2020年4月より施行されている「改正健康増進法」では、受動喫煙対策として飲食店や事務所など多くの人が利用する施設において「屋内原則禁煙」となっている。就業中の喫煙についての考え方や社内規定、賃金控除など企業として明確にしておくべきポイントを整理してみよう。

第148回 新卒採用の「早期化」が「長期化」を招く原因にも。採用の現場で人事担当者が苦労している点や学生への所感とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 先月、大企業の採用責任者数名とお話しする機会があり、現在の2024年卒採用の状況を話題にしたところ、「いや～、今年は本当に苦労していますね」との声を多くの方から聞きました。就職ナビが実施する就活生の内定率調査の結果が定期的に報道され、例年以上に早いペースで内定率が上昇していることは皆さんもご存じでしょう。企業の採用活動が早期化しているため、それだけ企業の内定出しが早く進んでいるのは確かですが、すべての企業の採用活動が同様に早期化しているわけではありません。