HRプロとは株式会社カルチャリア（以下、カルチャリア）は2022年4月12日、「従業員意識調査（以下、従業員サーベイ）の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年3月31日～4月1日で、外部サービスを活用した従業員サーベイを実施する、従業員100名以上の企業の経営者および役員109名から回答を得た。これにより、従業員サーベイの必要性に関する経営層の意識や、調査結果を施策へ反映することで得られるメリットなどについて明らかとなった。
7割以上が「第三者機関を活用した従業員サーベイの重要性」を実感
新型コロナウイルスの流行によって社員の働き方が大きく変化する中、従業員の状況を把握するために実施する従業員サーベイについて、経営層はどのように考えているのだろうか。カルチャリアはまず、「コロナ禍によって、第三者機関を活用した従業員サーベイが重要になったか」を尋ねている。すると、「かなりそう思う」が36.7％、「ややそう思う」が39.4％と、合計で76.1％が従業員サーベイの必要性を感じていることが明らかとなった。
従業員サーベイを重視する理由は「テレワークで従業員の状態がわからない」が最多
前質問で「かなりそう思う」、「ややそう思う」と回答した人に、「従業員サーベイが重要になった理由」を複数回答で尋ねると、「テレワークで従業員の状態がわからないから」が57.8％、「不要不急の会話を避けることにより、コミュニケーションが減少しているから」が56.6％、「コロナ禍でストレスの感じ方が変化しているから」が42.2％などという結果となった。
約8割の企業が「従業員サーベイの結果を踏まえた人事施策や社内施策」を検討
続いて同社は、「従業員サーベイの結果を踏まえた人事施策や社内施策の検討を行っているか」を尋ねている。すると、「行っている」が78.9％、「行っていない」が14.7％となった。8割近くの企業が、従業員サーベイの結果を踏まえた施策の実施を検討しているようだ。
従業員サーベイを踏まえた施策により、約6割の企業が「売上向上」を実感
さらに、従業員サーベイを踏まえた施策の検討を「行っている」と回答した人に、「従業員サーベイを踏まえた人事施策・社内施策によって、売上・利益は伸びていると思うか」を尋ねている。 すると、「かなりそう思う」が27.9％、「ややそう思う」が33.7％となり、合計すると61.6％の企業が、売上・利益の向上を実感していることがうかがえる結果となった。
従業員サーベイの実施による「心理的安全性の確保」が売上向上のカギか
同社は、「売上が向上した」との回答者に対し、その理由を複数回答で尋ねている。すると、最多だったのは「従業員の心理的安全性が確保されたから」で62.3％だった。以下、「上司・部下のコミュニケーションが改善されたから」が60.4％、「従業員の業務適性を踏まえた配置転換ができたから」が52.8％などとなった。
調査の結果から、コロナ禍における働き方の変化により、従業員調査の実施の重要性を実感する経営層が多いことが明らかとなった。「従業員の心理的安全性確保が売上の向上に寄与する」との回答も多いことから、自社の従業員の状況を把握するため、サーベイの実施や結果の活用を検討してみてはいかがだろうか。
