『人的資本経営時代に働く人が持っておきたい「じぶん資産」』佐藤 美和 (著)（同友館）

書籍・本　紹介／レビュー

≪「学ばせる」から「成果を出せる人を育てる」へ。人事の発想を転換する一冊≫ 「社員に学ぶ機会を提供しているのに、なぜ組織の成果につながらないのか」。その問いへの答えが、本書にある。人的資本経営が叫ばれる今、多くの企業が研修や学習機会を提供しているが、知識やスキルを「持っているだけ」では不十分だと著者は言う。 本書では、人的資本経営の源泉を以下のように整理している。 ●【人的資本】社員の知識・スキル・経験の総体 ●【じぶん資本】知識・スキル・経験などの成果を出すための「材料」。使わなければ埋もれたまま ●【じぶん資産™】じぶん資本を使い、「いつでも、どこでも、成果を出せる力」 素材（じぶん資本）を持つだけでなく、それを使いこなせて初めて「資産」になる。この視点は、リスキリング施策や人材育成の制度設計を見直すうえで、人事担当者にとって鋭いヒントとなる。第4章以降では、タレントマネジメント・1on1・評価・アルムナイ採用など、馴染み深い人事の打ち手を通じて「じぶん資産™」をいかに育て、可視化するかを具体的に解説。リストラやブランクをキャリアのチャンスに変える視点など、社員が人的資本経営を「自分ごと」として捉えるための内容も随所に盛り込まれており、組織と個人の両面から読み解ける構成が特徴だ。 また、章ごとに著者自身の経験が詰まったコラムが収録されている。アメリカン・エキスプレス、IBM、GEなどグローバル企業で人事・組織開発の最前線を歩んできた著者の言葉には、人事担当者なら思わず膝を打つ場面が多いはずだ。理論だけでなく、現場の肌感覚が伝わってくる点も本書の魅力のひとつである。 【ぜひ手に取っていただきたい人】 ○自分自身の「じぶん資産」を高め、キャリアの選択肢を広げたいビジネスパーソン ○人事・HRBP：研修やリスキリングを導入しても現場の成果に変わらない、と感じている人 ○経営層・組織開発担当：人的資本経営を「開示義務」ではなく「事業成長の武器」として実装したい人 【書籍基本情報】 書籍名：人的資本経営時代に働く人が持っておきたい「じぶん資産」 著者：佐藤 美和 出版社：同友館 書籍発売日：2025年12月5日

組織成長に活かすチームのチカラ　～コクヨが実践 人事と現場連携で築く自律と成長～

変化が激しいビジネス環境の中、持続的な企業成長を実現することは難しい時代。 従来型研修や1on1等の施策だけでは、効果が限定的になりつつあります。 セミナーでは、成長のためのチームの重要性やチームのチカラを引き出す方法、 リーダー起点による支援について、コクヨ実践事例も取り入れつつご説明します。

HR総研：人的資本調査2025　結果報告

今後のSSBJ基準等の適用を踏まえた人的資本経営の現在地と、企業価値創造への転換点

HR総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤康介）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川憲昭）、一般団法人人的資本と企業価値向上研究会（代表理事：松岡仁）と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2025」を2025年9月から12月にかけて実施した。 本調査に対して回答期限までに調査票を提出いただいた160社について、本調査の全体傾向として以下に報告する。

時流を踏まえた『2026年度の人事戦略』　タナベ独自の最新HRアンケート調査結果を踏まえたご提言！

2025年実施のHRアンケート結果やトップコンサルタントの分析をもとに、次年度の人事戦略について具体的に解説します。

AI法とは？ 基本内容と人事・経営が取るべき対応を解説

HRの注目ワード徹底解説

AI（人工知能）技術は、生成AIの急速な普及を背景に、あらゆる業界で導入が進んでいる。採用活動におけるスクリーニング、人材配置の最適化、従業員エンゲージメント分析、需要予測、顧客対応の自動化など、AIはすでに経営基盤の一部となりつつある。 一方で、誤情報の拡散、差別的判断、権利侵害、個人情報漏えいなど、AIの負の側面も顕在化している。こうした背景のもと、日本政府は2025年9月1日、「AI法」と通称される新法を全面施行した。本稿では、AI法の全体像と制定背景、特徴、企業・人事部門に求められる具体的な対応策までを体系的に解説する。

リードクリエイト設立30周年　企業のリーダー輩出を総合支援

人的資本経営の進展に伴い、ミドルマネジャーの選抜・育成や次世代リーダーの育成、さらには経営層のサクセッションプランといった課題は、企業にとってこれまで以上に喫緊のテーマとなっています。特に「誰をリーダーとして選抜するのか」という意思決定は、企業の持続的成長を左右する重要な経営判断にほかなりません。 これまで500社以上、15万人を超えるリーダー候補者の適性を判定し、人材アセスメントを軸としたリーダー選抜・育成を支援している株式会社リードクリエイト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：赤塚史哉）は、2026年3月12日に設立30周年を迎えました。 昨今、AIやデータ分析を活用した人材評価が広がりを見せています。しかし私たちは、リーダーシップの本質はアルゴリズムだけで完結するものではなく、人間の行動や相互作用の中にこそ現れるものと考えています。 本リリースでは、設立30周年という節目にあたり、人的資本経営時代におけるリーダー輩出の考え方と、これまでの歩みについてご紹介します。 ■ 人的資本経営時代に求められるリーダー選抜 人的資本経営が重要な価値基軸となる中、「誰をリーダーに据えるか」という決断は、一段とその重みを増しています。特に、サクセッションプラン、次世代リーダー育成やミドルマネジャーの選抜・育成といった領域は、企業の持続的成長を左右する経営上の課題となっています。しかし、多くの企業ではリーダーを見極め、育成につなげる仕組みが十分に確立されていないのが現状です。 ■ リーダー輩出の鍵となる人材アセスメントとは 人材アセスメントとは、リーダー候補者の能力や行動特性を客観的に評価し、経営における人事上の重要な意思決定を支える手法です。リードクリエイトでは、組織が直面するリーダー輩出の課題を解決する鍵が、このアセスメントにあると考えています。 まず、求めるリーダー像を明確に定義して具体的な評価項目に落とし込み、アセスメントを通じて人材の特性や可能性を可視化することで、適切な人選を実現します。さらに、その結果を育成に直結させることで、個人の成長を促しながら、組織としてのリーダー輩出の再現性を高めていきます。 「見極め」「育成」「仕組み化」を一体化させたこのプロセスこそが、持続的なリーダー輩出には不可欠です。 ■ リードクリエイトの主な支援領域 リードクリエイトでは、人材アセスメントを基盤としたソリューションを通じて、ミドルマネジャーの選抜・育成や次世代リーダー育成はもちろん、経営層の選任まで、企業の人材戦略を総合的に支援しています。 ＜主な支援領域＞ ・次世代リーダー育成やサクセッションプランの運用 ・経営戦略に基づく人事・人材開発戦略の立案 ・人事制度（等級／評価／賃金）の見直し ・教育体系の見直し ・昇進昇格の最適化 ・人事評価運用の最適化と評価者育成 ＜主なサービス＞ ●経営役員アセスメントプログラム『Authentic』 Authenticは、経営人材の資質を見極め、候補者をプロファイルすることに特化したプログラムです。サクセッションプランの最終局面において、当該ポストへの登用を判断する際に、客観的かつ妥当性の高いデータを提供します。 ●人材アセスメントプログラム『Symphony』 Symphonyは、ミドルマネジャーの能力レベルや傾向を、市場価値や将来価値の観点から精緻に把握します。どこから育成を始めるべきか（診断）を特定する役割と、育成が成功しているか（フィードバック）を客観的に測定する役割を果たします。 ●360度フィードバック診断『Harmony』 Harmonyは、対象者の日常のリーダーシップ行動について、周囲からの観察・フィードバックを受けることができるツールです。リーダーとして期待される具体的行動への理解を深め、客観的な自己認知を得ることで、成長課題を特定し、成長度合いを定期的に把握できます。 ■ 設立30年の歩み 1996年 株式会社リードクリエイト設立 2000年代 ・アセスメントセンターメソッドを活用した人材アセスメント事業を本格展開 ・大阪・名古屋に拠点を開設し全国への事業展開を推進 2010年代 リーダー育成・組織開発コンサルティングを拡充 2018年 ・リーダーの市場価値がわかる人材アセスメント『Symphony』提供開始 ・シンガポールに現地法人を設立し海外事業に挑戦 2021年 人材アセスメントにおけるAI活用に関するDXプロジェクト開始 2025年 経営役員候補の人材プロファイリングを行うアセスメント『Authentic』本格提供開始 2026年 設立30周年

エリアリンク、出産祝い金を「最大10万円」へ増額。従来の10倍に拡充し“育児支援”と“人的資本経営”を推進

エリアリンク株式会社は2026年3月5日、社員の育児支援および人的資本経営の推進を目的に、2026年3月1日付で「出産祝い金」の支給額を改定し、最大10万円へ増額したと発表した。同社は社員のライフステージの変化を支援する福利厚生の拡充を通じ、育児とキャリアの両立を後押しするとともに、人材の定着や採用競争力の強化を図る構えだ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

3年連続5％賃上げで事業継続の危機に。人的資本経営にも有効な「トータルリワード」で打開策を

社労士が解説する人事と労務

2026年春闘も3年連続で5％台の高い賃上げ水準が維持される見通しとなり、企業にとって賃上げは避けて通れない課題となっている。しかし、歴史的な昇給が続く一方で、人手不足感はなお強く、人件費の増大が収益を圧迫しているとの声も少なくない。賃上げという選択を重ねてきたいま、処遇の在り方そのものを見直す段階に来ている。そのヒントとなるのが「トータルリワード」という考え方である。金銭的報酬と、働きがいや教育機会といった非金銭的価値を統合して提示するその考え方を、具体的に見ていく。

【事例集】“IT部門だけ”じゃない！経営戦略を実現する手法としてのDX施策まとめ

AIやデジタル技術は、目的ではなく「人を活かす」ための手段。 パソナグループでは創業以来掲げてきた「社会の問題点を解決する」「人を活かす」という理念のもと、 DXをIT部門だけの取り組みではなく、人事・管理部門・事業部門を含めた全社的な変革活動として推進してきました。 本資料では、パソナグループが実践してきたDX推進の全体像を公開しています。 DXビジョン策定の考え方や推進体制、DX推進委員会によるガバナンス、生成AI活用の取り組み、 業務変革事例、人的資本経営との連動など、DXを経営戦略として推進するための具体的な実践内容を紹介しています。 さらに、12,000名を超えるデジタル人財育成の取り組みを掲載。 AIリテラシー向上施策、リスキリングプログラム、DX推進人材育成、若手向けDX研修、データ活用人材育成、 生成AI活用教育など、全社でDX人材を育成するための仕組みを公開。 「DX人材が育たない」 「AI活用が一部の社員に留まっている」 「全社を巻き込んだDX推進を進めたい」 「人的資本経営とDX施策をどう結び付けるべきか」 といった課題をお持ちの人事・人材開発・経営企画・DX推進部門の方におすすめの資料です。

ポジション採用成功のヒントに！「事業成長を担う幹部」となりうる学生の志向性

【この資料でわかること】 ・事業成長を担う幹部候補生とは？採用にあたって重視したい要素は「〇〇」 ・幹部候補生はどこにいる？ターゲット学生が多いセグメントとは ・ここを見る！幹部候補生の情報収集事情

「給与計算」の基本ルールとやり方・注意点を解説

HRの注目ワード徹底解説

「給与計算」は、人事・労務関連の業務の中でも大切なもののひとつだ。わずかなミスが、法律違反につながる可能性や従業員からの信頼を失うリスクにつながるため、正確な知識を身につけ、必要なデータを漏らさず揃えて、複雑な作業を迅速かつ丁寧に処理していかなければならない。本稿では「給与計算」の基本的な作業手順や注意すべきポイントなどを詳細に解説する。

健康経営優良法人2026が決定―人的資本重視で認定は約2.7万社に拡大。「健康経営銘柄2026」は28業種44社に

経済産業省は2026年3月9日、「健康経営銘柄2026」に44社を選定するとともに、「健康経営優良法人2026」の認定法人を発表した。健康経営優良法人は大規模法人部門3,765法人、中小規模法人部門23,085法人の計2万6,850法人にのぼり、前年から大きく増加している。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

VUCA時代に企業価値を高めるポイントは？パーパスに基づく長期ビジョン・価値創造ストーリーの描き方

VUCA時代に企業価値を高めるポイントは何なのか？【無料/動画視聴版ウェビナー】パーパスに基づく長期ビジョン・価値創造ストーリーの描き方～パーパス再定義からコーポレートガバナンス・コード対応まで～

パナリット、“要員と人件費”を同時に最適化する 〜要員計画シミュレーション機能を提供〜

労働力不足が深刻化する中、日本企業が直面しているのは単なる「人数不足」ではなく、部門間の「構造的ミスマッチ」です。パーソル総合研究所の推計によれば、2030年には約644万人の労働需給ギャップが発生すると予測されていますが、その実態は「不足」と「余剰」が同時に発生するという残酷な構造です。 この歪みを放置することは、成長領域での機会損失や余剰領域でのコスト増、特定部署への負担集中による「離職の連鎖」という致命的な経営リスクを招きます。従来のエクセルによる「過去の平均値」に基づいた予測では、こうしたダイナミックな組織の歪みを捉えきれないという課題がありました。 パナリットが新たに提供する「要員計画シミュレーション」は、以下の高度な数学的アプローチにより、エクセル予測の限界を突破します。 1. ベイズ推定を用いた「不確実性」の数値化 ベイズの定理を実装することで、過去の傾向に最新の動向を反映させ、予測精度を逐次アップデートします。データ量が限られる場合や環境が激変する状況下でも、常に「いま、この瞬間の組織状態」に即した合理的な予測値を導き出します。 2. グラフ理論による「組織の血流」の可視化 物流ネットワークの最適化に用いられる「グラフ理論」を採用。部署間の異動や昇格といった人員の複雑な動きを「流れ」としてモデル化し、組織内を流れるリソースを精密に解析します。これにより、将来の適正配置と要員構成を高い解像度でシミュレートすることが可能になりました。 パナリットの予測モデルは、従来の「点」の積み上げによる試算ではなく、組織全体の「流れ」を網羅することで、目標（To-Be）との「乖離」を特定し、経営の論点を明確にします。

HR専門コンサル2名より、経営方針・組織の変革と連関させた人事戦略の構築ポイントを解説

HR専門コンサルタント2名より、経営方針・組織の変革と連関させた人事戦略の構築ポイントを解説！【無料・WEB講座/動画視聴版ウェビナー（お申込み後、視聴用URL送付）】M&A後のシナジーを最大化させる人事戦略のポイントとは！？

ポジション採用成功のヒントに！「事業成長を担う幹部」となりうる学生の志向性

【この資料でわかること】 ・事業成長を担う幹部候補生とは？採用にあたって重視したい要素は「〇〇」 ・幹部候補生はどこにいる？ターゲット学生が多いセグメントとは ・ここを見る！幹部候補生の情報収集事情

リファラル採用攻略セット~今日から実践できるリファラル採用のノウハウ集~

＜概要＞ 大企業からスタートアップ企業まで1000社を超える企業様の「リファラル採用」を支援してきたTalentXが、これまでの支援経験を元に、リファラル採用の制度設計にこれから取り組まれる企業様から、リファラル採用の運用が形骸化して改善策を探している企業様まで参考にしていただける「成果創出するための攻略方法」を5つの資料にまとめています。 ・リファラル採用の教科書～促進するための3つのメソッド（基礎編）～ ・リファラル採用の教科書～継続的に成果を出すための5つのメソッド（応用編）～ ・リファラル採用のインセンティブを設計するうえでの3つのポイント ・リファラル採用の課題がわかる24の取り組みチェックシート ・Japan Referral Recruiting Award 2022 受賞企業8社とリクルーター2名の成功の軌跡 #母集団形成 #歩留り #HRテクノロジー #DX #採用チャネル #採用戦略 #新卒採用 #中途採用 #採用難 #人材不足 #採用課題 #採用効率 #工数削減 #コスト削減 #定着率 #採用KPI #採用プロセス #人事DX #リファラル採用 #社員紹介 #紹介採用 #制度設計 #エンゲージメント #組織文化 #採用成功事例

〈組織の関係性を再構築〉上司がいじめられるって…ハラスメント対策の盲点【アーカイブ動画】

組織を停滞させる「逆パワハラ」を未然に防ぐ仕組みの再構築を

ご案内／人材育成に関する無料相談会／人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「人的資本経営」の実現に向けて、人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する 「人材育成に関する無料相談会」 ※各社1時間予定 本相談会で、事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．現在の貴社の教育体系や人事諸制度を多角的に分析し、人材育成に関わる課題を明確化 ２．貴社のビジョンや戦略から必要な人的資本投資をともに考え、実施すべき研修や人材育成コンサルティングを企画 ３．経営人材から新入社員まで、それぞれのテーマに即した人材育成課題を解決する事例・ソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」を実現するために、「未来の人材育成」をともに考える 「人的資本経営」という言葉が使われるようになり、すべての企業が人材に対しての向き合い方を変えようとされています。 その中でも重要な投資となるのが「人材育成」です。多くの企業が「人材育成」を重要な経営戦略テーマとして位置づけ、人と組織の成長に戦略的な投資をしています。 複雑化する経営環境に適応していくために、今までのようにリーダーや新入社員といった階層別の育成だけでなく、DXや戦略構築、パーパス経営、ダイバーシティー、女性活躍やエンゲージメント向上など、より細分化された育成テーマが求められるようになってきました。 また、単なる研修やOJTだけではなく、越境学習やe-ラーニング、ゲーミフィケーションなど人材育成の手段も多様化しています。 このような時代背景の中で求められるのは、「未来の人材育成」です。次世代の経営人材を始めとして、リーダー候補やプロフェッショナルの育成など、今までの延長線上ではなく、全く新しい人材育成を志向していかなければなりません。 未来の会社をつくっていく人材をどのように育成していくのか・・・。 事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・組織や人材に課題感を感じているが、どこから手を付けていいかわからない ・今までの研修を変えていきたい、また新たに研修を実施していきたい ・経営戦略や人事処遇制度に合わせて教育体系を見直していきたい ・人材育成を推進するためのシステム・ツールを導入したい ・リーダーや社員の適性を把握し、人材育成に生かしていきたい ・後継体制や次世代リーダーの育成が追いついていない ・他社事例を聞いてみたい など このほか、エンゲージメントやダイバーシティ、事業承継などのテーマに課題感を感じている方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

イトーキ、育児・家事補助制度の導入で両立支援強化。「月額上限5万円」で負担軽減し、就業継続を後押し

株式会社イトーキは2026年3月2日、子育てと仕事の両立支援を目的に、育児・家事サービス利用費の一部を補助する制度を2026年3月より導入したと発表した。新制度では、所定要件を満たす社員を対象に、月額上限5万円まで実費を補助する。同社は、未就学児期から小学校低学年の子育て期間に高まりやすい、仕事との両立負担の軽減を図り、就業継続とエンゲージメント向上を目指す姿勢だ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞