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【1分で診断!】DX・AX推進できる組織づくりはどう作る?組織診断チェックリスト
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【1分で診断!】DX・AX推進できる組織づくりはどう作る?組織診断チェックリスト

急速なテクノロジーの進展により、DXやAX(AIを前提とした 業務 ・組織・ ビジネスモデル などの変革)に取り組む日本企業は着実に増えています。 一方で、IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が発表した「DX動向 2025」によると、DXやAXを推進する人材の不足がますます深刻化し、DX/AX推進のボトルネックとなっていることが浮き彫りになりました。 足りない部分にテクノロジーの力を使い、急速に進化するAIを人間の可能性を広げる「知的パートナー」として捉え、一人ひとりのポテンシャルを上げていくこと、つまり組織全体で「成長(変革)」し続けることが重要です。 そのためには、目先のデジタルスキルを習得するよりも前に、経営・人事・現場が一体となり、潜在的なニーズや課題をいかに顕在化させていくかというプロセスが大切です。 そのような中で多くの企業が本質的なDXの成果創出には高い壁を感じ、AX推進のボトルネックである「ビジネスアーキテクト不足」に直面しています。 「ビジネスアーキテクト」とは、自社の変革をリードする重要な役割です。 2026年4月に改訂された「デジタルスキル標準(DSS)ver.2.0」では、「ビジネスアーキテクト」の定義が見直され、“変革を構想し実行する責任は、ITやDX部門ではなくビジネス側が主体的に担う”という組織へ進化することが求められています。 ビジネス変革をリードするために必要な3つの力についてもまとめています。 「ビジネスアーキテクト」を育成できる組織となっているか、貴社の現在地を診断いただけるチェックリストをご用意。ぜひ、社内における認識共有や対話の促進にご活用ください。 パソナグループでは、2020年から社員のリスキリングに取り組み続け、業務知識のある中堅層の社員を中心に、DX/AX推進をリードする「ビジネスアーキテクト」の育成を進めてきました。 これまでの実践から導いてきた、育成ノウハウもご紹介します。

トヨタテクニカルディベロップメント、JAPAN AI HR導入で書類選考の基準化共通と工数削減を実現
プレスリリース

トヨタテクニカルディベロップメント、JAPAN AI HR導入で書類選考の基準化共通と工数削減を実現

JAPAN AI株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:工藤 智昭、以下JAPAN AI)は、トヨタテクニカルディベロップメント株式会社(本社:愛知県豊田市、代表取締役社長執行役員 佐伯 禎一、以下トヨタテクニカルディベロップメント)に人事・採用支援AIプラットフォーム「JAPAN AI HR」を導入いただきました。 本導入により、書類選考における現場との基準共通化と、年間約800件の応募書類を1人で確認していた選考工数の大幅な削減を実現しました。 ============== ■書類選考から入社手続きまで、1人で担う採用現場の課題 トヨタテクニカルディベロップメントは、車両部品の評価に必要なツール開発を手がける計測シミュレーション事業と、トヨタグループの新技術の特許保護を担う知的財産事業の2つを展開しています。同社のキャリア採用業務は、年間25〜30名の採用に対して、1名の担当者が書類選考から入社フォローまで一貫して担当しています。 こうした中、同社では大きく2つの課題を抱えていました。 1つ目は、書類選考における選考基準の属人化です。判断基準は現場が作成した要件定義書のみで、現場が重視するポイントを十分に把握しないまま、1人で選考を進めていました。 2つ目は、業務工数の慢性的な逼迫です。年間約800件の書類選考に加え、候補者フォローやイレギュラー対応も並行して担うなかで、採用要件のブラッシュアップなど上位の業務に取り組む余裕がない状態が続いていました。 ============== ■AIによる書類選考の一次評価で、現場との共通基準づくりと工数削減を実現 これら課題に対し、「JAPAN AI HR」を導入いただき、書類選考における評価基準に基づいたAIによる一次評価・現場への結果共有という一連のフローを構築し、選考基準の標準化と工数削減に取り組んでいます。 書類選考:基準の重み付け機能による評価基準の標準化と工数削減 導入にあたり、ポジションの登録と、重み付けを含めた評価基準の設定を行いました。この設定プロセスにおいて、現場と選考基準の打ち合わせを実施。 基準設定後は、候補者の履歴書や職務経歴書をもとに、AIによる一次評価を実施。各評価項目の確認をベースに効率的に選考を進められるようになり、年間800件を1人で確認していた作業の工数が大幅に削減されました。 さらに、JAPAN AI HRの評価結果を現場に共有することで、同じ一次評価を見ながら根拠を持って会話ができるようになり、現場が選考で重視するポイントについてお互いの認識が合うようになりました。 また、トヨタテクニカルディベロップメントでは、書類選考に加え、以下の機能もご活用いただいています。 ・面接評価(議事録・要約): 面接の自動文字起こし情報をもとにAIが内容を要約し、良かった点・懸念点の判断までを出力。以前は、面接中に同時に議事録の作成が求められ大きな負担となっていましたが、本機能の活用により候補者との会話に集中できるようになりました。 ・経歴チェック: Webサイトなどから候補者の情報を検索・分析。選考過程で得た情報との整合性の確認や、採用リスクの事前把握に活用されています。 ============== トヨタテクニカルディベロップメント株式会社について 社名:トヨタテクニカルディベロップメント株式会社 所在地:愛知県豊田市花本町井前1番地9 設立:2006年4月1日 代表者:代表取締役社長執行役員 佐伯 禎一 事業内容:IP(知的財産)事業、計測シミュレーション事業 ホームページ: https://www.toyota-td.jp/

評価者同士が対話で気づく、全く新しい評価者研修の形です
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「9割がB評価!?」を終わらせる:挑戦の目利きを養う目標・評価運用の実務ガイド

「評価が中央に集まり、9割がB評価。挑戦した人とそうでない人の差がつかない」 「目標が上から降ってきたものの分配になり、隠すように低めの目標を出すメンバーがいる」 「評価面談は評価ランクを伝えて、疑問や質問が出ないまま期間を乗り切る場になっている」 目標・評価の運用に取り組む企業から、このようなご相談をいただきます。多くの企業は制度の改定や評価項目の見直しに着手しますが、制度を変えても同じ症状が繰り返されるケースが少なくありません。原因は制度ではなく、制度を動かしている一つひとつの対話にあります。 アンドアが日本企業勤務者2,062名に行った調査では、管理職の約8割がフィードバックのやり方に不安を感じている一方、フィードバックが機能していると感じるメンバーは4割に満たないという結果が出ています。この40ポイントのギャップが示すのは、面談を「やっていない」のではなく「やっているのに質が伴っていない」という構造です。評価への納得は、期末の面談だけでは生まれません。期初にどんな目標を合意したか、期中に行動の事実がどれだけ上司に届いていたか、その積み重ねが期末に表れます。 本資料では、期初の目標設定から先期の振り返り、期中の1on1、行動の事実の報告、キャリアビジョンの言語化、期末の評価面談までを6つの対話フローに分解し、それぞれで問題が起きやすいポイントとアンドアが提唱するフローを対比しながら、挑戦が報われる評価運用への立て直しをご紹介します。あわせて、行動の事実で評価の甘辛をつけ、フィードバックの観点を鍛える「評価観点対話研修(甘辛トレーニング)」と、目標のチャレンジ性を対話で引き出す「目標設定対話研修」の実施事例をプログラム詳細とともに収録しています。 支援先の製造業では、9割がB評価に集まっていた状態から、行動の事実にもとづく甘辛の評価づけと、評価者同士が観点を擦り合わせる対話の習慣が定着しました。社員1,000名・平均年収500万円の企業での試算では、評価をめぐる対話の改善効果は年間約2.2億円、ROI2,100%に相当します。評価制度は整えた、次はその運用と納得感を変えたいとお考えの人事担当者に向けた一冊です。

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