新卒採用のルールが変わる――。すべてが著しいスピード感を持って変化する採用市場において、今、企業の人事担当者は何をすべきなのか。新卒採用にフォーカスし、採用の現在を読み解く採用アカデミズムの第一人者である服部泰宏氏にお話を伺いました。

講師

  • 服部 泰宏氏

    服部 泰宏氏

    神戸大学大学院 経営学研究科 准教授

    神戸大学大学院経営学研究科准教授。神奈川県生まれ。 国立大学法人滋賀大学専任講師、同准教授、国立大学法人横浜国立大学准教授を経て、 2018年4月より現職。 日本企業における組織と個人の関わりあいや、ビジネスパーソンの学びと知識の普及に 関する研究、人材の採用や評価、育成に関する研究に従事。 2010年に第26回組織学会高宮賞、 2014年に人材育成学会論文賞などを受賞。



  • 寺澤 康介

    寺澤 康介

    ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研所長

    1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社(10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更)設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。


寺澤 経団連・中西会長の「新卒選考時期の日程を廃止することも含め検討し直す」という発言がありました。混沌としている求人難時代の今、さらにルールが変わるわけです。世間はかなりざわついています。先行きは未だ不透明ですが、問題は単なる時期の話だけではありません。
 そこで採用のアカデミズムの第一人者である服部泰宏先生に、データを用いながら様々な動きを検証し読み解いていただきつつ、これからの採用の変化と企業の対応について伺います。

ルール変更でいよいよ採用競争の本格化が始まる

神戸大学大学院 経営学研究科 准教授 服部 泰宏氏

 新卒採用に色々な議論がありますが、まず冷静になることが必要であると思っております。この問題について多々取材を受けておりますが、大抵の場合、「ルール変更はいいか、悪いか」だけをストレートに聞かれます。私は、「いい・悪いという議論ではない。どのようになるかを、より冷静に見極めていくべき議論である」と返答しています。
 このセッションでも同様に、預言者のように未来予測をするのではなく、データや現実からリアリスティックに考えたいと思っています。

 先週、今週とほとんどを地方都市で過ごし、その前後を含め47都道府県のうち27都道府県に行ってまいりました。地方の都市において、採用に関する議論は盛り上がっているというより問題意識としてあります。一様に言われているのがオリンピックイヤーを念頭に置いたとき、東京もしくは関西方面で非常に採用が厳しくなる、あるいは止まるのではないかという予測です。その影響で地方に「東京の企業が押し寄せてくるのではないか」「そのために今から何を備え考えておくべきか」を議論しています。戦い合うのではなく、東京と地方が、共に優秀な人材を採用するためにはどうすべきかが既に考え始められています。この状況の中で、採用の市場を冷静に見極めていくべきであると思います。
選抜開始時期と、広報開始時期の規制を見てみましょう。2016卒と2017卒、そして2021卒の3世代で比較すると、2016卒では広報開始時期の規制は過去では12月が3月となり、3ヶ月の後ろ倒しに、選抜開始時期の規制は4月が8月となり、4ヶ月の後ろ倒しとなっております2017卒は広報開始時期の規制は3月のまま変わらず、選抜開始時期の規制は8月が6月となり、2ヶ月の前倒しとなっております。2021卒は中西会長発言があり、広報、選抜とも廃止になるかどうか分からない状況です。

 ここ数年で確実に起きている動きをまとめると、「見えているところ」と「見えざるところ」の双方に動きがあることは明らかです。「見えているところ」の一例は、インターンシップの質的・量的な拡大です。「見えざるところ」では、企業がキャリアセンターではなく、大学教員へ直接的なアプローチを行っていること。これは理系の研究室推薦ではなく、文系でも起きていることです。実際にそのままマッチングされ、採用決定となった事例が何件かあります。決して東京だけの動きではありません。
 そしてもう1つ。東京や神奈川、千葉あたりの方は既に問題意識をお持ちだと思いますが、需要と供給のバランスの変化に注目すべきです。オリンピックイヤーを控えた今、様々なエリアで本格的な人材獲得競争が行われ、本当の意味での採用競争(コンペティティブ)が始まると見ております。
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