ウェルミージョブ

介護・医療・障害福祉・保育の採用なら「ウェルミージョブ」

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信頼と主体性を生みだす1on1支援サービス「Ando-san」

信頼と主体性を生みだす、あなたの1on1サポーター「Ando-san」

学術的知見とデータサイエンスの技術によって生まれたAndo-sanによる1on1が信頼と主体性を生みだし、イノベーティブな組織を実現します。

新結合を生み出すための攻めの組織診断「イノベーション・サーベイ」

新結合・イノベーションが生まれる組織文化をつくる組織診断

新結合・イノベーションの種となる人と人との新しい関係。それを生み出す「信頼」という行動を可視化し、改善する事ができる組織診断サーベイです。

グローバルダイバーシティを促進する多言語トレーニング

世界で活躍するための多言語トレーニング（バイリンガル/トライリンガル）

世界に目を向け活躍するビジネスパーソンが異国の地で親密な信頼関係を築き、成功を手にするための現地語習得プログラム

AI時代に競争優位を築き、Win-Winを勝ち取るためのビジネススキル

グローバルでのコミュニケーション課題を乗り越えるためのビジネススキル

「プレゼンテーション」「ミーティング」「パスウェージョン」「ネゴシエーション」「グローバルマインドセット」「ビジネスEメールライティング」

永続的なリーダー育成により人的資本経営を実現するリーダープログラム

世界的ビジネス書籍「リーダーシップ・パイプライン」の実践研修プログラム

組織内の各階層リーダーがそれぞれの役割を理解し、他者（部下）を通じて成果をもたらす人材となるための研修と実践を併せたリーダーシッププログラム

要件定義で最適化、効果測定で最大化！ネオキャリア新卒研修

【要件定義×効果測定】実績が導き出す、根拠ある新人育成の正解

現場の課題を「要件定義」で可視化し、一過性で終わらない研修を設計。「効果測定」で受講後の行動変容を数値化し、トコトン伴走いたします！

その研修マンネリ化してない！？座学から、自ら気づく体験へ

ゲームで思考・判断・行動を可視化しチームを強くする研修プログラム

楽しみながらコミュニケーションや連携の課題が浮き彫りになり、職場での行動改善につながる研修

ヒューマネージ、人事の意思決定を支援する Humanage AI Intelligence構想を始動

本構想は、採用活動で得られる面接、適性検査、アセスメント、選考情報などのデータを、採用管理システム「i-web」に集約し、各種AI機能による分析・整理・可視化を通じて、人事ご担当者のより多面的で納得感のある意思決定を支援するものです。第一弾として、AI面接サービス『TG-WEB mee』、面接データ連携サービス『i-web Link』シリーズ、AI面接インテリジェンス（i-web）、AIアセスメントインテリジェンス（TG-WEB）を、「Humanage AI Intelligence」を実現するサービス・機能として提供開始いたします。 生成AIの急速な進化により、採用活動においても、面接、評価、候補者対応、選考管理など、さまざまな場面でAIの活用が広がっています。一方、採用という人の将来に大きな影響を与える領域では、AIによる評価の公平性、透明性、説明可能性に加え、最終的な判断を人が担うことの重要性が、これまで以上に高まっています。 ヒューマネージは、AIを人に代わって採否を決定するものではなく、人事担当者がより多面的な情報に基づき、納得感のある意思決定を行うための支援レイヤーと位置づけています。 「Humanage AI Intelligence」は、人の判断を置き換えるAIではなく、データとAIによって人の判断を支援し、その質を高めることを目指す構想です。採用活動で得られる多様なデータを「i-web」に集約し、各種AI機能が分析・整理・可視化することで、人事担当者の意思決定を支援します。 対象となるデータは、以下を想定しています。 ・ エントリー情報 ・ 適性検査（含む「TG-WEB」）の結果データ ・ AI面接の評価・文字起こし・録画データ ・ オンライン面接の録画・文字起こしデータ ・ 対面面接の音声・文字起こしデータ ・ 選考評価、選考履歴 これまで個別に保存・確認されることの多かった採用データを一元的に管理・活用し、従来の「面接する」「評価する」採用から、データに基づいて意思決定する採用への進化を支援します。

AI時代に成果を生み出す力＝EQ（感情知能指数）を科学的に測定する。EQ適性検査『E9』 提供開始

近年、ビジネス環境はVUCA（変動・不確実・複雑・曖昧）に加え、BANI （脆弱性・不安・非線形・不可解）という概念でも語られるようになっています。地政学リスク、サプライチェーンの混乱、AIの急激な進化など、さまざまな変化が私たちの認知や感情の安定、状況を理解する力の限界を超えるような変化が生じています。 過去の経験則が通用せず、従来の延長線上の発想では対応しきれない現代、成果を出し続けるためには、チームを構成する一人ひとりが、不安や怒りなど自身のネガティブな感情に振り回されず、良好な対人関係を維持したうえで、本質的な仕事――認知・思考にエネルギーを集中させることが欠かせません。しかし、人事ご担当者様からは、「優秀だが、異なる意見や価値観を受け入れられず、期待する活躍ができていない」「感情をコントロールできず、チームに悪影響を及ぼす社員がいる」といった、採用後のミスマッチに悩むお声を伺います。 AIの進化により、ビジネス環境は今後ますます大きな変化を遂げると考えられます。AIが知識や処理能力を代替する時代だからこそ、自分と他者の感情を理解し、多様な人と協働して成果を生み出すEQ（エモーショナル・インテリジェンス）の価値が、これまで以上に高まっています。 そのような時代において、不可解で不安なビジネスシーンでも安定して成果を生み出すための基盤となる力が、EQ＝エモーショナル・インテリジェンスです。

ヒューマネージ、500万人の適性検査データを活用したAI面接サービス TG-WEB meeの提供開始

『TG-WEB mee』は、AIが面接官として候補者と対話を行い、回答内容に応じて深掘り質問を重ねながら、多面的な評価を実施するAI面接サービスです。一般的なLLMだけに依存するのではなく、500万人規模の適性検査データに基づく評価ロジックを組み合わせることで、ヒューマネージならではの評価品質を実現しています。 加えて、世界的にも厳格なAI規制として知られるEU AI法を見据え、AI・データ領域に精通する柴山吉報弁護士（阿部・井窪・片山法律事務所。総務省・経産省「AI事業者ガイドライン」の検討会委員、デジタル庁「先進的AI利活用アドバイザリーボード」構成員等を務める。弁護士ドットコム「弁護士と法務部が選ぶベストビジネス弁護士100（2025）」（AI・IT分野）に選出）の監修のもと、公平性・透明性・説明可能性に配慮した設計を採用しています。AIの安全性に対する国際的な要請を踏まえ、企業が安心して導入・運用できるAI面接サービスを目指しています。 専門人材採用の課題を解決する新しいAI面接 一方、企業における優秀人材、特に専門人材の獲得競争は年々激化しています。職種別採用の広がりや生成AIの進化により、採用現場では、「毎回の面接に専門知識を持つ現場社員を同席させるのは負荷が高い」「生成AIの普及によりエントリーシートや職務経歴書が均質化し、書類選考だけでは候補者を見極めにくくなっている。しかし、有人で対応できる面接には限界がある」といった課題が顕在化しています。ヒューマネージは、こうした課題の解決に向け、AIを活用した新たな面接のあり方として『TG-WEB mee』を開発しました。500万人規模の適性検査データに基づく評価ロジックと、EU AI法を見据えたAIガバナンスと安全設計を融合することで、単なる業務効率化にとどまらず、候補者一人ひとりへの深い理解と、人事担当者のより質の高い意思決定を支援します。『TG-WEB mee』は、AIが採否を決定するためのものではなく、人事担当者の意思決定を支援することを目的として設計されています。

ご案内／中堅企業の成長条件とAIネイティブ経営への推進ステップ～AI実装モデルで現実を変える～

AI導入は"ツール導入"で終わっていませんか？ 失敗しないAI活用の鍵は、経営・業務・人材・ガバナンスの再設計にあります。 ３人の専門家が解説！ 【無料/※参加特典有※2日開催・期間限定の見逃し配信あり】 中堅企業の成長条件とAIネイティブ経営への推進ステップ ～自社に即したAI実装モデルで現実を変える～ ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ 開催日 ①9月24日（木）15:30～17:00 ②9月29日（火）15:30～17:00 ③期間限定の見逃し配信 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ●ご参加特典 １．中堅企業白書2026 ２．TCG REVIEW／ビジネス情報誌『AI時代への向き合い方』（全48頁） ※詳細は下部参照ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催概要 AIを"使ってみる"段階から、AIで"経営を変える"段階へ。中堅企業を取り巻く成長条件を整理したうえで、自社に合ったAI導入アプローチの選び方・推進ステップを、当社の実践事例とともに解説します。 AI導入は"ツール導入"で終わっていませんか？ 失敗しないAI活用の鍵は、経営・業務・人材・ガバナンスの再設計にあります。 生成AI・AIエージェントの急速な進化により、経営に求められる打ち手は「ツールの導入」から「経営そのものの再設計」へと移りつつあります。しかし現場では、精度の低さから使われなくなったAI、効果が見えない議事録・チャットツール、セキュリティ不安で踏み出せない本格導入、曖昧なKPIによる投資判断の停滞など、「導入したのに、何も変わらない」という壁に直面する中堅企業が後を絶ちません。 さらに見過ごせないのが、社員が個人で利用するAIサービスを経由した情報漏洩リスクです。 優秀な社員ほど、すでに業務でAIを使いこなしている可能性があります。便利さゆえに、顧客情報や提案書、契約情報を個人利用のAIへ入力してしまうリスクが、静かに高まっています。 本ウェビナーでは、中堅企業を取り巻く事業環境の変化と成長条件を整理したうえで、"自社に即した"AI実装モデルをどう選び、どう推進するかを、3つのAI導入アプローチ（戦略～実装／風土改革／スモールスタート）と具体的な推進ステップに沿って解説します。後半では、当社タナベコンサルティング自身が「風土改革アプローチ」でAIネイティブ経営に挑んだ実例を、デジタル戦略部の上席執行役員が包み隠さずお伝えします。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本ウェビナーで分かること 　AI導入で失敗する企業と、成果を出す企業の違いとは １．AI導入前に確認すべき6つの課題 ２．中堅企業の成長条件とAIとの寄り添い方 ３．AIネイティブ経営を実現するための推進ステップ ４．実務に定着するAI導入・活用の進め方 ５．自社に即したAI実装モデル・パターン ６．AI活用を阻むセキュリティ・組織・データの壁 ７．個人利用AIによる情報漏洩リスクへの対応 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな課題ありませんか？ □ AIを試してみたが、精度が低く現場で使われなかった □ 議事録生成AIやチャットAIを導入したが、業務改善効果が見えなかった □ セキュリティや情報漏洩リスクが不安で、本格導入に踏み切れない □ AI導入の目的やKPIが曖昧で、投資判断ができない □ 現場部門とIT部門の連携が弱く、推進体制が整っていない □ 社内ナレッジや既存システムと連携できず、AIが単独ツール化している □ 導入後の運用体制や教育が不十分で、活用が定着していない ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな方におすすめします ・【経営者・経営幹部】中堅企業の経営者・経営幹部で、AI活用を成長戦略の中核に位置づけたい方 ・【経営企画】経営企画部門で、AI投資の目的・KPI・投資判断の枠組みを整理したい方 ・【DX推進責任者】DX推進部門の責任者で、全社的なAI導入の推進体制・ガバナンス設計を担う方 ・【こんな段階の方に】ツール導入止まりのAI活用から一歩進め、AIネイティブ経営への移行を検討している方 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●プログラム 〇オープニング講演（25分） 　ー自社に即したAI実装モデルで現実を変えるー 　中堅企業の成長条件とAIネイティブ経営への推進ステップ 　講師：タナベコンサルティング 専務取締役 デジタルコンサルティング事業部長 戦略総合研究所担当 奥村 格 【講演のポイント】 (1)これからの中堅企業の成長条件を「1・3・5」で捉え、自社の現在地を知る (2)AI実装を阻む３つの壁とAIネイティブ経営への推進ステップを知る (3)企業実態に即した３つのAI実装アプローチと、その推進方法を知る 〇講演（30分） 　AIネイティブ経営実現に向けた推進ステップと課題別ソリューション 　講師：タナベコンサルティング デジタルコンサルティング事業部 マネジメントDX ゼネラルパートナー 大渕 元晴 【講演のポイント】 (1)AI実装企業の失敗事例（導入後に発生している事象など） (2)AIネイティブ経営実現に向けた推進ステップ (3)AI導入課題診断チェック（自社の症例・リソースに即した導入検討） 〇事例紹介（20分） 　タナベコンサルティングにおけるAI導入事例 　AI実装に向けたカルチャー変革への挑戦 　講師：タナベコンサルティング 上席執行役員 コーポレート戦略本部 経営企画部・デジタル戦略部担当 都築 伸佳 【講演のポイント】 (1)AIを“使ってみる”段階から、AIで“経営を変える”段階へいかステップアップしたか (2)風土改革へのアプローチ (3)AI実装に向けて見落とされがちなリスク 〇まとめ（5分） 　※プログラムなどは変更になる場合もございます。予めご了承ください。

従業員エンゲージメントを高めるOJT～人が育ち、組織が変わる！

従業員エンゲージメントを高めるOJT～人が育ち、組織が変わる！ 「従業員のエンゲージメントを高めたいけど、何から始めればいいのか分からない・・・」 そんなお悩みをお持ちではありませんか？ 近年、ビジネスの現場で注目されている「従業員エンゲージメント」。 本資料では「人と組織」の領域に重視されている「従業員エンゲージメント」について、 ・エンゲージメントとは何か ・従業員エンゲージメントの現状と課題 ・従業員エンゲージメントを高めていくためのOJT施策 などを、わかりやすくまとめています。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― このような課題や要望をお持ちの企業におすすめの資料です！ ・従業員エンゲージメント向上のためのポイントを知りたい ・従業員の離職率に課題を感じている ・効果的なOJT施策の進め方を知りたい ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― 従業員の定着・活躍を促すヒントが詰まった内容となっています。ぜひご活用ください。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝​ 本資料が、人材育成・組織開発にお悩みの経営者の方、人事担当者の方、​ さらには現役の管理職の方や一般社員の方にとって、少しでも有益な情報となれば幸いです。​

【９分解説】企業成長を加速させる「戦略人事」の基本と導入ステップを解説

事業理解が足りない、人事施策が場当たり的になる──そんな悩みを解消するのが「戦略人事」です。本セミナーでは、戦略人事の基本概念から、導入の3ステップ・成功のポイントまで実務目線で解説します。

無料オンラインセミナー「適正人件費管理」

自社の人件費は正しい金額なのだろうかと疑問を持ったことは無いでしょうか。そもそも正しい人件費という考え方は難しいが、確かに自社の人件費を見ると合理的でなかったり、明らかに無駄があったり、高齢化によって人件費が高くなっていたりします。このような問題を解決することによって、より適正だと考えられる人件費に近づけなければならないという感覚が経営者や経営企画、経理、人事にあります。しかし、それを具体的な手法とともに実施している企業はあまり多くないかもしれません。 このような適正人件費を考えなければならないのは、実はリストラの時です。会社業績が悪くなって必要な人件費はいくらかということを計算しなければ会社が存続できないからです。こういうときに適正人件費という概念が使われるのです。しかし業績が良くなると適正人件費を維持するのは大変なことであり、意識はすれどかなり薄れていくというのが現実ではないでしょうか。 今の日本の企業は人件費について大きな課題を突きつけられています。一つは、あまりにも低い人件費単価です。OECDの中でも最も低くこの30年間平行線をたどっている唯一の国です。二つ目は少子高齢化、またジェンダー平等なども含め、多様な人材の組み合わせで、充分な人数が居るのか、逆に余剰してないかを判断しなければなりません。そして多くの日本企業は、人員数が5パーから10パーほど余剰している人員数が余剰していると推定されます。 今後、実力主義の中でまた大きな環境変化を迎える中で、合理的な人事管理を行ない、高い利益を追求し、社員に高い給与を与えなければなりません。そのための重要施策として適正人員化を実施しなければならないでしょう。同セミナーでは具体的な考え方も含めて適正化について認識を深めていただくことが目的です。

中堅企業の成長条件とAIネイティブ経営への推進ステップ～自社に即したAI実装モデルで現実を変える～

【無料/※参加特典有※2日開催・期間限定の見逃し配信あり】AIを"使ってみる"段階から、AIで"経営を変える"段階へ。中堅企業を取り巻く成長条件を整理したうえで、自社に合ったAI導入アプローチの選び方・推進ステップを、当社の実践事例とともに解説します。

会社を譲渡すべきか？それとも見送るべきか？経営者が判断を誤らないための意思決定基準

M&A・事業承継を「進めるべきか」「見送るべきか」を見極めるために経営者が押さえておくべき意思決定基準を、実務の視点から具体的に解説します。

「教育体系構築」のステップとポイントを解説！人材価値最大化に向けた「教育体系」の在り方

HR専門コンサルタントより、「教育体系構築」のステップとポイントを解説！【無料/動画視聴版ウェビナー】人材価値最大化に向けた「教育体系」の在り方

【対面式開催】「成果に繋がるキャリア自律」と「意識変容にとどまるキャリア自律」の境界線

単なる知識インプットを超え、自社のキャリア支援を次なるステージへ進める絶好の機会です。 セミナー後には交流会もございますので、是非ご参加ください！ 会場参加特典として、会場にてご参加いただいた方については、自部署10名まで無料で受検いただけます。

熱中症対策義務化から1年、企業の“酷暑・猛暑対策”の現在地は？ 約9割が暑熱対策を強化、最多は「水分・塩分補給品の支給」に

株式会社帝国データバンクは2026年7月17日、「猛暑・酷暑に関する企業の動向アンケート」の結果を公表した。調査期間は2026年7月10日～14日で、全国1,194社から有効回答を得ている。調査結果から、猛暑・酷暑によって業務に支障が生じた企業の割合や、対策の実施・検討状況などが明らかとなった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞