マイナビの「2018年度新卒採用・就職戦線総括」 全体的に学生の行動量は減少するも、内々定社数は増加

株式会社マイナビは、2019年卒業予定の学生を対象とする、企業の採用活動と学生の就職活動状況および今後の展望などをまとめた「2018年度（2019年卒）新卒採用・就職戦線総括」を発表した。

第73回 「シン・ゴジラ」にみるメンバーシップ型雇用の弱みと強み

大学の就職支援室からみた新卒採用

このコラムを書いている段階では2021年春入社の採用までは現行ルールが継続、その後は混乱を避けるために徐々にルールを見直していく、といった論調になっているのですが、最終的に、大手は一括採用廃止へと移行していくような気がしています。前回のコラムでも書きましたが、国際的な人材獲得競争は、時期の問題というより、処遇の問題が大きいと考えています。徐々にルールを見直すということで移行期間ができれば、処遇の問題を議論する時間的余裕が生まれますので、その中で多くは一括採用廃止の考えへ傾いていくと思うのです。

第92回 揺れる新卒採用――「インターンシップ」「通年採用」への人事の生の声

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 「就活ルール変更」に関わる話がまだまだ騒がしいですね。先日、政府は、新卒採用に関するこれまでの経団連の現行ルール（3月広報解禁、6月選考解禁、10月内定）を、2021年卒だけでなく、2022年卒以降も当面は維持する方針だと発表しました。学生らの不安に配慮してのことで、中長期のルールの在り方は未来投資会議で議論を続けるとのことです。 某テレビ局の方から、今後政府が主導して行う採用選考解禁日程のルール遵守の動きがどれほど効くかいうと質問があったのですが、守られるどころか、これまでよりもいっそう形骸化するでしょうと答えました。そう考える大きな要因の一つは、企業の「通年採用」を拒む声がほとんど聞かれないからです。これまで、通年採用は新卒一括採用と対峙（たいじ）する採用手法として捉えられ、新卒採用一括採用に否定的な論者は、企業は採用を通年化すべきだ（新卒も中途も時期の区別なく採用すべき）と主張していました。 ところが、この通年採用という言葉が、「いつ採用活動を行ってもよい」という意味に置き換えられ、新卒採用活動をいつやるかは自由という免罪符になっているのです。私自身このこと自体は悪いと思っておらず、変な規制のない状況で企業は採用競争をすべきだと考えているので違和感はないのですが、就活ルールを守らせたい側からすると、「通年採用」はやっかいな存在とも言えるでしょう。 さて、どちらにせよ、採用活動がより自由競争の方向に進んでいることは間違いありません。まさに、採用版「VUCAの時代」（先行きが見通せない状態）と言えるでしょう。

アンコンシャス・バイアスにとらわれない「新卒採用モデル」 ～ハーバード・ビジネス・スクールのケーススタディにも登場～

HRサミット2018／HRテクノロジーサミット2018講演録

多くの企業は「自社の要件に合致した人材を採用したい」と考えているにもかかわらず、実際の採用現場では、学歴等のバイアスが影響し、よりよい採用を阻害しています。こうしたバイアスを取り除き、企業にも応募者にもよりよい採用のあり方を最新のテクノロジーを用いて実現しているのが、Institution for a Global Society株式会社の「GROW360」です。同社代表取締役社長の福原正大氏から開発経緯を、久保貴洋氏から活用事例についてご説明いただきました。 講師 福原 正大氏Institution for a Global Society株式会社 代表取締役社長慶應大学卒業後、東京銀行（現三菱東京UFJ銀行）に入行。企業留学生として、INSEAD（欧州経営大学院）にてMBA、グランゼコールHEC（パリ）にてMS（成績優秀者）、筑波大学博士（経営学）を取得。その後、世界最大の資産運用会社 Barclays Global Investors に入社し、Managing Director、日本における取締役を歴任。

第10話：米倉誠一郎教授と日本のイノベーションを考える（前半）

海外進出企業の「人と組織の活性化」～インドネシアに架ける熱き想い～

1998年に社会人デビューした私は、戦後の日本経済の大復興はもちろんのこと、バブルで好調期の日本経済を体験していない。トヨタ、ホンダ、ソニー、パナソニックなど世界に名だたるイノベーション企業が旗振り役となって、日本が世界を席巻していたのは学生時代のことだ。 その後、日本は2010年に名目GDP世界2位の座を中国に譲り渡し、今や3倍近くの差をつけられている。平成元年と平成30年の時価総額ランキングを比較した表がある。平成元年にはTOP30に21社日系企業がランキングしていたが、30年後にはなんとゼロになってしまった（トヨタが日本最高で35位）。そうした状況の中、この変化の激しい現代において、日本人が本来持っている力を発揮するにはどうすればよいのか。 そのヒントを得るべく、個人的にも長年お世話になっている、日本を代表する経済学者、米倉誠一郎先生を訪ね、共に議論させて頂いた。米倉先生は日本を代表するイノベーション研究の第一人者で、いまも日本中、世界中を精力的に飛び回り、組織に対するさまざまな生きた知見をお持ちの方である。なお、文字量の関係で２部構成とし、今回は、その第一部をお届けする。

最先端の採用手法の実態とは。その効果的な利用法を考える ～進化する多様な採用手法。自社に適したものをどう選べばよいか～

HRサミット2018／HRテクノロジーサミット2018講演録

新卒の売り手市場へのシフト、選考時期の規制廃止、人材不足等、採用をめぐり、様々な問題に対し解決策が模索される中、旧来型の採用手法に留まらない、新たな手法やテクノロジーが注目されています。そこで最新の採用手法を導入する意義について株式会社人材研究所　代表取締役社長の曽和利光氏に伺い、最新手法の一つである動画面接について株式会社ブルーエージェンシー　執行役員の熊本康孝よりご紹介させていただきました。 講師曽和 利光氏株式会社人材研究所　代表取締役社長京都大学教育学部教育心理学科卒業。リクルート、ライフネット生命、オープンハウスの人事採用責任者を経て現在、企業の採用や人事に関するコンサルティングに従事。主に自社の採用ブランドに頼らない採用を行うためのサポートを行っている。 著書に「ネットワーク採用とは何か」（労務行政）等 熊本 康孝氏株式会社ブルーエージェンシー　執行役員大学卒業後、株式会社リクルートに入社。 主にホットペッパーグルメの法人企画・営業に7年間従事する。 その後、経験を生かし2015年5月から現職。 現在では事業責任者としてインタビューメーカーの普及に努める。 クライアントの人事・採用の課題解決の提案、 またWEB・スマホ面接の新たな価値を世の中に創出している。 寺澤 康介ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。

最新データから採用学が読み解く、日本の新卒採用の現在と未来予測 ～採用責任者・担当者必見 2020年から新卒採用はこう変わる！～

HRサミット2018／HRテクノロジーサミット2018講演録

新卒採用のルールが変わる――。すべてが著しいスピード感を持って変化する採用市場において、今、企業の人事担当者は何をすべきなのか。新卒採用にフォーカスし、採用の現在を読み解く採用アカデミズムの第一人者である服部泰宏氏にお話を伺いました。 講師服部 泰宏氏神戸大学大学院　経営学研究科　准教授神戸大学大学院経営学研究科准教授。神奈川県生まれ。 国立大学法人滋賀大学専任講師、同准教授、国立大学法人横浜国立大学准教授を経て、 2018年4月より現職。 日本企業における組織と個人の関わりあいや、ビジネスパーソンの学びと知識の普及に 関する研究、人材の採用や評価、育成に関する研究に従事。 2010年に第26回組織学会高宮賞、 2014年に人材育成学会論文賞などを受賞。 寺澤 康介ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。

就職活動期間は年々短期化、極端な早期化は考えにくい──就活サイト「OfferBox」のデータ分析で見えてきた新事実

特別読み切り

経団連の中西宏明会長がいわゆる就活ルールの公表を止める意向を明らかにした。これは、就活ルールの廃止を意味しており学生や人事担当者から就職活動の早期化と長期化を懸念する声が上がっていた。そんな中、新卒向け就活サイト「OfferBox」を運営する株式会社i-plugは報道関係者向け説明会を開催。過去の利用者のデータ分析結果から、過度に心配する必要はないという見解を明らかにした。

AI採用、Web面接の本格的な広がりに向けて： 自社の採用活動で、HRテクノロジーを活用するには

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

近年の採用活動は、ますます激しくなる人材獲得競争の中でリアルタイムの対応を迫られると同時に、働き方改革の観点から、マンパワーを抑えながら採用の質を上げるという業務効率化も求められている。この難題に直面する採用担当者たちの注目を急速に集めているのが、従来は人力で行ってきた選考作業や採用関連業務の一部を肩代わりしてくれるテクノロジーだ。 株式会社ヒューマネージは、2017年7月、国内の人材サービス業界初となるAIエンジン搭載型の新卒採用向け採用管理システム「i-web AI」を、2018年7月には、同じく国内の人材サービス業界初となるオンライン型Web面接機能を搭載した新卒採用向け採用管理システム「i-web LIVE」をリリース。同社HCソリューション本部カスタマーサクセスグループ 部長・當間昭信氏とテクノロジーグループ 部長代理・河辺祐輔氏に、最新の新卒採用市場動向や、AI採用、Web面接といったテクノロジー活用の可能性についてお話を伺った。

2020年卒学生は全国的に選考早期化傾向。インターン参加で意向度上昇、3割が内定承諾に至る

就活生のリアル

経団連は2020年卒業の学生を最後に「就活ルール」の廃止を決定しました。今後は政府が主導で新たなルールを設けることとなり、2021年卒は現行日程路維持する意向だが、2022年卒以降の就活・採用活動が不透明なままとなっています。 ところが、「就活ルール」は廃止が決まる前から形骸化が進んでおり、就活の早期化は顕著になっていました。また最近ではソフトバンク、ヤフーのように新卒採用を一括ではなく、通年で行う企業も増えてきています。 就活を取り巻く環境が変化していくなかで学生の就活の進め方は変わっていくのでしょうか。就活生のキャリア支援を行う、NPO法人のen-courage(エンカレッジ)は2019年卒および2020年卒の学生にアンケート調査を実施。時期を合わせて、en-courageを利用する学生に対面でのインタビューも行いました。 【2019卒学生アンケート詳細】 2019卒学生を対象にしたアンケート。全国の大学/大学院に通う2019年卒の学生を対象に、 2018年6月14日～6月30日にインターネットでアンケート調査を実施。有効回答件数は610件。 【2020卒学生アンケート詳細】 2020卒学生を対象にしたアンケート、全国の大学/大学院に通う2020年卒の学生を対象に、 2018年10月13日(土)～10月14日(日)にインターネットでアンケート調査を実施。有効回答件数は1389件。

先端技術のスキルを持つ高度人材を対象とした就職・転職サイト『SIGNATE Career』をローンチ

SIGNATE Careerは、データサイエンティスト・AI技術者の登録会員数が累計12,000人を超える国内最大級のデータサイエンスコンペティションサイト「SIGNATE」（https://signate.jp）内の就職・転職サイトとして展開します。 会員は、扱うデータの分野と想定年収から求人を検索し、日本を代表する大手企業や成長中のベンチャー企業などに応募することができます。応募は、企業への直接応募とSIGNATEのエージェントを経由する応募の2種類で、会員は求人企業が選択した方法にて応募する仕組みです。 将来的には、SIGNATE内でのコンペティション成績や学習履歴などをレジュメ化し、実際のスキルと経験をアピールできるようにするなどの機能拡張も実施していきます。 ■次世代を担う先端技術者に活躍の場を提供する 社会全体でAI・ビッグデータ活用への取り組みが過熱する一方、そのメインプレイヤーであるAI技術者・データサイエンティストは世界的に不足しています。一方で、個々人の技術者は、スキルアップやキャリアアップを実現できる経験や仕事を求めています。この課題に対しSIGNATEは、技術者と企業のAI開発・データ分析課題をつなぎコンペティション形式とすることで得難い経験の場を提供してきました。 新たにリリースする本サービスでは、技術者に対してより高い評価を受ける仕事を見つけることができる機会を提供し、優秀な人材が先端技術領域で本来の能力を発揮する助けになりたいと考えています。 ■SIGNATE Careerの特徴 ①データサイエンティスト・AI技術者などの先端技術者に特化 ②日本を代表する大手企業や成長中のベンチャー企業の求人多数 ③応募方法は企業への直接応募もしくはSIGNATEエージェント経由応募 SIGNATEは今後も、国内最大規模のデータサイエンティストコミュニティ「SIGNATE」のアセットを生かし、人口増に依存しない持続的経済成長、スマート社会の実現に取り組んでまいります。

第四次産業革命の時代、日本企業は人材力をいかに高めるべきか ～「人材力研究会2018年報告書」（経済産業省／中小企業庁）を読み解く～

HRサミット2018／HRテクノロジーサミット2018講演録

第四次産業革命等を背景とした産業構造の変化が急速に進む中で、これからの産業を支えるための人材力の強化が大きな課題となっている。そこで経済産業省では人材力強化について検討する研究会を設置し、多角的な検討を実施。今回は、当研究会のワーキンググループの座長を務めた法政大学 名誉教授の諏訪康雄氏と、研究会の座長を務めた学習院大学 名誉教授の今野浩一郎氏に、研究会から見えてきたものについてお話いただいた。 講師諏訪 康雄 氏法政大学　名誉教授 / 日本テレワーク協会アドバイザー1947年東京生まれ。1970年一橋大学法学部卒業後、ボローニャ大学、東京大学大学院などを経て、1986年法政大学社会学部教授。ボローニャ大学客員教授、トレント大学客員教授、厚生労働省・労働政策審議会会長、中央労働委員会会長なども歴任し、現在、法政大学名誉教授。2006年には、社会人基礎力に関する研究会座長（経済産業省）を務めた。著書に『雇用政策とキャリア権』『雇用と法』『労使コミュニケーションと法』ほか。 今野 浩一郎 氏学習院大学　名誉教授 / 学習院さくらアカデミー長1971年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、82年同助教授。92年学習院大学経済学部経営学科教授。2017年学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。 主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）など多数。 寺澤 康介ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。

「採用版・魅力度ブランディングモデル」をもとにした就職活動調査 普段から自社の魅力を高めておくことが採用にも好効果

株式会社電通パブリックリレーションズは2018年7月、2019年3月に卒業予定の内々定・内定を1件以上獲得した大学生／大学院生1,000人を対象に「採用版・魅力度ブランディングモデル」をもとにした就職活動調査を実施。このたび、結果を公表した。

第91回 東洋経済との「新卒採用に関する共同調査」速報！

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 10月9日、経団連の中西宏明会長は、会長・副会長会議での決定事項として「採用選考に関する指針の廃止（就活ルールの廃止）」を発表しました。9月5日の発表は中西会長の個人的見解でしたが、今回は経団連としての正式な決定事項としての発表となります。経団連の決定を受け、政府は文部科学省や厚生労働省などの関係省庁連絡会議を設けて、今月15日に初会合を開催し、政府主導によるルール作りをしていくことになります。連絡会議には、経団連と、全国の大学・短大等で組織する「就職問題懇談会」（座長：埼玉大学・山口宏樹学長）がオブザーバーとして参加するようです。就職問題懇談会は、経団連の発表を受けて、同日に「学生に対する影響を抑えるためにも周知期間が必要であり、2021年の卒業予定者については、不安を解消するためにも現行のルールを維持することを求める」との声明を発表しており、最終決着にはまだ時間がかかりそうな様相です。 　今回の発表を前に、HR総研では東洋経済新報社『週刊東洋経済』編集部と共同で、企業の人事担当者を対象に「新卒採用に関する緊急アンケート調査」を実施しました（調査期間：9月19日～10月2日）。詳細は、10月22日発売の『週刊東洋経済』の特集を待っていただく必要がありますが、その一部を速報としてご紹介しましょう。 （※2018年10月10日時点）

【産業能率大学総合研究所×HR総研】イノベーション創出に向けた人材マネジメント調査 速報

～世の中を変える製品・サービスを生み出す源泉は、「種まき」「トップの指向」「人材」～

産業構造の変化スピードは加速度を日々増しており、これまでの成功体験が通用しなくなってきている。そこではイノベーションを絶え間なく生み出す組織が求められている。 しかし、世界での活発な動きに対して、日本企業は全体的に後塵を拝している感が否めず、イノベーションを生み出す組織に変革していく必要がある。 現在の人材マネジメントの実態と、イノベーション創出に向けたあるべき人材マネジメントの方向性を明らかにすべく、産業能率大学 総合研究所とHR総研は共同で「イノベーション創出に向けた人材マネジメント調査」を実施したので、その速報をお届けする。

第9話：インドネシアでの巨大プロジェクトに挑む大林組の困難と熱き想い

海外進出企業の「人と組織の活性化」～インドネシアに架ける熱き想い～

ジャカルタ市内を南北につなぐMRTプロジェクトは、インドネシアにいる日本人で知らない人はいないだろう。（MRT＝ Mass Rapid Transitの略で、大量高速輸送の意味。）これは、ジョコウィ大統領肝入りのプロジェクトで、大林組、清水建設、三井住友建設、東急建設はじめ、三井物産、神戸製鋼、住友商事など、オールジャパンで請け負う一大プロジェクトである。第1期区間は、15.7km・13駅で、2013年6月に着工、開業予定は2019年3月だ。今回は、その一部のCP103工区で幹事を務める、大林組の中村所長にお話を伺った。お話の中から、異国の地で巨大プロジェクトに立ち向かう大林組のさまざまな困難や、それに対する熱いチャレンジの様子が見えてきた。

コンペティション型インターンシップ『マイナビ×SIGNATE Student Cup 2018』を初開催

AI開発・データサイエンティスト人材採用・育成サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役：齊藤 秀）は、株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川 信行）と共同で、データサイエンティストに特化した、コンペティション型インターンシップ『マイナビ×SIGNATE Student Cup 2018』を初めて実施します。学生限定でのデータサイエンスコンペティション開催は、弊社初の試みです。11月23日（金）までテーマとなるアルゴリズムの投稿を受け付け、12月19日（水）には企業も参加するアフターイベントを開催します。 2016年6月に経済産業省が発表した調査では、先端IT人材は現在約9.7万人、不足数は約1.5万人で2020年には4.8万人に拡大すると試算されています。AI・ビッグデータ活用の取り組みが過熱する一方、主役であるデータサイエンティストは世界的に不足しています。 ※「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」より 本企画は、優秀なデータサイエンティスト人材の発掘と育成を目的に、学生の就職を支援する国内最大規模の就職情報サイト「マイナビ」を運営する株式会社マイナビと共同で実施する、データ分析のコンペティション型インターンシップです。 学生は、「Jリーグの観客動員数」という課題に対して、過去の数値やチーム名、天候などのデータをヒントに予測分析を行い、アルゴリズムを『SIGNATE』に投稿、その成果を競い合います。入賞者には総額100万円の賞金を授与し、12月に開催するイベントでプレゼンテーションの機会を得ることができます。イベントには企業も複数参加し、実際に活躍するデータサイエンティストからフィードバックを受け、ディスカッションすることが可能です。また、『マイナビ2020』の会員であれば誰でも『SIGNATE』が提供するオンライン講座を受講できるため、学生のスキルアップにも寄与します。 ＜スケジュール＞ - 2018年11月23日 （金） 「SIGNATE」への投稿受付終了 - 2018年12月初旬頃 入賞者の決定 - 2018年12月19日 （水） アフターイベント ＜参加資格＞ 日本国内の大学、大学院、高等専門学校、専門学校等の学校に在籍している学生 ※博士課程を含むすべての学生が対象　※社会人学生は対象外　※個人参加あるいはチームでの参加も可能 ＜アフターイベント＞ 日時：2018年12月19日（水）15:00～18:00（予定） 場所：新宿ミライナタワー12F マイナビルームA 内容：オープニング／表彰式／入賞者プレゼン／協賛企業とのコミュニケーションタイム／懇親会 　　　※内容は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。

「第7回日本HRチャレンジ大賞」授与式

HRサミット2018／HRテクノロジーサミット2018講演録

「日本HRチャレンジ大賞」（後援：厚生労働省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、ProFuture株式会社）は、“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰し、日本社会の活性化促進を目的としています。2012年にスタートし、第7回目を開催いたしました。自社の社員に向けた取り組みを対象とした人事部門、また顧客企業向けサービスを対象とした人材サービス部門の2つから構成されています。今年の応募総数は65事例で、厳正な審査の結果、その中から15事例が選ばれました。 審査委員 今野 浩一郎 氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員長／学習院大学 名誉教授1971年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、82年同助教授。92年学習院大学経済学部経営学科教授。2017年学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。 主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）など多数。 伊藤　健二氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／明治学院大学 学長特別補佐（戦略担当）2006年度まで、みずほ情報総研の知識戦略ソリューション室のシニアマネージャとして、産官学連携による人材育成関連の調査研究・コンサルティングに従事。元早稲田大学 自立的キャリア形成教育開発研究所　客員主任研究員 元慶應義塾大学院　政策・メディア研究科　特任准教授 ＩＴ系、教育系、人材系企業のアドバイザーも務める。 武石 恵美子氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／法政大学 キャリアデザイン学部 教授筑波大学卒業後、労働省（現・厚生労働省）を経て、ニッセイ基礎研究所勤務。2001年にお茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士課程修了。東京大学助教授、ニッセイ基礎研究所上席主任研究員を経て、2006年４月より法政大学キャリアデザイン学部助教授、2007年4月より現職。専門は人的資源管理、女性労働論。厚生労働省「中央最低賃金審議会」「労働政策審議会　障害者雇用分科会」「労働政策審議会 雇用均等分科会」など各委員を務める。 主な著書に『雇用システムと女性のキャリア』（勁草書房、2006年）、『国際比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える』（編著、ミネルヴァ書房、2012年）、『ワーク・ライフ・バランス支援の課題』（共編著、東京大学出版会、2014年）など。 田宮 寛之氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／東洋経済新報社 編集局編集委員東洋経済新報社に入社後、企業情報部記者として自動車、生・損保、食品、コンビニ業界などの取材を担当し、『会社四季報』『就職四季報』などに執筆。その後、『週刊東洋経済』編集部デスクを経て『オール投資』編集長。2009年「東洋経済HRオンライン」を立ち上げて編集長となる。2014年「就職四季報プラスワン」編集長を兼務。現在は編集局編集委員。近著に『みんなが知らない超優良企業』（講談社）。 寺澤 康介「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／ProFuture株式会社 代表取締役社長86年慶應義塾大学卒業。同年文化放送ブレーン入社。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。

「第3回HRテクノロジー大賞」授与式

HRサミット2018／HRテクノロジーサミット2018講演録

経済環境の激しい変化、少子高齢化、グローバル化が急速なスピードで進む中、企業人事は、環境変化をキャッチアップするだけでなく、率先して変革を推進する主体である必要があります。また、ビジネスへの貢献を視点に、人事部門が事業部門のビジネスパートナーとなることが求められるようになってきています。 これまで人事領域では、得てしてエビデンス・データの乏しい感覚的なものに左右されがちでしたが、最近では、具体的なエビデンス・データを出し、企業の業績や生産性向上に人事がどのように貢献しているかが求められるようになってきています。そうした中で、近年さらにHRテクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集めています。 「HRテクノロジー大賞」（後援：経済産業省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム、ProFuture株式会社)は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ（アナリティクス）の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、第3回を開催いたしました。応募総数は63事例で、厳正な審査の結果、その中から24事例が選ばれました。 審査委員岩本 隆氏「HRテクノロジー大賞」審査委員長／慶應義塾大学大学院　経営管理研究科 特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学部材料学科Ph.D.。 日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータ（DI）を経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。 徳岡 晃一郎氏「HRテクノロジー大賞」審査委員／多摩大学大学院教授・経営情報学研究科長東京大学教養学部国際関係論卒。日産自動車人事部、欧州日産を経て、2009年よりコミュニケーションコンサルティングでは世界最大手の米フライシュマン・ヒラードの日本法人のSVP/パートナー。人事制度、風土改革、社内コミュニケーション、レピュテーションマネジメント、リーダーシップ開発などに従事。著書に『MBB：思いのマネジメント』（野中郁次郎教授、一條和生教授との共著）、『ビジネスモデルイノベーション』（野中教授との共著）など多数。 寺澤 康介「HRテクノロジー大賞」審査委員／ProFuture株式会社 代表取締役社長86年慶應義塾大学卒業。同年文化放送ブレーン入社。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。

AIコンピテンシー分析で人材育成、新卒採用業務を革新【HRサミット2018講演資料】

【HRサミット2018講演資料】 AIコンピテンシー分析で人材育成、新卒採用業務を革新 ～日本初。AI活用で社員や新卒の能力を即座に把握～ ヒトラボジェイピーは従来人手で行われてきたコンピテンシーアセスメントをAI化し、 在籍社員の方や新卒・中途入社候補者がどのようなコンピテンシーを持っているかを、 迅速かつ低コストでアセスメントできるサービス「マシンアセスメント」を開発致しました。 本サービスが提供する３０余種類のコンピテンシー分析により、どの社員を昇格させるべきか、 社員の開発課題は何か、リーダー人材の育成進捗管理、新卒・中途採用への利用など、 タレントマネジメントのへ応用範囲は非常に広いと考えています。 本セミナーでは、マシンアセスメントの紹介とその活用例をご紹介いたします。