HR総研：人的資本経営への取組み状況に関するアンケート　結果報告（第2報）

「人的資本の情報開示」に事業戦略タイプ別で異なる傾向、革新型企業が得ているメリットの特徴とは？

HR総研は、人的資本経営への取組み状況の最新動向を調査した。経済産業省より今年5月13日に公表された「人材版伊藤レポート2.0」は、大企業を筆頭に日本の企業における経営の在り方に大きなインパクトが与えており、今後ますます「人的資本経営」に対する企業の動きが活発化することが予測される。 本調査結果について2本に分けてレポートする。2本目の本レポートでは、「取り組み企業の特徴」や「人的資本開示の状況」について、フリーコメントを含めて紹介する。 ＜概要＞ ●「取り組み中／検討中」は大企業で8割以上、中小企業で7割近く ●検討開始から「2年以上」は大企業で４割以上、継続期間による組織力の違いも ●社外への人的資本開示、大企業での最多は「多様性」 ●「人的資本の情報開示」に事業戦略タイプによる特徴 ●取組みによる従業員の変化とは？革新型企業が得ているメリットの特徴 ●人的資本開示は、転職先の検討でも影響を受けやすい傾向 ●今後の人的資本経営への取組み、大企業の8割が「推進する」

“多様な働き方”を体験できる社内向けアプリを武田薬品が開発。体験型プログラムを通じてDE&Iの理解と働き方改革を推進

武田薬品工業株式会社（以下、タケダ）は2022年6月7日、育児や介護、家族の病気と仕事を両立する“多様な働き方”を自分事として体験できる社内向けアプリケーション「Someone's Day」を開発したと発表した。また、本アプリケーションを用いて多様な働き方を体験できる「Someone's Dayプログラム」も社内に導入した。本取り組みにより、従業員それぞれが互いの背景を尊重し、職場における多様性・公平性・包括性（以下、DE&I）の理解と働き方改革を推進したい考えだ。

「従業員サーベイの重要性」を経営層の7割が実感。従業員の声をヒアリングする際に外部サーベイを活用する利点は

株式会社カルチャリアは2022年4月12日、「従業員意識調査（サーベイ）活用の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年3月31日〜4月1日で、外部の従業員サーベイを活用している、企業規模が従業員数100名以上の経営者・役員の計109名から回答を得た。これにより、「従業員サーベイの運用実態」や「調査結果の活用状況」などが明らかとなった。

「PM理論」の意味とは？ リーダーシップ向上に役立つ4つのタイプ診断や、SL理論とあわせた活用方法などを紹介

HRの注目ワード徹底解説

組織やチームが何らかの目標・目的に向かってアクションを起こす時、不可欠なのがリーダーの存在である。チームの指導者としてビジョンを定め、メンバーを統率する「リーダーシップ」を発揮する人間がいなければ、成果を出すことは難しいだろう。リーダーシップのあり方に着目した代表的な行動理論が「PM理論」だ。現代は先行きが不透明な時代であるだけに、今まで以上にリーダーの存在価値が高まっている。そこで今回は、改めて「PM理論」の概要を紹介するとともに、「PM理論」に基づくリーダシップ機能の高め方や、「PM理論」と組み合わせてリーダーシップ向上に役立てられる「SL理論」についても触れるので、リーダーシップ開発および組織運営のヒントとしていただきたい。

約7割の経営層がコロナ禍で「従業員サーベイ」の重要性が高まったと実感。調査結果を施策に反映するメリットとは

株式会社カルチャリア（以下、カルチャリア）は2022年4月12日、「従業員意識調査（以下、従業員サーベイ）の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年3月31日～4月1日で、外部サービスを活用した従業員サーベイを実施する、従業員100名以上の企業の経営者および役員109名から回答を得た。これにより、従業員サーベイの必要性に関する経営層の意識や、調査結果を施策へ反映することで得られるメリットなどについて明らかとなった。

HR総研×楽天みん就：2023年卒学生の就職活動動向調査　結果報告【就職意識編】

文系学生は志望職種を理解しづらい傾向、「SDGs」と「健康経営」への関心高く

HR総研と楽天みん就は、2023年卒学生を対象にした就職活動の最新動向を調査した。コロナ禍でのオンラインを活用した就職活動が定着しつつある中、学生は、どのような就職意識を持ちながら就職活動を行っているのだろうか。 本調査結果について「就職活動編」と「就職意識編」の2本に分けてレポートする。2本目の本レポートでは、23卒学生の「就職意識編」についてフリーコメントを含めて報告する。 ＜概要＞ ●就職活動を意識し始めた時期、やや前倒しの傾向 ●23卒学生が「就職したい業界」、22卒と顕著な変化は見られず ●23卒学生が「就職したくない業界」、今年は文理とも「外食」がトップ ●「転職してもよい」は文系で6割以上、将来就きたいポジションは？ ●志望企業の検討で最重視項目、「仕事の魅力」と「会社の魅力」で8割近く ●志望職種への理解度、文系がやや低い傾向 ●「SDGs」とともに「健康経営」への関心度7割 ●「在宅勤務の推奨」に賛成派が圧倒的

大手企業の現場リーダーが導き出した、若手の自律的行動を引き出す『セーフバトラー・リーダーシップ』

大手企業のリーダーが中心に参加する経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」では、経営学や心理学等の講義を学びながら、具体的な現場の課題解決を図る研究活動を行っています。1年弱の研修期間の中で、2020年度のグループが「ニューノーマル時代の新リーダーシップ論」として、特に若手従業員の自律性向上を目的とした支援型リーダーシップ（セーフバトラーリーダーシップ）を提案しました。 　＜参加企業＞ 　・NECマネジメントパートナー（株） 　・ENEOS（株） 　・テルモ（株） 　・富士ソフト（株） 　・株式会社りそな銀行 本研究は、2021年度、日本応用心理学会で「コロナ禍における若年従業員の自律的職務行動に向けた支援型リーダーシップの役割　━ 媒介モデルの検討 ━　」と題して口頭発表がなされ、「口頭部門」優秀大会発表賞を受賞しました。（詳細→　https://www.k-academy.jp/20211220/　） 2022/3/7には、上記の研究を実施したメンバー自らが新リーダーシップ論について解説を行い、パネルディスカッションいたしました。 日常業務をこなしながら、平日夜に研修に参加され、現場のリアルな課題解決に挑んだリーダーたちのリアリティ溢れる課題意識と、解決への道筋が語られています。当日の資料をぜひご覧ください。（希望者には動画もご案内。） 【内容（抜粋）】 ○『普通の人』を『できる人』にするには：その活躍要件 　1.少し先の未来を想像（考える・予見する） 　2.チャレンジングな短期目標を自ら考え設定 　3.達成に向けて行動を継続 　4.1～3 を習慣化する ○若手人材の活躍要件をより効果的に促進するには ○ニューノーマル時代に、若手人材の自律的行動を引き出すリーダーシップスタイル「セーフバトラー・リーダーシップ」 他 仕事との向き合い方および職場の雰囲気に関し400人にアンケート。上司によるセーフバトラー・リーダーシップが心理的安全性および内発的動機付けを高めること、若手人材が自発的に短期目標を設定できる行動を促すことも検証。 【ご参考】 ＊経営アカデミー： 　1965年に創設された、わが国初の本格的ビジネススクールの一つ 　https://www.k-academy.jp/ ＊「組織変革とリーダーシップコース」： 　https://www.k-academy.jp/leadership2022/ ＊人事部門の方向けには「人事革新コース」： 　https://www.k-academy.jp/hrm2022/

怒りをコントロールする「アンガーマネジメント」とは？すぐに使える！コントロールに必要な6つの手法

【概要】 イライラしたときに、怒りがコントロールできずに悩んでいる人もいるのではないでしょうか。怒りの感情は悪いことではありません。 しかし、コントロールができずに問題が起きているのであれば、対処したほうがいいでしょう。 本記事では、怒りをコントロールできずに困っている人へ向けて、 怒りを「コントロールする6つの手法」や原因として考えられることなどを紹介します。 対処法の1つである「アンガーマネジメント」は、すぐに実践可能です。 【こんな方にオススメの資料です】 ・仕事で発生する「怒り」をコントロールする方法を知りたい。 ・業務において感情的になってしまうなどの課題を解決したい。 ・「アンガーマネジメント」についての知見を深めたい。 …など。 ぜひ参考にしてみてください。 興味のある方は下記よりダウンロードしてください！

「エンゲージメント向上等に向けた課題と施策 アンケート調査結果 2022」を発行

チームアップでは『人の可能性を引き出す組織文化をつくる』をミッションに、 「対話とフィードバック」を軸にした組織づくりに向け、現在は1on1ミーティングを中心にサービスを展開しております。 同社では、Withコロナ時代において企業はいま何に課題を感じ、どのような施策を行っているのか調査するために 2022年2月に『「エンゲージメント向上等に向けた課題と施策」に関するアンケート』を実施いたしました。 本稿では、アンケート結果をもとに「社員のエンゲージメント向上」や、エンゲージメント向上・成長支援を見据えて上司・部下間での対話を促すために導入されることの多い「1on1ミーティング」に焦点を当てた分析結果がまとめられています。エンゲージメント向上や1on1導入にご興味をお持ちの方はぜひご活用ください。 ■調査概要 調査名：「エンゲージメント向上等に向けた課題と施策」に関するアンケート 期間：:2022年2月4日(金)～2022年2月21日(金) 方法：人事ポータルサイト HRプロ 回答者数：235名 ■調査結果サマリ Withコロナ時代の働き方が見えてきたいま、今後どのように「社員のパフォーマンス向上・エンゲージメント低下防止」していくかが組織課題。 この改善には「上司・部下間」のコミュニケーションに目を向けることが重要といえる。 改善へ向け「マネージャー向け研修・育成」や「1on1ミーティング」を導入する企業が多数。 特に「1on1ミーティング」は約7割が何らかの形で導入済み。 「心理的安全性の向上」「キャリア開発」「組織の方向性共有」などに効果がでており、多くの企業ではすでに1年以上の実績あり。 導入していない企業の理由は「現場におけるスキル不足・負担増」。1on1ミーティングに何を期待し、 どんなことを話すのか、未経験の上司でも実施しやすい仕組みづくりが重要といえる。

従業員の妊娠・出産に会社はどう向き合うべきか？ “インクルーシブな組織文化”の醸成とリーダー、マネージャーの使命とは

社労士が解説する人事と労務

妊娠・出産は、健康のあらゆる側面に影響を与える。妊娠中の従業員は、定期的な妊婦健診のほかにも、複数の受診しなければならないことも珍しくはない。会社としては、多様な制度によって、新生児と従業員の健康に十分に配慮すべきである。本稿では、そのための効果的な方法について考えてみたい。

「心理的安全性」や「社員の幸福度」を重視した施策が必要か。コロナ禍で約半数の経営者が“組織改革の必要性”を実感

株式会社カルチャリア（以下、カルチャリア）は2022年3月4日、経営者に対して行った「組織改革」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年2月24日～26日で、従業員100名以上300名未満の企業の経営者・役員102名から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大下において、経営者が「組織改革」の必要性をどのように捉えているのか、またその理由などが明らかになった。

従業員の妊娠・出産について組織で取組む“インクルーシブな組織文化”の醸成と、リーダーおよびマネージャーの役割を解説

特別読み切り

妊娠・出産は、健康のあらゆる側面に影響を与える。妊娠中の従業員は、定期的な妊婦健診のほかにも、複数の受診しなければならないことも珍しくはない。会社としては、多様な制度によって、新生児と従業員の健康に十分に配慮すべきである。本稿では、そのための効果的な方法について考えてみたい。

第5回：部下の「自己肯定感」と「自己効力感」を高める幹部・上司のマネジメント力の伸ばし方

「経営幹部」育成の教科書

新型コロナの感染状況もなかなか見通しにくい中、「テレワーク」や「ハイブリッドワーク」の導入も相まって、部下マネジメントに苦労するマネージャーが非常に多くいらっしゃいます。 中でも苦労されているのが、部下の「やる気」、「モチベーション」、「コミットメント」についてのマネジメントです。ポスト・コロナ後も、「テレワーク、ハイブリッドワークが定着していく」と言われる中で、企業の幹部各位にはどのように部下マネジメントに取り組んでもらい、部下たちのやる気やコミットメントを上げていけばよいのでしょうか。 今回は、「自己肯定感」および「自己効力感」に着目し、部下の精神面に関する、効果的なマネジメントについて考えていきます。

「心理的安全性が高ければ転職しなかった」の声も多数。転職者の8割以上が、職場を選ぶ上で「心理的安全性を重要視する」と回答

株式会社カルチャリア（以下、カルチャリア）は2022年2月2日、転職者を対象に実施した「転職における心理的安全性」の調査結果を発表した。調査期間は2022年1月24日～26日で、転職して1年以内の会社員107名から回答を得た。これにより、転職における心理的安全性の重要度などが明らかとなった。

「チームワーク」の意味とは？ 高めるうえで大切なこと、コミュニケーションや仕事に影響する課題なども解説

HRの注目ワード徹底解説

新型コロナウイルスの感染拡大により、一気に定着したテレワーク。クラスターの発生を防ぐとともに、移動時間も削減できるなど従業員にはおおむね好評だ。その一方では、社員同士が顔を会わせてコミュニケーションする機会がなくなったことで、チームとしての結束力・一体感の低下も懸念されている。そこで、今回は「チームワーク」にフォーカスし、その意味やもたらすメリット、高めるうえでのポイントなどを解説していきたい。

8割以上の転職者が、職場を選ぶ上で「心理的安全性を重視する」と回答。人材確保における「心理的安全性」の重要性とは

株式会社カルチャリア（以下、カルチャリア）は2022年2月2日、「転職における心理的安全性」の実態調査の結果を発表した。調査期間は2022年1月24日～26日で、転職後1年以内の会社員107名から回答を得た。これにより、転職後間もないビジネスパーソンが感じている、前職における職場の心理的安全性の状況や、心理的安全性と転職意識との関係などが明らかとなった。

「リフレクション」によって考えさせられたリーダーシップのあり方

次世代リーダー育成の最前線から

前編（※）に引き続き、ALIVEプロジェクトへの参加経験があり、今ではALIVEの事務局メンバーを務める株式会社パソナテックの渡邊 さやか氏が担当する。プロジェクトに参加することで、どのような気づきや学びを得たのか。ALIVEプロジェクトに参加した体験を元に、Sessionが進むにつれて起こった出来事やその時の心情を交えながら語っていく。後編では、Session3～4までの模様をお伝えしたい。 ※前編： 「チームビルディング」と「自己開示」が進むプロセスとは何か

「チームビルディング」と「自己開示」が進むプロセスとは何か

次世代リーダー育成の最前線から

今回は、ALIVEプロジェクトへの参加経験があり、今ではALIVEの事務局メンバーを務める株式会社パソナテックの渡邊 さやか氏が担当する。プロジェクトに参加することで、どのような気づきや学びを得たのか。本記事では前編と後編に分け、ALIVEプロジェクトに参加した体験を元に、Sessionが進むにつれて起こった出来事やその時の心情を交えながら語っていく。前編では、Session1～2までの模様をお伝えしたい。

HR総研：社内コミュニケーションに関するアンケート2022　結果報告1

社内コミュニケーションは「改善」傾向、「目指す方向への認識の統一」に課題感

働き方のニューノーマル化が進む中、オンラインでのコミュニケーションが市民権を得ることで、社内コミュニケーションの在り方を試行錯誤しながら変化している企業も少なくないだろう。社内コミュニケーションの状況はどのような状態にあるのだろうか。 HR総研では、2022年1月に各企業における社内コミュニケーションの状況に関するアンケートを実施し、その結果について、フリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●９割以上が「社内コミュニケーション不足は業務の障害」と考える ●７割以上が「自社の社内コミュニケーションに課題あり」 ●中堅・中小企業で「経営層と社員」間の課題が最多 ●「経営層と社員」のコミュ不全で「目指す方向への認識の統一」が困難に ●全企業規模で「目指す方向への認識の統一」が最優先課題 ●社内コミュニケーションは「改善」傾向に転じる ●大企業で「社内情報を共有できている」は半数未満 ●大企業では「オンライン会議ツール」、中小企業では「対面」が最多

2022年注目のHRトピック【組織・リーダーシップ編】

GLOBIS「知見録」

グロービス経営大学院教員が2022年の注目トピックを取り上げるシリーズ。今回は「組織・リーダーシップ」編です。続くコロナ禍やDXの潮流により、人々の価値観や働き方は大きく変わりつつあります。そんな中、2022年の組織やリーダーのありようにおいて、重要なポイントとは何でしょうか。「人材マネジメント」「組織行動とリーダーシップ」「パワーと影響力」講座ほかを担当する教員3名に、それぞれ注目テーマを伺いました。