HR総研：人材育成（テーマ別研修）に関する調査　結果報告

出社率が低いほど、「研修オンライン化率」や「キャリア自律促進率」が高い傾向

テレワーク推進やDX推進など、働き方やビジネスの在り方が大きく変化する中、今後必要な研修や、効果的な実施方法などを模索している企業も多くあると思われる。企業では、どのような研修をどのように実施しているのだろうか。 HR総研では、テーマ別研修制度の実施状況に関するアンケートを毎年実施しており、今年は2021年9月3～9日に実施した。テーマ別研修の実施率やオンライン化率、各種研修の実施状況について、フリーコメントを含めて報告する。 ＜概要＞ ●研修のオンライン化率、昨年より大幅に増加 ●出社率が低いほど顕著に高い「オンライン化率」 ●社員出社率で異なる「今後強化する研修」とその理由とは ●対象者の世代により異なるキャリア研修の内容 ●キャリア研修の効果は半数程度 ●テレワーク推進企業ほど「キャリア自律」を促進 ●リーダーシップ研修の実施率は半数近く ●７割近くが「リーダーとしての在り方・姿勢・役割意識」に課題 ●コミュニケーション研修対象者「新入社員」が最多、階層別に内容も異なる ●コミュニケーションスキル向上、半数が実感 ●メンタルヘルス研修は「健康経営」として実施が最多 ●セルフケアだけでなく周囲が気づける基礎知識も重要

「研修・育成」で重視するテーマ、大企業を中心に「女性リーダー育成」を重視する傾向が調査で判明

一般社団法人日本能率協会は2021年10月18日、「当面する企業経営課題に関する調査」の中から“研修・人材育成において重視しているテーマ”についての結果を発表した。この調査は、1979年から経営者を対象に実施されており、企業の経営課題から、今後の経営指針や施策の方向性を探ることを目的にしているという。2021年（第42回）の調査期間は2021年7月20日～8月20日で、全国の517社から回答を得た。これにより、企業経営者が感じている人材育成の課題が明らかとなった。

経営課題解決のため“人材育成”で重要視したいのは？ 大企業は「ダイバーシティ」や「女性リーダー育成」に積極的

一般社団法人日本能率協会は2021年10月18日、2021年度版の「当面する企業経営課題に関する調査」から、“「研修・人材育成」において重視しているテーマ”に関する調査結果を発表した。調査は2021年7月20日～8月20日に実施され、同協会の法人会員と評議員企業、および全国主要企業の経営者517名から回答を得た。なお、本調査は「企業が抱える経営課題」や「今後の経営指針となるテーマや施策の方向性」を調べることを目的に1979年から実施しており、今回が42回目となる。これにより、人材育成において各企業が重視する項目などが明らかとなった。

【Q&A】「シニア人材」を採用する前に書類選考・面接で何をおさえておくべきか

【人事労務Q&A】専門家がHRプロ読者の疑問・悩みに答えます！

読者のみなさまにより有益な情報をお届けすべく、人事労務のなかでも特に関心の高い「ハラスメント」、「シニア雇用」に関する業務の疑問・悩みをHRプロにて先日募集しました。新連載「【人事労務Q&A】専門家がHRプロ読者の疑問・悩みに答えます！」では、読者のみなさまからいただいた疑問・悩みを編集部で精査の上、人事労務の専門家に回答いただき、記事を通じて匿名でご紹介していきます。今後も定期的にサイト上でQ&Aを実施していきますので、ぜひお気軽に人事労務に関する業務の疑問・悩みをお寄せください。今回は「シニア雇用」にスポットを当て、社会保険労務士事務所サン&ムーン 代表 田中 亜矢子氏が、シニア人材の書類選考や面接の過程でおさえておくべきポイントを解説しました。

【人事労務Q&A】「シニア人材」を採用する前に書類選考・面接で何をおさえておくべきか

【本資料の概要】 読者のみなさまにより有益な情報をお届けすべく、人事労務のなかでも特に関心の高い「ハラスメント」、「シニア雇用」に関する業務の疑問・悩みをHRプロにて先日募集しました。読者のみなさまからいただいた「シニア雇用」に関する疑問・悩みを編集部で精査の上、人事労務の専門家に回答いただき、本資料で紹介しています。今回は、「シニア人材」の採用にスポットを当て、社会保険労務士事務所サン&ムーン 代表 田中 亜矢子氏が、シニア人材の書類選考や面接の過程でおさえておくべきポイントを解説しました。 【HRプロ読者からの質問】 人材不足から、シニア雇用を視野に入れた採用を考えています。シニア人材の書類選考や面接を行う際、どのような点に気をつければよいのでしょうか。 【監修者】 ●社会保険労務士事務所サン&ムーン 代表 田中 亜矢子氏 【トピック】 ●「シニア人材」を採用するうえで知っておきたい3つのメリットと注意点 ●「シニア人材」の採用時にチェックしたい書類選考と面接のポイント

2022年4月「育児・介護休業法」が改正。「マタハラ」や「パタハラ」加害者にならないための留意点と企業がすべき取り組みとは

社労士が解説する人事と労務

2020年度に実施された厚生労働省委託事業「職場のハラスメントに関する実態調査」で、過去5年間において、女性の妊娠・出産・育児休業等ハラスメント（通称マタニティハラスメント、以下マタハラ）の経験者は26.3％、男性の育児休業等ハラスメント（通称パタニティハラスメント以下、パタハラ）の経験者は26.2％でした。今回は「なぜマタハラ・パタハラが起こるか」を考え、会社としての必要な取り組みをまとめていきます。

「就活ハラスメント」防止のための法改正を求め、厚労省や文科省に提言を提出すると日本ハラスメント協会が発表

企業のハラスメント対策を支援する一般社団法人日本ハラスメント協会（以下、日本ハラスメント協会）は2021年10月11日、「就活ハラスメント」などの防止を目的とした「パワハラ防止法改正」を求める署名を、厚生労働省・文部科学省・日本経済団体連合会（以下、経団連）に提出すると発表した。これにともない、オンラインで2つのキャンペーンを立ち上げ、署名への協力を募っている。この活動により、企業に対する「就活ハラスメント相談窓口」の設置など、ハラスメント防止のための法改正を求める考えだ。

「パワハラ防止」の視点から、上司と部下のコミュニケーションを促進するポイントを読み解く

社労士が解説する人事と労務

令和2年度に実施された厚生労働省委託事業「職場のハラスメントに関する実態調査」の中の、「あなたが働いている職場の特徴として当てはまるもの」という質問について、パワーハラスメント（以下、パワハラ）を受けた者が最も多かった回答は『上司と部下のコミュニケーションが少ない／ない（37.3％）』でした。なぜコミュニケーションが少なくなってしまうのか、今回はアメリカの心理学者アブラハム・マズローの「欲求5段階説」から考えてみたいと思います。

離職に関する理論と研究：「辞めるときにはもう決意が固い」という現実。離職を防ぐには？【63】

Inside HR－人事はここを見ている

ある日突然、会社を辞める社員。辞める社員に限って、直前まで辞めそうな雰囲気がないものです。だからこそ辞めてしまったときに、どうして辞めるのか、と原因を探りたくなります。しかし、辞める時にはもう決意を固めている、というケースが少なくないのではないでしょうか？ では一体、離職を防ぐにはどうすればよいのでしょうか。今回は離職研究の視点から、離職を防ぐための方法について理論的に考察します。

第30話：ラグビー元日本代表キャプテンの廣瀬 俊朗氏が語る「ダイバーシティマネジメント」と「リーダーシップ」

日本流グローバル化への挑戦

先々月・先月は、6月28日から7月2日にかけて開催したダイバシティ＆インクルージョンフォーラム2021「多様性がもたらす日本企業の革新」の初日・二日目の様子をお届けしました。今回は、その最終日の様子をお届けします。「ラグビー日本代表をモデルとした、多国籍出身者によるチーム作りとは」というテーマで、リクルートワークス研究所 Works編集長の佐藤邦彦さんにモデレーターを務めていただき、ラグビー元日本代表キャプテンの廣瀬俊朗さんとディスカッションいたしました。

企業や組織が取り組める「ストレスマネジメント」の施策例とは？ 実践するうえで知っておきたいコーピングについても解説

HRの注目ワード徹底解説

近年は、メンタルヘルス不調に悩む労働者が急増している。社会環境・市場環境がスピーディーかつダイナミックに変化しており、その動きにいかに対応していけば良いかが大きなプレッシャーとなっているようだ。昨今のコロナ禍は、こうした流れをさらに加速させている。働き方が急に変わってしまい、従来までの手法では上手く対処できなくなっている。こうした課題に取り組むのに有効なのが「ストレスマネジメント」と呼ばれる手法だ。企業や組織としてどう取り組んでいけば良いのか、実践する上で知っておくべき重要なエッセンスを解説していきたい。

【10/11 無料オンラインセミナー】管理者向けの教育カンファレンス（5セッション）を開催

カンファレンスでは、マネジメントサポートの講師が、１セッションあたり約45分の模擬講義をおこない、管理者や中堅社員の育成に必要な研修のポイントを実感していただきます。 ■目的：人事や人材開発、教育担当の皆様に、内定者研修・新人・若手研修を 　　　　実体験していただき、皆様に必要な研修企画の参考としていただくことを 　　　　目的としています。 ■日程 ：2021年１０月１１日（月） ■参加費：無料 　※関心のあるセッション一つからお申し込みになれます。お時間が許せば、すべてのセッションにご参加してください。 ■受講方法：ZOOMによるオンラインセミナー形式 ■タイムスケジュール １．個人（管理職）に問われるハラスメントの焦点と対策　（９:３０～１０:３０） 　　～セカハラ、ＳＯＧＩハラへの対応事例で学ぶ ２．普遍的・問題解決手法　（１１：００～１２：００） 　　～先の見えない時代だからこそ、普遍的な問題解決手法を ３．管理職のためのオンラインマナー特別講座　（１３：００～１４：００） 　　～オンラインプレゼン・交渉時のワンランク上の振る舞い ４．オンライン対応　インバスケット・ゲーム　（１４：３０～１５：３０） 　　～概念化思考を鍛え、日々の業務を効率的に動かす力 ５．管理職の思考習慣トレーニング　（１６：００～１７：００） 　　～Z世代が動くEvidence＆Engagementアプローチ

“パワハラ”の線はどこで引く？ 法律理解だけに留まらない「ハラスメント防止研修」を企画する上でのポイントとは

社労士が解説する人事と労務

「ハラスメント防止研修」で大事なことのひとつは、受講者が法律・指針等の理解を深めることです。ですが、せっかく研修を企画するのであれば、“法律理解”や“ハラスメントへの理解”を深めるだけでなく、更にステップアップして「働きやすい職場環境をつくる当事者意識」も深化させられるような工夫を加えることも大切です。

【メンタル不調を未然に防ぐには？】ストレスの性質変化とセルフケア・ラインケアについて徹底解説！

【概要】 コロナ禍において、対面で行ってきた社内コミュニケーションを急遽オンライン化せざるを得なくなったことで、 「精神的ストレス」を抱えていらっしゃる方が増えているのではないでしょうか。 HR総研（ProFuture 株式会社）が2021年3 月に実施した「社内コミュニケーションに関するアンケート2021」 によると、約4割の企業が、「コロナ禍において社内コミュニケーション状況が悪化している」と回答しています。 そこで今回は、仕事におけるストレスの性質の変化やその対策について、 研修講師だけでなく産業カウンセラーとしても活躍する北原講師にお話を伺いました。 ストレスの変化の原因や、メンタル不調を予防するセルフケア、ラインケアなどぜひご参考にしていただければ幸いです。 【このような方におすすめ】 ・リモート・テレワーク下において体調不良になる従業員が増えている ・セルフケアやラインケアについて学びたい 【目次】 ・コロナ前とコロナ禍において、抱えるストレスの性質が変わった点について ・リモートワークでは、自身のメンタル不調に気づきにくくなっている点と理由 ・メンタル不調の予防策について …など。

「ハラスメント対策」を十分行っている企業は少数派に。職場におけるハラスメントの状況を調査

日本労働組合総連合会は2021年6月25日、「仕事の世界におけるハラスメントに関する実態調査2021」の結果を発表した。調査期間は2021年6月4日～8日で、自ら起業した人や経営者、自営業者などを除く全国の20～59歳の有職者1,000名から回答を得た。これにより、職場におけるハラスメントの実態や課題などが明らかとなった。

被害にあったハラスメントは「パワハラ」が約8割――社内対策は不十分という実態が明らかに

「Job総研」を運営する株式会社ライボは2021年6月21日、国内における過去1年間のハラスメント実態についての調査結果を発表した。調査期間は2021年6月4日～11日で、20人～1,000人以上規模の会社に所属する全国の20～60代の男女374人（1年以内～10年以上勤務）から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を含め、ハラスメントの実態が明らかとなった。

企業が行うべきハラスメント対策の重要性とは？ 具体的な事例を交え紹介

ハラスメント対策は、職場におけるあらゆるハラスメントを予防するために行われる施策です。 法改正によるハラスメント対策の義務化や、企業のコンプライアンス意識の高まりにより、 ハラスメント対策の重要性はよりいっそう増しています。 本資料ではハラスメント対策の重要性や事例などについて、詳しく紹介していきます。

「パワハラ」を起こすリスクが高い行動パターンを具体例で解説。加害者とならないためのポイントとは

社労士が解説する人事と労務

数あるハラスメントの中でも「パワハラ」の相談件数は多く、その中でも「上司から部下に対するもの」が特に多く見られます。上司側は「適切に指導した」と思っていても、部下がそれを「パワハラ」と受け取ってしまうケースも考えられるため、部下への指導にためらいを感じる上司も少なくないのではないでしょうか。今回は、「パワハラ」を起こすリスクが高い行動パターンについて、具体例を挙げて考察し、部下への指導をする際に留意すべきポイントを確認していきます。

「パワハラ防止法」施行から1年。職場におけるハラスメントの状況とその対応策とは

株式会社ライボは2021年6月21日、「日本における過去1年間のハラスメント実態」に関する調査結果を発表した。調査期間は2021年6月4日～11日で、20～1,000人規模の企業に所属する全国の20～69歳の男女374名から回答を得た。これにより、コロナ禍におけるハラスメントの実態と、企業の対応状況などが明らかとなった。

“男性の産休”が2022年4月より開始。「育児・介護休業法」の改正で企業が考えるべきポイントとは

社労士が解説する人事と労務

「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律（育児・介護休業法）及び雇用保険法の一部を改正する法律」が、6月9日に公布され、2022年4月1日から段階的に施行される。“男性の育児休業取得促進”を目的とし、子どもの誕生直後8週間以内に男性が「最大4週間」の休みを取得できる「出生時育児休業」の新設が柱となる（「男性版産休」とも言われる）。これにより男性の育児休業取得が増えることが予想されるが、企業としてはどう取り組んでいくべきか。本稿では、「育児・介護休業法」改正の内容やポイントについて解説していく。