NECグループのDXを担う人材の育成手法とは？

イベント・講演録

NECグループのコーポレート機能を支えるNECビジネスインテリジェンス株式会社では、 グループ全体のDXを実現すべく、AIおよびデータ分析を中心としたテクノロジー活用を通じて スタッフ業務のインテリジェント化を推進しています。その一環として、2020年より 「全社員DX人材化」の取り組みに着手。全社員を対象としたデータリテラシー研修や 選抜社員を対象とした生成AI人材育成プログラム「虎の穴」といった施策を展開し、成果を上げています。 本講演では、同社の人材育成に関わる木本将徳氏と、日本における人的資本経営、HRテクノロジー領域研究の第一人者である、慶應義塾大学大学院の岩本隆氏にご登壇いただき、DX人材育成の現状や課題、具体的な取り組み事例、またDX化の先にある未来の姿についてお話いただきました。 ※本講演は、「第5回 デジタル化・DX推進展」内でのセミナーを講演録としてまとめたものです。

「人事評価制度」の作り方をわかりやすく解説！ 評価項目や設計・運用の7ステップを紹介

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年功序列で給与や昇進が決まったのは昔の話。会社が従業員の能力や業績を客観的に評価して待遇に反映させる「人事評価制度」の導入が進んでいる。従業員一人ひとりの能力や成果を公正かつ透明に評価し、その結果を処遇やキャリア形成に正しく反映させる「人事評価制度」の仕組みは、社員の成長や生産性の向上につながり、逆に「人事評価制度」が未導入だったり不十分だったりすると社員のモチベーションを下げ、離職を招くリスクもある。本稿では、いまや企業運営にとって不可欠な「人事評価制度」の作り方について、どのように設計し、運用していくべきかを解説する。

【2026年版】障害者雇用市場の傾向と対策～法定雇用率引上げ・採用拡大に向けておさえるべきポイント～

民間企業の法定雇用率は2026年7月より2.7％に引き上げられ、その後も段階的に上昇するとみられています。 また、障害者雇用促進法の改正により、企業の雇用に関わる改正・更新ポイントも発生しています。 いま、DEI（ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン）や人的資本経営の推進、労働力不足、 テクノロジーの普及などにより企業に求められる障害者雇用のあり方が変わりつつあります。 本資料では、最新の行政統計データをもとに、障害者雇用市場の傾向を当社独自の切り口で再整理しています。 また、市場傾向をもとに、今後企業が障害者雇用に取り組んでいくうえで重要になるポイントを解説しています。 資料末尾には、自社における課題を把握するためのヒントとなるチェックリストも設けております。 本資料が、貴社の障害者雇用推進・採用拡大の一助となれば幸いです。 ＜注意事項＞ ※本資料をダウンロードいただきますと、弊社や、弊社が運営する障害者雇用のお役立ち情報サイト「チャレンジラボ」より障害者雇用に関する情報のメール等を送らせていただきます。 配信不要の場合はお手数ですが、届きましたメール内下部より配信停止のお手続きをお願い致します。

育児・介護休業法対応をフルサポート！ ワークライフバランス施策とキャリア形成の両立支援

2025年施行「育児・介護休業法」改正により、企業には男性の育児参加促進や、従業員ごとの個別周知・意向確認など、より実効性のある対応が求められるようになりました。 特に2025年10月施行のタイミングで企業に義務付けられる「柔軟な働き方を実現するための措置の個別の周知・意向確認」と「仕事と育児の両立に関する個別の意向聴取・配慮」の実施方法について、課題を抱えているご担当者も多いのではないでしょうか。 「育児・介護休業法」への対応と併せて、企業の持続的成長に必要な施策とパソナの支援内容をご紹介します。 詳細は、下記よりダウンロードしてください！

【事例で解説】なぜ優秀な社員は辞めてしまうのか？データ分析で「本当の退職理由」を見抜く方法

本資料は、人事部の皆様が直面する課題を解決するために、データ分析スキルを向上させ、現場で活用できる実践的な方法を解説します。データの効果的な活用を通じて具体的な改善策を導き出し、社員のエンゲージメント向上と定着率向上を実現するための道筋を提示します。 1. データ分析の実践事例 まず、具体的な事例を紹介し、データ分析の具体的な手法とその効果を示します。 ●サーベイやアンケート結果を用いた退職理由の傾向分析 ●データ収集結果からの要因仮説設定 ●データ取得項目と人事施策の連動性設計 事例を通じて、データ分析がどのように具体的な人事施策につながるかをご覧いただけます。 2. データ分析の基礎 次に、データ分析を実践するための基礎として、以下の3つの要素を解説します。 ●人材マネジメント方針の戦略設計 ●データ分析のステップ理解と自社の現状把握 ●データマネジメントの基本設計 本資料を通じて、人事部の皆様がデータ分析力を向上させ、社員定着率を上げるための具体的な方法を学び、日々の業務で実践に役立てていただければ幸いです。

Z世代が重視する「タイムパフォーマンス（タイパ）」の意味とは？ メリットやビジネスにおける事例を解説

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「タイムパフォーマンス（タイパ）」が脚光を浴びている。いわゆる「Z世代」を中心に「短い時間でどれだけの効果・満足度を得られるか」という視点が重視されるようになっているのだ。本稿では「タイムパフォーマンス」の意味や、ビジネスにおいて「タイムパフォーマンス」を意識することのメリットなどについて解説する。

【調査レポート】東京女子大准教授監修！従業員エンゲージメント向上の効果的アプローチを公開！

2024年度に実施した企業の従業員（社員）エンゲージメントスコアと感謝・称賛（＝ポジティブフィードバック）相関を分析・定量化する実証実験の結果レポートを公開しました。 ～組織長の組織を越えた越境行動がエンゲージメント向上の要～ 今回の実証実験では、感謝・称賛ツールを積極的に利用している組織は「関係の質（*インクルージョンスコア）が向上しやすくなる」、「失敗を許容する文化が醸成されやすくなる」、「パーパス浸透がしやすくなる」といったことが明らかになりました。 実証実験の分析アルゴリズムは、社会心理学 博士／東京女子大学准教授の正木郁太郎先生の助言を元に開発しています。 調査結果の詳細は以下よりダウンロードが可能です。

「傷病手当金」とは？ 支給条件ともらえないケースを期間・金額計算と併せて解説

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従業員が病気やケガが原因で働くことが難しくなった時に、本人やその家族の生活をどう守るか。人事担当者や経営者にとっても非常に重要なテーマだ。病気やケガで休業せざるを得なくなった際のために設けられている公的な制度が、「傷病手当金」である。仕事ができない期間中、公的医療保険制度（健康保険）から一定額の手当金を受け取ることができる。この制度を活用しない手はなく、従業員も企業側も理解しておきたい。そこで本稿では、「傷病手当金」の定義や支給条件、もらえないケースのほか、支給額の計算方法や申請手続きについて解説していく。

「アジェンダ」とは？ レジュメとの違いや書き方を解説【テンプレート付き】

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「アジェンダ」は、単なる会議の予定表としてだけでなく、参加者同士で目的を共有して効率的に議論を進めるうえで欠かせないツールである。組織内のコミュニケーションの活発化や生産性の向上につながるため、人事担当者にとっても押さえておきたい知識だ。本稿では、アジェンダの意味や重要性、「レジュメ」との違いについて詳しく解説していく。また、実際の作成方法や作成のポイント、テンプレートの紹介など実用的な情報も紹介しよう。

ご案内／人事制度・教育制度相談会　社会情勢や価値観の変化、理念に沿った人事施策へ着手しませんか？

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 社会情勢や価値観の変化、理念に沿った人事施策へ着手しませんか？ 【無料／10社限定】 新たな働き方と多様なキャリアへ対応する 「人事制度・教育制度相談会」 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★10社限定でございます。 ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●社会情勢や価値観の変化、理念に沿った人事施策へ着手しませんか？ ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が非常に重要なポイントになります。そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来68年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施しており、多くの企業様の事例と共に、新たな戦略構築の支援をしております。 その実績に基づいて、貴社の固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場を設けさせていただきました。 これを機に御社の課題を一緒に考え、円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んで参りましょう。 本相談会において、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、人事制度・教育制度相談会を開催いたします。これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 株式会社タナベコンサルティング　HRコンサルティング事業部　戦略・専門コンサルタント テーマに応じて担当を設定いたします ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

「アドラー心理学」とは？ 基本的思想や5つの理論、職場に導入するメリットなどをわかりやすく解説

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フロイト、ユングと並び“心理学の三大巨頭”と称されるアルフレッド・アドラー。彼の思想、理論、実践技法は、人間の変化や成長、ストレス軽減やモチベーション向上をもたらすものとして注目を浴びている。本稿では「アドラー心理学」の基本的な思想や価値観、5つの理論、技法、職場に導入するメリットなどを解説する。

「福利厚生」とは？ 種類や6つのメリット、企業事例を解説

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「福利厚生」とは、賃金といった基本的労働条件とは別に、企業が従業員やその家族の暮らしの支えの一部として用意するものだ。近年、新卒で就職活動する学生は、給与だけでなく、福利厚生の充実度にも注目するようになっている。これは、中途採用の求職者も同じだ。本記事では、福利厚生の基本的な定義から、「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の違いを解説し、企業にとって、福利厚生を充実させる各種メリット、そして事例を紹介する。

【戦略人事の最前線】タレントマネジメントの成功事例集

タレントマネジメントシステム『タレントパレット』導入によるお客様の成功事例を厳選してご紹介します。 人事部門の業務効率化や全社的な人事DXの実現、さらに社員のスキルや経験を人材の最適配置・育成に活用した事例など、人的資本経営に取り組む企業にとって有益な情報が満載です。 ※本資料では、製造業・メーカーやサービス・小売、IT・システム業界まで多様な業界事例を掲載しています。 【タレントパレットとは】 「タレントパレット」は、人材管理市場シェアNo.1（※1）のタレントマネジメントシステムです。 タレントパレットは、導入法人数4,300社以上（※2）、継続率99.7%（※3）の導入実績を誇り、さまざまな業界業種の先進企業が続々導入数百名の成長企業から、数万名規模の大企業やホールディングスに活用されています。 採用、育成、配置、離職防止、経営の意思決定支援をワンプラットフォームで実現。人事にマーケティング視点を採り入れた「科学的人事戦略」を実践します。 あらゆる人材データを一元化・蓄積することで、配置から育成、採用、社員満足度向上など、分析に基づいた科学的人事戦略を豊富な機能で支援します。また、タレントパレットは人事業務に特化した生成AI機能も豊富に搭載しています。 ※1：ITR「ITR Market View：人材管理市場2025」人材管理市場 ベンダー別売上金額シェア（2023～2024年度予測） ※2：2025年3月末時点。 ※3：既存契約の月額課金額のうち解約に伴い減少した月額課金額の割合（各四半期末月における各12ヶ月の平均値）

【2025年6月】HR総研 調査報告集「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状（25年版）」

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、 「HR総研 Monthly Report 2025年6月」を公開いたしました。 今月は、 「『データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状』に関するアンケート（2025年版）」（第1報）、 「『データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状』に関するアンケート（2025年版）」（第2報） に関する調査結果報告をお届けします。 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。 是非ご活用ください。 ＊＊ 先行きの見通しが難しいVUCAの時代、企業が競争力を高め、持続的な成長を続ける上で データドリブンな人事はもはや不可欠となっています。 2023年度から上場企業を中心に義務化された有価証券報告書での特定項目の開示 （いわゆる、人的資本情報開示）は3年目を迎えました。 企業の「人的資本経営」の取り組み状況はどのように変化してきているのでしょうか。 HR総研では、企業の特徴により異なる人材データの把握・活用・開示、 人的資本経営の捉え方や取り組みの実態を把握するアンケートを実施しました。 第1報では「人的資本経営」に関する調査結果を、 第2報では、人的資本経営における具体的な取り組み効果や企業規模別の推進状況の違い、 そして今後の展望について詳細に分析した結果を報告します。

【お役立ち資料】企業価値を高める、役員報酬の決め方と見直しのポイント

【お役立ち資料】 企業価値を高める、役員報酬の決め方と見直しのポイント ●資料概要 　多様な役員報酬制度のメリット・デメリットを具体例とともにご紹介！ 企業の成長を支える役員報酬制度の設計は、経営戦略の要です。 役員報酬とは、本来、事業の成功に不可欠な経営人材を獲得し、つなぎとめ、さらにはこれらの経営人材の高いコミットメントを報酬の面から担保するための制度であり、会社の経営理念や経営戦略（中期経営計画、単年度事業計画）を踏まえた制度であることが求められます。 本ダウンロード資料では、多様な役員報酬制度のメリット・デメリットを具体例とともにご紹介します。 経営陣のモチベーション向上やガバナンス強化を目指す企業様必見の内容です。 ●掲載コンテンツ ・役員報酬とは ・役員報酬の実態 ・役員報酬検討の全体像 ・役員報酬全体構想の検討 ・役員報酬詳細設計 ・役員報酬制度設計の具体例 ・報酬の基本設計 ・役員評価 ・指名・報酬委員会 ・まとめ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。

【 サイボウズ中根氏と語る人事の未来談義 】 激変するビジネス環境で企業に求められる「変化」を紐解く

働き方改革、リモートワーク、人的資本経営、そして生成AI…。 次々とホットワードが生まれ、新たなトレンドに素早く対応できる企業でなければ生き残ることが難しい時代。この激流の中で、人事の仕事も変化を余儀なくされています。 今回はサイボウズ株式会社の執行役員 人事本部長 兼 法務統制本部長・中根弓佳氏とアデコ株式会社の執行役員 コンサルティング事業本部長・増山辰祐氏による対談から「いま企業人事が考えるべきこと」を展望します。 AI時代における人事の進化、組織と個のあり方、そして“人間にしかできない共感”の重要性に迫ります。 経営層や人事担当者の方々が、実務にすぐ活かせる視座と気づきが詰まった対談となっておりますので、ぜひご覧ください。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第13回）】何を任せればシニアのIT人財化は成功するのか

VUCA時代の人財・経営戦略論

人的資本経営の一環である「シニアの戦力化・活性化」という課題に対して、社内で不足している「IT人財」として活用できれば一石二鳥であるという考えがあり、トライ＆エラーも一部企業で始まっているようです。前回は、現場業務についてのシニアの長い経験を活用できるのであれば、シニアのIT人財化は可能であると、「その方向性」について示しました。今回は、上記方向性に基づいた2つの領域について具体的に述べていきます。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第12回）】なぜシニア人材がITやDX分野の戦力になれるのか

VUCA時代の人財・経営戦略論

人的資本経営の一環である「シニアの戦力化・活性化」という課題に対して、将来的に著しい人手不足が予想される「IT人財」を受け皿に出来ないか、というアイデアがあります。しかし実際のところ、本来的な「IT人財」での活用という意味では成果を挙げていないようです。ただ筆者としては、企業内のDX（デジタルへの移行）が不十分という現状の中ではシニアが担える部分も多くあると考えます。今回は、その方向性について示していきます。

『エッジソン・マネジメント2.0～次代を担う若者を産官学連携で育み、活かす方法』樫原 洋平(著)（PHP研究所）

書籍・本　紹介／レビュー

目的を創り、人を巻き込む“エッジソン”が企業変革のカギ エッジソンとは、「エッジ（鋭さ）」と「パーソン（人）」を組み合わせた造語で、目的を自ら創り、提示できる“尖った人材”を指す。著者・樫原洋平氏が前著『エッジソン・マネジメント』（2020年刊／PHP研究所）で提唱し、今や人材育成の新潮流として注目を集めている。2025年6月刊行の本書『エッジソン・マネジメント2.0』は、このエッジソンを社会全体でどのように育て、活かすかを、最新の産官学連携による実践事例とともに体系的に解説している。 コロナ禍を経て、VUCA（変化が激しく先行き不透明な）時代が加速する中、AIやDXによる効率化だけでは組織の持続的成長は実現できない。今、本当に求められているのは「目的を創れる人材」だ。目的のない組織はやがて衰退し、個人も組織も存在意義を見失う。だからこそ、明確な目的を掲げ、人を巻き込み、共に前進できるリーダーシップが不可欠であり、その必要性は今後ますます高まる。書籍では、そのための従来の枠を超えた育成・活用事例を多数紹介する。また、大阪・関西万博「次世代共創造リーダー育成プロジェクト」にも連動し、産官学連携による人材開発の最前線を伝えている。 採用難・人材不足が深刻化する今は、人材を「青田買い」する時代から、社会全体で「青田づくり」する時代である。人材育成・次世代リーダー開発・産官学連携に関心のある企業担当者に、ぜひ手に取ってほしい一冊である。 【書籍基本情報】 書籍名：エッジソン・マネジメント2.0～次代を担う若者を産官学連携で育み、活かす方法 出版社：PHP研究所 発売日：2025年6月2日

【7/1録画　離職防止・人事評価の質向上を実現する！「360度評価」成功までの導入ロードマップ】

人的資本経営を進める中で、適切な評価や人材育成により離職防止・エンゲージメント向上につなげられる「360度評価」を導入中・ご関心のある方も多いのではないでしょうか。 一方、評価者―被評価者が人間関係を気にして形骸化してしまう、運用負荷が高く現場から反発が出る、など失敗してしまうケースも聞かれます。 本セミナーでは、360度評価を導入する際に注意すべき点や、失敗を防ぐための具体的な施策例を、現役の人事コンサルタントが解説します。 また、「カオナビ」を使って、スムーズかつ効果的に360度評価制度を運用していく活用方法もお伝えします。 360度評価をこれから導入しようとしている企業様はもちろん、すでに導入し課題を感じている企業様もぜひお気軽にご参加ください。 ※本セミナーのお申込者には、見逃し配信のURLを送付します。 見逃し配信期間：2025年7月2日～2025年7月9日 当日参加の調整が難しい方も、お気軽にお申し込みください。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・360度評価（多面評価）の導入を検討している ・360度評価の失敗事例と対策が知りたい ・現状の評価制度の運用に課題を感じている ・人事評価の納得度を高めたい